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学究社は2020年8月28日より、小中高生を対象に、パソコンやスマートフォン・タブレットからいつでもどこでも受講できるオンライン家庭教師「家庭教師Camp」のサービスを開始した。
文部科学省は2020年8月28日、学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果として、3月1日時点の速報値を発表した。教育用コンピューター1台あたり児童生徒数は平均4.9人。最高は佐賀県の1.8人、最低は埼玉県・愛知県・千葉県の6.6人であった。
新型コロナウイルスによる休校中、82％の家庭が子どもたちの学びに何らかの不便を感じ、学校再開後もICTを使った学習の継続を希望する保護者が81％にのぼることが、ボストン コンサルティング グループの調査結果より明らかになった。
茨城県の大井川和彦知事は2020年8月27日、定例の記者会見で県立高等学校改革プランを発表した。友部高校をIT専科高校にするほか、つくば工科高校を改編して科学技術科を設け、石下紫峰高校と結城第一高校に外国人生徒の支援体制を構築する。
2020年8月12日、ソニー・グローバルエデュケーション（SGE）は、英国のラズベリーパイ財団とSTEAM／コンピューターサイエンス教育ソリューションパッケージの開発・普及における協業を行うと発表した。
ミントフラッグとファンファンラーニングは、オンライン英語アトラクション「マグナパーティ」 および英語学習アプリ「マグナとふしぎの少女」の紹介動画をYouTubeにて公開した。
日本中でリモートワーク、オンライン授業が新たなスタンダードになりつつある。家族皆が快適にそれぞれの仕事や学びに向き合える住環境について『子育てインテリア術』の著者である一級建築士・おおぬきゆーじ氏に聞いた。
Pestalozzi Technologyは2020年8月25日、部活動サポートアプリ「CoachX（コーチエックス）」にAIによる動作分析など大幅な機能追加を実施したと発表した。宿題やチャレンジを出し合い、楽しみながらチームで上達する環境づくりをサポートする機能も備えている。
約9割の学習塾が、保護者は対面授業を希望していると回答していることが、全国学習塾協会が2020年8月25日に発表した「2020年4月-7月学習塾の業況調査」結果より明らかとなった。
マカフィーは2020年8月24日、マカフィー公式ブログで「休暇を終え学校へ：子どもたちがオンライン学習でサイバー不正行為を犯すリスクと対策」を公開した。オンライン学習に潜む盗作やカンニングなどの不正行為について、抑制する方法などを伝えている。
青少年科学技術振興会 FIRST Japanとレゴ社の教育部門レゴエデュケーションは、小中学校にロボット教材の無償提供や指導者講習の無料実施などのサポートを提供する「FLL学校チャレンジ」において、参加を希望する小中学校を全国から募集している。
セイコーソリューションズは、統合電子辞書「セイコー辞書アプリ」にWeb版を追加。学習用端末1人1台化に対応するため、新たに小学校、中学校、高校向けのサービスを2021年春より提供する。Chromebookやタブレット端末、PC、携帯（iPhone、Android機器）で利用できる。
文部科学省は、2021年（令和3年）5月27日に実施する全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の児童生徒質問紙調査について、一部の小中学校でパソコンやタブレットなどのICT機器を活用したオンラインで実施する。小・中学校各50～80校程度での実施を予定している。
「オンライン授業への移行」について、85.0％の学習塾が4月中に移行を完了したのに対し、学校は32.3％にとどまったことが、Comiruの調査結果より明らかになった。緊急事態宣言下における対応への満足度は、88％の保護者が「学習塾の方が良い」と回答した。
明光ネットワークジャパンは2020年9月、プログラミング教室MYLABにて「MYLABオンライン Unityコース」を開講する。対象は小学5年生から高校3年生。3人から6人程度の少人数グループレッスンで、Unityを使ってさまざまなゲームを1から作りあげる。
AZusa, Inc.（アメリカ合衆国カリフォルニア州）は、シリコンバレーと日本の学校、企業、家庭がダイレクトに「つながる」「学ぶ」「交流する」をキーワードに、LIVE限定のオンラインプログラムを開始した。
