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通信教育をはじめ、学校現場や塾などでタブレットを使った学習サービスが注目を集めている。専用タブレットを提供する通信教育、タブレット向けの学習サービスなど、注目される5社の内容をまとめた。
AppleオンラインストアとApple直営店は、学生および教職員を対象とした「2014年『新学期を始めよう』キャンペーン」を4月9日まで開催。新学期に向け、特別価格のMacや、アプリや本などの購入に使用できるApp Store Cardのプレゼント企画が展開される。
東大志願者は、動画の利用頻度が高く、勉強にもよく活用していることが、動画サービス「niconico」を運営するドワンゴとニワンゴによる「大学受験に関するアンケート」の結果から明らかになった。
3日、NTTドコモとNTTナレッジ・スクウェアは、JMOOC（日本オープンオンライン教育推進協議会）公認のMOOCサイトである「gacco（がっこ）」を4月14日から公開することを発表した。受講料は原則無料。
多摩市立東愛宕小学校は2月15日、公開授業を中心とした教育イベント「iPad 5ケ月目の挑戦！－公立小学校の新しいかたち」を開催する。全学級2時間の公開授業に加え、午後からは講演や協議会が予定されている。
佐賀県は、平成26年度に県立高校全校で導入するタブレットを富士通の「ARROWS Tab Q584/H 佐賀県学習用パパソコン特別モデル」に決定したと発表。OSはWindows 8 Pro、Microsoft Officeのほか、国語辞典、英和辞典、古語辞典などのソフトが搭載される。
中高生向けのプログラミング・ITキャンプを展開するLife is Tech！は、中高生の企業などを支援する新たなプロジェクト「Life is Tech！ STARS★」を開始。中高生の起業、中高生のアプリリリース、高校生のAO受験などをサポートするという。
パソコンの夜間利用率は6割に達し、ほかの機器に比べ依然として高いことが11月12日、利用実態調査の結果から明らかになった。場所や時間、用途に応じて使い分けが進んでいる実態もわかった。
佐賀県教育委員会は11月9日と10日、今年度最後となる「第3回教育フェスタ2013」を開催する。当日は、学習用パソコンの活用事例の紹介や、ICT利活用の意義についての講演が行われる。事前申込みは不要。
立命館小学校と日本マイクロソフトは11月5日、同小学校の4年生と5年生全員にタブレットPCを持たせる取組みについての発表を行った。2学年全員で240台という規模での導入と、それを支援する取組みは初めてという。
オンライン辞書「Weblio」を運営するウェブリオは28日、アドビシステムズが提供しているPDF閲覧ソフトウェア、「Adobe Reader」に組み込んでポップアップ辞書機能が利用できるプラグインソフトウェア「Weblio英和辞典プラグイン」の提供を開始した。
NECとNECディスプレイソリューションズは、タブレットPCの直感的な操作を大画面で実現する「PC内蔵電子黒板」を、2014年2月下旬から販売開始すると発表。Windows 8.1 Professionalを搭載し、授業支援ソフトを通じたタブレットとの連携が向上したという。
日本マイクロソフトは24日、Windows 8.1搭載タブレット「Surface Pro 2」とWindows RT 8.1搭載タブレット「Surface 2」を10月25日から日本国内で販売を行うと発表した。
ベネッセコーポレーションは10月4日、通信講座「進研ゼミ」を2014年4月に大幅モデルチェンジし、全9学年に専用タブレット端末の導入を拡大すると発表した。小学講座ではタブレット専用講座を新設するほか、中学・高校講座では希望する受講生にタブレットを提供する。
佐賀県武雄市は、11月から市内の小学校1校で、児童が自宅に持ち帰ったタブレットを使って従来の授業内容を学習した上で、学校で発展的な内容を学ぶ「反転授業」を取り入れる。試行的に導入した上で、他校への拡大を検討していくという。
市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは9月20日、教育ICTの最新動向と市場展望に関する調査結果を公表した。電子黒板やタブレット端末などの教育用ICT機器の国内市場は、2020年には15.5倍、1,160億円になると見込まれるという。
