グーグルは19日、「Google検索」の表示方法を大幅刷新した。質問されたキーワードに応じて、答えがウェブ上にある場合、該当する部分を強調して表示する。たとえば「認証保育園とは」といった検索を行うと、新しい方式で検索結果が表示される。
ディー・エヌ・エー（DeNA）とライフイズテック（Life is Tech！）は3月19日、次世代のITヒーローを発掘する「TECH LAUNCH AUDITION（テックローンチオーディション）」を開催すると発表した。対象は中学生～大学生。4月12日まで、エントリーを受け付けている。
大阪府は3月18日、青少年のスマートフォンやSNSなどによるトラブルを回避するための指導教材「ネットトラブル回避プログラム」を作成し、府内の小中高校に配布すると発表。ネットトラブル回避を目的とするプログラムは、全国初の取組みだという。
子どもたちのインターネット利用について考える研究会（子どもネット研）は3月18日、第六期活動報告書を公開した。青少年インターネット利用問題の最新状況やフィルタリングの設定例、ネット機器の使わせ方などについて、134ページにわたってまとめている。
米Facebookは15日、コミュニティ規定の明確化と政府からの請求への対応について発表した。コミュニティ規定については、日本語版でも今週中にアップデートが行われる予定だ。
ベネッセホールディングスは3月16日、子会社であるベネッセコーポレーションが、オンライン教育プラットフォームを提供する米Udemy社と包括的業務提携契約を締結したと発表した。4月下旬から日本版Udemyのサービス提供開始を予定している。
日本ブランド戦略研究所は16日、日本の有力企業219社の「環境サイト」（企業サイト内にある、自社の環境への取り組みを紹介したページ）の整備状況について調査した結果を、「Eco Site Survey2015ランキング」として発表した。
NTT東日本は、学習支援クラウドサービス「おまかせ教室」を4月27日より提供開始する。「おまかせ教室」はタブレットや電子黒板等を用いた授業で活用できる学習支援アプリケーションをクラウド型で提供するサービス。低コストで導入できる。
Googleは16日、日本国内の非営利団体を対象としたアイデアコンテスト「Googleインパクトチャレンジ」について、ファイナリスト10組を発表するとともに、一般投票の受付を開始した。
法務省は3月13日、平成26年における「人権侵犯事件」の状況を発表した。インターネット上の人権侵犯事件は前年比1.5倍の1,429件と急増し、過去最高件数を更新した。動画投稿サイトや掲示板による名誉毀損やプライバシー侵害事例などがあったという。
MMD研究所は3月12日、「2015年タブレット端末に関する定点調査」の結果を発表した。タブレット端末の所有率は前年比8.1ポイント増の33％で、「iPadシリーズ」がシェアの半数近くを占めた。
立命館大学は、立命館理系応援サイト内に、理系女子応援サイト「Go Go！理系女子」を開設した。先輩理系女子の「学び方」、「働き方」、「暮らし方」を紹介し、理系女子高校生の進路選択とキャリア形成を応援している。
東京都教育委員会は3月11日、学校裏サイトについて、平成27年1月と2月の監視結果を公表した。検出された不適切な書込み件数は1月が696件、2月が742件で、前年同時期と比べ増加している。また、2月には違法・犯罪行為に値する書込みが1件あった。
アップルが新しいMacBookを発表した。ノートブック製品の新ラインとなるMacBookは、重さ920グラム、薄さ13.1mm。既存の11インチMacBook Airと比べ、24パーセントも薄くなっている。
Googleは11日、東日本大震災から4年を迎えたことを受け、新たに撮影したストリートビューの画像を公開した。あわせて、「東北の今」を伝える特設サイトを公開した。
Facebookは9日、「Facebookを活用した災害対策と対応」ガイドを公開した。災害への事前の対策、災害時の対応、復旧のために、Facebookを活用するための参考機能や事例をまとめ、全30ページのPDFファイルが、サイトよりダウンロード可能だ。
