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ソフトバンクモバイルは3月23日、防犯ブザー付きケータイ「みまもりケータイ SoftBank 005Z」を3月26日より全国で発売すると発表した。
ジョン・ルース駐日米大使は、今回の東北地方太平洋沖地震を受けて現地入りし、現在、被災地各地を視察するとともに、被災者たちを慰問している。そしてその模様をTwitterでリアルタイムにツイートしている。
エスキュービズムは3月24日、無料iPhoneアプリ「就活ヘルプミー！会社なび／就職活動」を発表した。
集英社は23日、「週刊少年ジャンプ」第15号（3月14日発売）について、ネットを通して無料配信を開始した。
韓国サムスングループは、東北地方太平洋沖地震の避難所などに、2400台のタブレットPCなどを無償提供すると発表した。同社はすでに15日、グループからの義援金１億円と日本サムスン役職員からの募金1000万円などの提供を発表しており、今回は追加支援策となる。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは3月22日、家庭向けWebフィルタリングソフト「i-フィルター 6.0」の月額版サービスの提供を開始した。
ヤフーは22日、節電対策ページ「効果的な節電と停電の対処方法をご案内します」に、電力使用状況を示すグラフを追加した。
リセマムでは、携帯電話やスマートフォンでの閲覧に便利な「リセマム_モバイル」の提供を開始しました。地震情報の閲覧などにご利用ください。
全国科学博物館協議会では、今回の東北地方太平洋沖地震による被害状況等に関する情報として、同協会に加盟する各施設の状況をまとめたグーグルマップを紹介している。
電力供給の問題が発生していることを受け、節電啓発等担当大臣の蓮舫氏による節電に関するメッセージが、内閣府のホームページに掲載されている。
NTTドコモは18日、スマートフォン（SPモード契約）でも災害用伝言板が利用になったことを発表した。
今回の震災で被害を受けた東北地方（茨城などの地域も含む）の学生たちの就職活動を支援する「頑張れ、東北就活生！プロジェクト」が立ち上がり、賛同する企業を募っている。
NTT東日本は、被災地から安否連絡を受ける可能性がある着信側の顧客に対し、携帯電話を含む電話機や電話回線の設定を見直すよう呼びかけた。
NTTドコモは、移動電源車の配備に加えて無料充電サービスを岩手県、宮城県、福島県、茨城県の小学校などで開始している。
トーハンは、医療従事者のための電子書籍販売サイト「Medical e-hon」（www.me-hon.ne.jp）において、災害医療関連コンテンツの無料配信を行っている。被災地で活動する医療従事者を支援するのが狙い。
NHKの安否情報ダイヤルに寄せられた情報と、グーグルの安否情報登録・確認サイト「Person Finder」の情報が一括して検索できるようになった。「
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