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おもなメディアの平均利用時間は、平日・休日とも「インターネット」がもっとも長く、ついで「テレビ（リアルタイム）視聴」という傾向が続いていることが2025年6月27日、総務省情報通信政策研究所が公表した「2024年度（令和6年度）情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」からわかった。
今年もAmazon Prime dayが開催された。夏休みを控え、課題図書や自由研究キット、家事の時短アイテム、PC周辺機器まで、普段は手が出にくい商品がお得に購入できる4日間のビッグセール。リセマム・リシード編集部が厳選商品をピックアップした。
任天堂の新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」（以下、スイッチ2）が本日6月5日に発売された。スイッチ2は、オンライン経由のコミュニケーションも可能。わが子が知らない相手とインターネット越しに接点をもつ可能性もあるため、保護者が事前に知っておいた方が良い情報がある。
新年度を迎え、新たにパソコンを購入したり、設定を見直したりしている家庭も少なくないだろう。日本ＰＣサービスが運営するPCホスピタル東京三田店 店長の渡邉太陽氏に、パソコントラブルへの対応やアドバイスなどを聞いた。
東京都は2025年4月30日、保活ワンストップサービスの実施自治体を7月中旬から拡大すると発表した。現在の3自治体123園から、19自治体1,070園にサービス対象を拡大する。
オックスフォード大学は、ビデオゲームが精神的健康に良い影響と悪い影響の両方を持つ13項目を特定した。ゲームはストレス解消や自律性を促す一方、依存や孤独感を引き起こすこともある。
2025年大阪・関西万博が開幕した。日本での万博開催は2005年の愛知万博以来20年ぶり。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、2025年4月13日（日）から10月13日（月）まで開催され、国内外から約2,800万人の来場が見込まれる。
河合塾は新高1生と保護者向けに、高校生活や大学入試に向けた学習法を解説するオンラインセミナー（無料）を実施。講師が高校の英語と数学のポイントをわかりやすく解説。学習計画の重要性を強調した。アーカイブ動画を配信中。参加者特典『現役合格ロードマップ』付き。
東京科学大学らの研究グループが開発した乳児の睡眠支援アプリ「SciBaby（サイベビー）」が2025年2月27日、Google Playで配信開始された。乳児の生理的状態を可視化する腕時計型脈拍センサーと連携し、AIが最適な寝かしつけタイミングを予測する。
2024年11月、モバイル社会研究所が実施した調査によると、中学生の生成AI利用率が13.3％に達し、親の利用率9.0％を上回ったことが明らかになった。調査は全国の小学生および中学生とその親を対象に行われ、回答数は1,300件。性別・学年・地域・都市規模の人口分布に比例してサンプリングされた。
栄光ゼミナールは2025年1月20日、謎解きクリエイター松丸亮吾氏が率いるRIDDLERと協力し、スマートフォンで小学生から大人まで誰でも無料で楽しめる「ナゾトキ地頭タイプ診断」を公開した。
東京都と一般財団法人GovTech東京は2024年11月28日、都内区市町村および東京都の子育て支援制度レジストリをオープンデータとして公開した。これは「東京デジタル2030ビジョン」に基づき、都民サービスの変革を目指す子供DXの一環として行われたもの。今回の公開により、子育てに必要な情報を先回りで提供する仕組みが構築される。
TOPPANが開発した絵本読み聞かせサービス「Yondee!」は、新たに画像認識AIシステムを実装し、提供を開始する。専用のウェアラブルデバイスを用いて絵本を認識し、ページにあわせた音声コンテンツを提供するこのサービスは、クラウドファンディング「CAMPFIRE」で購入可能。販売期間は2024年11月27日から2025年1月22日まで。価格にはウェアラブルデバイスとアクセサリー類、対応絵本24冊が含まれる。
ソフトバンクグループの通信制大学「サイバー大学」は2024年10月、社会人を対象に、短期間で特定専門分野を集中的に学べる「履修証明プログラム」を開設する。プログラムの修了要件を満たすと、学校教育法に基づいた履修証明書が交付される。受講料必修4科目17万6,000円。
若年層ほど通勤・通学・外出の移動時にスマートフォンを利用していることが2024年9月17日、NTTドコモ モバイル社会研究所の調査結果から明らかになった。大都市在住者のほうが通勤・通学・外出の移動時にスマートフォンを利用している割合が高く、7割にのぼった。
明治は2024年8月28日、8月生産分より順次、「明治北海道十勝カマンベールチーズ」などチーズ7品の賞味期限を20～40日延長し、乳児用液体ミルク「ほほえみ」1品の賞味期限を3か月延長するとともに、7月生産分より順次、栄養食品2品の賞味期限を6か月延長すると発表した。
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