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中・高・大学生を対象とした株式学習コンテスト「日経STOCKリーグ」開催にあたり、参加チームを募集する。第1次締切りが6月30日、第2次締切りが9月3日。審査の結果、最優秀チームは海外研修旅行に招待する。
マツダは、東日本大震災で被災した中学生および高校生10名のフランスでのホームステイを今年も支援する。この支援は、東日本大震災被災児童自立支援プロジェクト「サポート・アワー・キッズ」の趣旨に基づき、同プロジェクト実行委員会を通じて行われる。
東京都と東京私学財団は5月26日、私立高等学校などの授業料負担軽減制度申請受付に関する情報を都ホームページに掲載した。制度の対象は東京都内の高校生と保護者で、住民税の額により減税額が異なる。
昭和シェル石油は、次世代育成と環境に関わる社会貢献活動として、第11回昭和シェル石油環境フォトコンテスト「わたしのまちの○まると×ばつ」を実施する。今回より、一般部門を廃止し、対象を小学校～高等学校・高等専門学校に限定。応募期間は7月1日から9月30日まで。
年間延べ30課業日以上の長期入院した児童生徒は延べ約6,300人にのぼり、その4割にあたる2,520人に在籍校による学習指導が行われていないことが、文部科学省の調査結果より明らかになった。
日本学生支援機構（JASSO）は海外留学を希望する学生や社会人向けに「JASSO海外留学フェア2015」を6月27日に東京・お台場の東京国際交流館プラザ平成で開催する。入場無料で予約不要、入退場自由。
アイデムは、小・中・高校生を対象に「身の回りで働く大人の姿」をテーマとした写真作品を募集するコンテスト、「はたらくすがた」を開催する。作品募集は9月14日まで。今回より、高等学校文化連盟全国写真専門部が後援に加わり、同組織からの賞も新設される。
5月26日発売の週刊朝日は、2015大学入試「大学合格者高校ランキング（12）全国国公立133大学」を特集。入りやすく学力が伸びるコスパのいい中高一貫校も掲載している。今週は増大号のため、特別価格の410円（税込み）。
文部科学省は5月22日、「学校事故対応に関する調査研究」調査報告書を公表した。事件・事故災害が発生した場面は、「部活動」が33.9％と最多、ついで「授業中」21.7％だった。小学生は「授業中」と「休憩時間」が多く、中高生になると「部活動」が急増する傾向にあった。
文部科学省は5月22日、トビタテ！留学JAPAN日本代表プログラム（高校生コース）第1期生の選考結果を発表した。514人の申請があり、303人が合格。合格者のうち女子が218人と7割以上を占めた。
FULLERは21日、「スマホ依存度」に関する調査結果を発表した。調査期間は2015年4月で、同社のスマホアプリ利用動向調査サービス「App Ape」パネルユーザー約3万人のデータを対象に分析を行った。
京都府はこのほど、青少年のインターネットトラブルにかかわる無料の相談窓口「相談してねっと」を開設した。個人情報の流出、迷惑メール、高額請求など、ネット被害にかかわる中高生や保護者からの相談に電話とメールで対応している。
平成25年度の奨学生数は428,103人にのぼり、貸与制度の奨学生がもっとも多いことが、日本学生支援機構（JASSO）の調査から明らかとなった。実施団体では「学校」がもっとも多く、全体の6割近くを占めている。
女子高生・女子大生の友達の人数は平均62.8人、親友は平均2.9人であることが、フリュー「GIRLS’TREND 研究所」の調査からわかった。初めて携帯電話を持った年齢は15歳がもっとも多く、1日の携帯電話に触れる時間は平均3.2時間だった。
上智大学と国際協力推進協会（APIC）は、高校生・大学生を対象に「今日の国際協力のあり方を考える～展望と若者への期待～」と題したシンポジウムを開催する。参加は無料だが、メールでの事前申込みが必要。
東京ガスの「どんぐりプロジェクト2015」では夏のスクール参加者を募集している。小学生以上を対象に、7月24日・25日の1泊2日で開催され、生き物や森づくりについて学ぶほか、自然体験プログラムも用意されている。参加費は高校生以上1万5,000円、小・中学生8,000円。
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