主婦の2人に1人が「ニオイストレス」を感じたことがあることが、レキットベンキーザー・ジャパンの「家の中のニオイストレス」に関する意識調査でわかった。一方で、十分なニオイ対策がとれている家庭は少数であるという実態が明らかになった。
東京法人連合会とキッザニアの企画・運営を行うKCJ GROUPは、11月11日（日）～11月17日（土）の「税を考える週間」と同時期にキッザニア東京にて期間限定「TAX OFFICE（税務署）」パビリオンをオープンする。
伊藤忠商事は、ユニー、サークルＫサンクス、ファミリーマートと共同で企画する“からだスマイルプロジェクト”より、『和みのアイス』を発売するのに合わせ、「和菓子・洋菓子に関する意識調査」を実施した。
関西電力は、大飯発電所3、4号機以外の原子力プラント再稼動の目途が立たず、火力燃料費などの負担が大幅に増加、業績が悪化していることから電気料金の値上げに向けて検討を開始すると発表した。
総合住宅設備メーカーのハウステックは10月上旬、 浴室の掃除に関するアンケート調査を、インターネットで全国1,084名の男女に実施した。
「2.5世帯住宅」とは、二世帯＝子世帯と親世帯に加え、子世帯の独身の兄弟姉妹が同居する住宅のこと。子世帯の「妻」にとってハードルは高そうだが、調査で86.1％が「アリ」となった。
日本漢字能力検定協会は、漢字一字で1年の世相を表現する2012年「今年の漢字」の募集を11月1日より開始すると発表した。2011年に選ばれた「絆」は、過去最高となる496,997票の応募の中から61,453を集め1位となった。
ロッテは、10月2日に発売した新商品「カフカ（袋）＜極うまミルク味＞」のプロモーションの一環として作成した「ふかふかかふかのうた」にちなみ、9月に全国1～3歳の子ども450人とその母親に対し、「子どもの泣きと育児ストレスに関する意識調査」を実施した。
IHIは、小型軽量で、車両や室内など様々なニーズに対応可能な新型オゾン脱臭除菌機「DH-5D」を開発、販売を開始した。
経済的な理由により学用品や給食費などを補助する「就学援助制度」が適用される公立小中学校の児童生徒数は2011年度、公立小中学校の児童生徒総数の15.58％にあたる156万人にのぼることが文部科学省の調査より明らかになった。
小林製薬はこのほど、「2012年小学生のトイレ習慣実態調査」を発表した。学校の和式トイレで困ったことがある子どもは6割以上、うんちを我慢したことがある子どもは約半数を占め、家庭と学校のトイレ環境のギャップに戸惑う小学生が少なくない実態が分かった。
三菱地所レジデンスは、マンションブランド「ザ・パークハウス」とメルセデスベンツがコラボレーションし、カー・シェアリングサービスなどを入居者が利用できる新サービス「プレミアムオーナーズサポート」を開始する。
海外子女教育振興財団は、海外赴任生活を予定している家族を対象に、心と情報の整理をメインとした「海外生活準備コース」と、海外赴任生活に適した「英会話コース」を開講する。
Benesseでは、2012年7月4日-7月5日、園児から高校生の子どもをもつ教育情報サイトメンバーの保護者2,618人に、子どもの整理整頓に関するアンケート調査を行った。結果は、部屋が片付いていないと感じる保護者が80％近くであるという。
三井ダイレクト損害保険は、2012年6月12日から13日の2日間、有職・既婚男性に対し、お小遣いについての調査を行った。お小遣いが少なくて、もしくは足りなくて困ったことがあると答えた回答者が6割以上いることがわかった。
エン・ジャパンは、企業の育児休業の状況について調査した。育児休業の取得実績は、男女ともに企業規模によってその比率が大きく異なる結果となった。
