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不動産・住宅情報サイト「SUUMO（スーモ）」は4月11日、関東と関西に住む約3,300名へのアンケートをもとに、「子育て環境の良い街」などのテーマ別に上位10位までをリストアップした「2012年版 テーマ別街ランキング」を公開した。
オウチーノ総研は、近畿圏の各沿線にある公立と私立高校の学力偏差値を集計、ランキングし、トップ10を発表。新興ベッドタウンと呼ばれる北摂エリアを通る沿線が多くランクインし、中でも阪急電鉄は第1位の千里線に加え、箕面線、宝塚線もランクインした。
スカパーJSATは、新宿二丁目のDEEPな情報を提供する新番組「二丁目なう」を4月1日からスタートするにあたり、20〜39歳の東京23区内在住の未婚女性500名に対して「新宿二丁目に関する意識調査」を実施した。
東京ガスは、経済産業省が推進する「次世代エネルギー・社会システム実証事業」の一つである「横浜市スマートシティプロジェクト」の一環として、集合住宅版スマートハウス実証試験を4月から実施する。
東日本大震災から1年が経過した。つくば市に拠点を置く国土地理院は、震災直後から災害対応活動を展開してきた。今回の企画展は、「地図と測量の科学館」で開催され、震災の発生から復興に関した同院の取り組みなどを展示している。
東京急行電鉄は、防災対策と省エネ性能を兼ね備えたマンション「ドレッセあざみ野一丁目」と「ドレッセあざみ野ガーデンソレイユ」の販売を3月中旬から開始する。
積水ハウスは、今年6月販売開始予定の「グランドメゾン狛江」（東京都狛江市和泉本町）に東京ガスの太陽熱利用ガス温水システム「ソラモ」とガスコージェネレーションの2つのシステムが作り出すエネルギーを活用する「ダブル創エネ」を採用すると発表した。
産業技術総合研究所（産総研）の社会知能技術研究ラボは5日、多くの市町村等が個々のデータ形式で公開している空間放射線量を、簡単に統合して地図上に表示できる、放射線量マップシステムを開発したことを発表した。
積水ハウスは、茨城県古河市で67世帯で85世帯分の電力を発電し、電力不足の解消に貢献、災害時には非常用電源などで安全・安心な暮らしが継続できるまち「スマートコモンステージけやき平」の販売を開始した。
イプソスは、被雇用者の海外勤務に関する意識調査を実施した。対象となったのは、24か国の被雇用者12、907人、各国500人以上から回答を得た。総合的には、19％の回答者が海外勤務を積極的に受け入れる姿勢だという。
オウチーノ総研は2月6日、首都圏沿線「学力偏差値」ランキングの結果を発表。高所得層が多く居住する街が点在するJR根岸線、JR横須賀線、東急東横線などには、偏差値の高い公立高校が多いという。
東京電力は、ピーク需要抑制策の一環として電力の需給状況に応じタイムリーに需要を抑制する「スマート節電」の仕組みを構築するため、実証実験を2月上旬から開始する。
厚生労働省は1月31日、「平成22年国民健康・栄養調査結果の概要」を取りまとめてホームページに公表した。同調査は、国民の身体の状況、栄養素等摂取量および生活習慣の状況を明らかにし、国民の健康の増進を図るための基礎資料を得ることを目的に実施。
京阪電鉄不動産は、都心コンパクトマンション新シリーズとして、今春より「A-standard本郷三丁目」の販売を開始するにあたり、首都圏在住の30〜40代マンション住まいの有職者300人に対して「マンションのコミュニケーションに関する意識調査」を実施した。
子どもが育つ街研究会、茨城県企画部つくば地域振興課は1月21日～22日、つくばエリアの子育て環境を体験してもらおうと、「子どもが育つ街体験ツアー」を実施した。
ミサワホームは、太陽光発電システムや蓄電池、ホーム・エネルギー・マネジメント・システム（HEMS）などの先進の環境設備を搭載したスマートハウス仕様『M-スマート・モデル』を、木質系、鉄骨系の戸建の工業化住宅全商品に設定し、1月7日から発売すると発表した。
