電通総研の「アクティブラーニングこんなのどうだろう研究所」と東京学芸大学の小林正幸研究室は、6つの学校で共同研究・実践授業を順次スタートすると発表した。2017年初頭には、研究内容の発表や実践方法をシェアする活動を行う予定だという。
医師専用サイト「MedPeer」を運営するメドピアは7月11日、京都大学やオムロンらと共同で、健康管理の質の向上を目的とした産学連携共同研究を開始すると発表した。Personal Health Record(PHR)を活用したビジネスモデルを考察する。
ANAホールディングスは、「ANAエアラインスクール」を運営するANAビジネスソリューションが麗澤大学と教育連携協定を締結すると発表した。
山形大学農学部と鶴岡グリーンファーム、コニカミノルタ、伊藤電子工業、ヤンマーヘリ&アグリは、農業界と経済界が連携し未来の豊かな農業を先進技術でサポートするため、ドローンを利用した先端モデル農業システムを開発した。
大阪大学とパナソニックは6月21日、人工知能技術とビジネス応用に関する人工開発を行う「人工知能共同講座」を開始すると発表した。大学と産業界による人工知能分野の共同講座は国内初。人工知能技術を研究開発やビジネスに活用できる人材を座学と実学で創出していく。
マツダと兵庫県立大学は6月7日、世界最大級の大型放射光施設「SPring-8」を活用した材料開発研究を共同で実施すると発表した。
水着ブランドSpeedo(スピード)は、早稲田大学水泳部とオフィシャルグッズ提供契約を締結した。契約期間は、2016年4月1日~2020年3月31日までの4年間。
大阪大学と中外製薬は5月19日、先端的な免疫学研究活動にかかわる包括連携契約を締結した。中外製薬は、大阪大学免疫学フロンティア研究センター(IFReC)の研究に対して、10年間で総額100億円を拠出。常時5~10件の共同研究の推進を目標としている。
東京大学出版会と京セラコミュニケーションシステム(KCCS)は5月17日、次世代教育プラットフォームを活用したリベラルアーツ教育の有用性を検証するための実証実験を開始したと発表した。
車載制御システム向けソフトウェアプラットフォーム開発を目指す名古屋大学発のベンチャーAPTJは、スズキが車載ソフトの研究開発に参画すると発表した。
リクルートライフスタイルは4~7月、立教大学経営学部の2~4年生を対象とした寄付講座を開講している。最前線で活躍する経営者による講義で、リアルなビジネスシーンを体験できるほか、ワークショップなどを通じて美容業界への理解を深める。
東武百貨店池袋本店と立教大学経営学部は、マーケティングを切り口とした初の産学連携事業として、7月14日から20日まで夏祭りイベント「Ennichi@友縁地(ゆうえんち)」を開催する。マーケティング結果をもとに、「食」を通して若者が集まる夏祭りイベントを実施する。
東京工業大学と野村総合研究所(NRI)は4月28日、「NRI・東工大サイバーセキュリティ教育研究共創プログラム」に関する連携協定を締結した。2016年4月から2年間、「サイバーセキュリティ」に関する研究・教育の推進を目指す。
ラックは、高等教育機関である東京都立産業技術高等専門学校(産技高専)と産学連携協力に関する協定を締結したと発表した。
コクヨグループのコクヨベトナムトレーディングは、関西大学と共同開発したベトナムの日本語学習者向け「日本語練習ノート」を、5月10日よりベトナムで販売する。現地の声を取り入れた、産学連携の漢字学習ノートだ。
関東学院とアンダーアーマーの日本総代理店のドームは、パートナーシップ契約を締結し、「アカデミック・インフラストラクチャープロジェクト(AIP)」を起動すると発表した。