なぜ英語が教科になるの？
誰が教えるの？
成績はどうつけられるの？
なぜプログラミングを学ぶの？
どんな授業になるの？
コンピューターの整備が遅れている学校ではどう学ぶの？
リセマムでは教育改革に関するご質問を募集しています。下記リンクよりお送りください。みなさまからのご質問、お待ちしています。
教育改革への質問募集中！
SAPIX中学部は2021年7月、特別編集号「どう変わる？どう学ぶ？英語教育のこれから2021」を発行した。高校受験を検討している小学5年生から中学3年生を対象に無料進呈しており、申込みはSAPIX中学部のWebサイトで受け付けている。
河合塾の大学入試情報サイトKei-Netは2021年8月2日、文部科学省が公表した2025年度の「大学入学共通テスト実施大綱の予告」「大学入学者選抜実施要項の見直しに係る予告」について内容をまとめた。2025年度の大学入学共通テストでは新教科「情報」が出題される。
管理工学研究所は、新高等学校学習指導要領に対応した校務支援システム「HEURiS-2022」と、学校の時間割作成・管理業務に最適な時間割ソフト「YELL（エール） for Teacher」を2021年9月下旬に発売する。
東進ハイスクール・東進衛星予備校を運営するナガセは、日本教育新聞社とタッグを組み、高校教員向け「第8回 夏の教育セミナー」を開催する。今回は2テーマ・2日程にパワーアップ。8月と9月にWebセミナー形式で行われる。
文部科学省は2022年度から、小中学校等の授業時数配分について一定の弾力化による編成を特例的に認める「授業時数特例校制度」を導入する。特例校に認定されると、1割を上限に標準授業時数を下回った教育課程の編成が認められ、別の教科等に上乗せできる。
LoilLo（ロイロ）は、2022年度から高校で必履修となる「総合的な探究の時間」について学べるWebページを公開している。2021年7月24日には、「総合的な探究の時間」でのICTの活用方法や先進校の事例が学べるオンラインイベントが開催される予定。
国立高等専門学校機構は2021年4月30日、2022年度（令和4年度）国立高等専門学校の入学者選抜から「思考力・判断力・表現力」をより重視した学力検査問題を作成することを公表した。Webサイトでは、数学と理科のサンプル問題を公表している。
ジョイズは2021年4月、英語学習サービス「TerraTalk for Educators」において、中学生向けの教科書連動教材の提供を開始した。中学校検定教科書全6社に対応し、学校向け・塾向けコースを設定。新学習指導要領における英語4技能習得の習得を支援する。
文部科学省は2021年3月30日、2021年度（令和3年度）に行われる教科用図書検定結果を公開した。高等学校の教科書では、新しい学習指導要領に対応した新科目「公共」「情報I」「歴史総合」などが初めて検定を受けた。検定結果は5月から7月まで、全国7会場で公開される。
旺文社教育情報センターは2021年3月25日、「2025年新課程入試 共通テスト出題教科・科目（案）」をWebサイトに掲載した。大学入試センターが公表した2025年度（令和7年度）大学入学共通テストの出題教科・科目の案についてわかりやすく解説している。
広島県・安芸太田町教育委員会と日本アイ・ビー・エム（日本IBM）は2021年3月24日、安芸太田町の小中学校で、全国に先駆けてAIを活用した授業モニタリングシステムを導入することで、新学習指導要領が目指す授業づくりの先導的モデルを示すことが可能になることを発表。
日本文教出版は、Webサイトに掲載している「高校情報科2022年問題を語る」内に「大学共通テストの『情報』サンプル問題（3/24公開）について」と題した、神戸市立科学技術高等学校の中野由章先生によるレビュー動画を公開した。
学書は2021年3月19日、おもに民間教育業界向けのデジタルドリルやサービスなどの最新情報を発表した。映像授業＋専用教材で基本がわかる学習コンテンツ「基本のキ」が新学習指導要領に対応した。
河合塾グループの保育所「きっともっと保育園」は2021年3月28日、講演会「日本・海外の先進的な教育にみる子育てのヒント」をオンラインで開催する。参加費は無料。参加申込は3月26日午後11時59分まで、Webサイトにて受け付けている。
文部科学省が増員の方針を示している英語の「専科教員」について、8割の先生が好意的な意見を示していることが2021年3月15日、イーオンの調査結果からわかった。小学校英語の教科化・早期化については、「児童の評価の仕方」を課題にあげる声がもっとも多かった。
モスバーガーを展開するモスフードサービスは2021年4月より、非接触型の新たな「モスの食育プログラム」の提供を開始する。問題解決型のオンライン授業と副教材の配布の2プログラムで、全国約60校、1万人以上への提供を目指す。
