なぜ英語が教科になるの？
誰が教えるの？
成績はどうつけられるの？
なぜプログラミングを学ぶの？
どんな授業になるの？
コンピューターの整備が遅れている学校ではどう学ぶの？
リセマムでは教育改革に関するご質問を募集しています。下記リンクよりお送りください。みなさまからのご質問、お待ちしています。
教育改革への質問募集中！
文部科学省は2月14日、学校教育法施行規則の一部を改正する省令案、ならびに幼稚園教育要領案、小中学校における次期学習指導要領案を公開した。3月15日まで、次期学習指導要領に対するパブリックコメント（パブコメ）を実施している。
文部科学省は2月14日、学校教育法施行規則の一部を改正する省令案ならびに小中学校における次期学習指導要領案などを公開した。改定案の内容は、教育関係者だけでなくネットユーザーの間にも反響を呼んでいる。
文部科学省は平成29年2月13日から3月5日の期間、「教科書の改善について（論点整理）」へのパブリックコメントを実施する。意見募集実施要領や提出様式は電子政府の総合窓口「e-GOV」に掲載されており、意見の提出は電子メール・郵送・FAXのいずれかで行う。
ヒューマンホールディングスは、小学生から始める英語教室「ヒューマンアカデミーランゲージスクール」において、小学校低学年向け英語プログラム「エレメンタリーコース」を開発し、2月10日より提供を開始する。
高大接続改革に伴う大学入試改革により、これからの「学び」はどう変わるのか。未来を見据え「新しい学び」を授業に取り入れているZ会エデュース代表取締役社長の高畠尚弘氏と、ICT CONNECT 21の寺西隆行氏に話を聞いた。
放送大学は文部科学省と連携・協力し、新学習指導要領による小学校外国語教育の早期化・教科化に対応した授業科目「小学校外国語教育教授基礎論（’17）」を4月より開講する。オンライン授業で小学校教員のほか、教員を目指す大学生や一般人なども受講可能。
大阪市は「平成29年度 大阪市プログラミング教育推進事業」の実施にあたり、広く協力事業者を募集すると発表した。市内小中学校でのプログラミング教育の推進に向け、民間事業者の持つ教材や幅広い知識と経験、専門性などを活用するねらい。
高大接続改革の一環として大学への入学試験方式も変更される予定だが、その影響は中学受験を考える小学生にも及ぶ可能性がある。中学受験動向のほか、リセマムが選ぶ2016年「小学校・中学校」重大ニュースを発表する。
文部科学省より12月27日に正式に公開された次期学習指導要領の答申について、ICT CONNECT 21は12月28日、13個のPDFについて、それらがどのような資料なのか補足説明付きでまとめた。
ICT CONNECT 21（みらいのまなび共創会議）は12月22日、2020年度から始まる予定の次期学習指導要領の答申について、その概要にあたる部分のポイントをまとめたサイトを公開した。答申の中でアンダーラインが引かれている部分を中心にまとめている。
10月25日、マイクロソフトは同社の教育事業の取組みとして5つの施策を発表した。新しい教員向けICT研修プログラムの提供、モデルルームの開設、学校向けマインクラフトのリリース、IEスクールのサポート、SEINET 5とAzureの直接接続の開始だ。
COCO塾ジュニアは、外国人インストラクターと交流するイベント「オープンハウス」を10月29日、30日に開催する。対象は、年中児から小学6年生までの子どもとその保護者で、参加費は無料。親子で英語と異文化に触れる楽しさを体験できる。
学研プラスは、中学生向けオンライン英会話サービス「Talking Time 中学コース」を開始した。学習指導要領に対応したカリキュラムで、レッスンは外国人教師とマンツーマン。1回あたり736円（税別）とリーズナブルな価格設定になっている。
日本英語検定協会は10月14日、2017年度第1回実用英語技能検定より、準2級と3級にライティングテストを導入すると発表した。昨今のグローバル人材の育成を目的とした日本の英語教育の流れに迅速に対応したもので、今回の改定により3級以上の全級で4技能化が実現する。
朝日学生新聞社は10月23日に、教育関係者と保護者向けの「アクティブ・ラーニングの能力を育成し、活用するカリキュラムの開発と実践のための教育フォーラム」を洗足学園中学高等学校にて開催する。参加費は2,000円（税込）。締切りは10月17日。
New Education EXPOは11月～12月、名古屋・大阪・東京で「教育の情報化セミナー」を開催する。自治体職員や小中学校の教職員を対象としており、参加費は無料。事前申込みをWebサイトで受け付けている。
