なぜ英語が教科になるの？
誰が教えるの？
成績はどうつけられるの？
なぜプログラミングを学ぶの？
どんな授業になるの？
コンピューターの整備が遅れている学校ではどう学ぶの？
リセマムでは教育改革に関するご質問を募集しています。下記リンクよりお送りください。みなさまからのご質問、お待ちしています。
教育改革への質問募集中！
ジャストシステムの調査によると、2020年から小学校でプログラミングが必修化されることを知っている母親は39.4％。また、「STEM教育」を重要視している母親の67.8％が習い事や家庭学習での対策を始めていることが明らかになった。
ヤフーは5月から、小学生向けプログラミング体験教室「Hack Kids（ハック・キッズ）」を全国で開催する。青森県八戸市、宮城県石巻市、長野県北安曇郡白馬村、高知県高知市、福岡県北九州市、大分県大分市のYahoo! JAPAN拠点6都市でエンジニアらが授業する。
プログラミング教育の普及活動に取り組むみんなのコードは、公立小学校教員を対象とした「プログラミング指導教員養成塾」を開講する。参加費は無料。申込みはWebサイトもしくはメールで受け付けている。
文部科学省は3月31日、「学校教育法施行規則の一部を改正する省令案並びに幼稚園教育要領案,小学校学習指導要領案および中学校学習指導要領案」に対する意見公募手続（パブリック・コメント）の結果について公表した。
文部科学省は3月31日、新学習指導要領を告示した。2月公表の改定案に寄せられた意見公募手続（パブリックコメント）を受け、「聖徳太子」から「厩戸王」への変更が見直された。そのほか、改定案からの修正点がWebサイトで公開されている。
2020年度から小学3・4年生で「外国語活動が前倒し」、小学5・6年生で「外国語が教科化」することについて、保護者の4割以上が「良いこと」と回答したが、教師は異論を唱えていることが、ジャストシステムが提供する「スマイルゼミ」の調査により明らかになった。
ベネッセ教育総合研究所は3月22日、学校現場の変化を捉える小中高校教員対象の調査「第6回学習指導基本調査」結果を発表した。過去10年でグループ学習を意識する教員が増加しており、高校にも変化の兆しが現れている。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は、学校教員などを対象とした情報教育対応教員研修全国セミナー「タブレット端末活用セミナー2017」を、4月29日に大阪・ハービスHALLで開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は4月22日、「教育改革に備える！学力向上とICT活用セミナー」を開催する。学校のICT環境整備やタブレット活用促進の担当者に向けたセミナーで、基調講演や実践紹介などを行う。
東京学芸大学とQREATOR AGENT（クリエーターエージェント）は、「偏差値」以外の新しい教育評価軸「変差値」を共同研究することを目的に「変人類学研究所」を設立した。旧来の価値観にとらわれない人材育成に取り組むという。
教材開発や教員研修など小学校英語サポート事業も手掛ける「mpi松香フォニックス」は、現役小学校教員206名を対象に「学習指導要領改訂案を踏まえた小学校の英語教育に関する意識調査」を実施した。小学校での英語教科化、早期化について現場の課題が見える結果となった。
文部科学省は2月14日、学校教育法施行規則の一部を改正する省令案、ならびに幼稚園教育要領案、小中学校における次期学習指導要領案を公開した。3月15日まで、次期学習指導要領に対するパブリックコメント（パブコメ）を実施している。
文部科学省は2月14日、学校教育法施行規則の一部を改正する省令案ならびに小中学校における次期学習指導要領案などを公開した。改定案の内容は、教育関係者だけでなくネットユーザーの間にも反響を呼んでいる。
文部科学省は平成29年2月13日から3月5日の期間、「教科書の改善について（論点整理）」へのパブリックコメントを実施する。意見募集実施要領や提出様式は電子政府の総合窓口「e-GOV」に掲載されており、意見の提出は電子メール・郵送・FAXのいずれかで行う。
ヒューマンホールディングスは、小学生から始める英語教室「ヒューマンアカデミーランゲージスクール」において、小学校低学年向け英語プログラム「エレメンタリーコース」を開発し、2月10日より提供を開始する。
高大接続改革に伴う大学入試改革により、これからの「学び」はどう変わるのか。未来を見据え「新しい学び」を授業に取り入れているZ会エデュース代表取締役社長の高畠尚弘氏と、ICT CONNECT 21の寺西隆行氏に話を聞いた。
Language
