なぜ英語が教科になるの？
誰が教えるの？
成績はどうつけられるの？
なぜプログラミングを学ぶの？
どんな授業になるの？
コンピューターの整備が遅れている学校ではどう学ぶの？
リセマムでは教育改革に関するご質問を募集しています。下記リンクよりお送りください。みなさまからのご質問、お待ちしています。
教育改革への質問募集中！
2022年度から高校の必修科目になる「公共」ってどんなもの？ その頃にはいまのティーンたちは大学生か、あるいは就職しているかもしれません。でも、妹や弟がちょうどこの科目を勉強することになるかも。
がくげいは、小学生向け学習ソフト「ランドセルシリーズ2016年度版」を4月15日に発売する。パッケージ版は定価4,700円のところ、15％OFFの3,995円、ダウンロード版は4,217円（いずれも税別）。がくげいオンラインストアで購入できる。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は4月23日、「学習指導要領改訂の動向とアクティブ・ラーニング」をテーマにした教員や自治体職員対象の研修セミナー「タブレット端末活用セミナー2016」を東京コンファレンスセンターにて開催する。参加は無料。
文部科学省は1月12日、高校における英語の改訂の方向性について、たたき台を示した。4技能を総合的に育成する「英語コミュニケーション（仮称）」と発信力を強化する「論理・表現（仮称）」で構成するほか、専門教科「英語」の各科目も見直すとしている。
学研プラスとeラーニングを展開するライトワークスは1月13日、共同で新たに小中学生対象のマンツーマンオンライン英会話サービス「OLECO（オレコ）」の提供を開始すると発表した。英語の4技能化など学習指導要領に対応したカリキュラムで展開するという。
日本教育情報化振興会は、2016年2月13日、Ｓｋｙ株式会社の協力のもと、ハービスHALL（大阪市）で教職員、教育委員会および自治体関係者を対象に「タブレット端末の活用で教員セミナー2016」を開催する。
東京学芸大学 英語教員の英語力・指導力強化のための調査研究事業は、平成28（2016）年2月27日、「英語教員の英語力・指導力強化のための調査研究事業」シンポジウムを開催する。参加費は無料。平成28年1月22日まで、Webから参加申込みを受け付けている。
iTeachers TVは11月4日、新潟大学教育学部附属新潟小学校教諭・日本デジタル教科書学会の片山敏郎会長による第24回「次期学習指導要領で目指す学力と情報リテラシー（後編）」を公開した。前編は10月28日にYouTubeで公開された第23回で視聴可能。
文部科学省は同省ホームページに、「英語教員の英語力・指導力強化のための調査研究事業」の概要を掲載。教職課程のある大学や自治体に調査を実施。その結果を活用し、次期学習指導要領に向けた英語力・指導力の向上に資するモデルプログラムの開発・実証を行う。
文部科学省は8月5日、中央教育審議会の特別部会を開催し、学習指導要領改訂に向けた具体的な方向性を示した。小学校高学年の英語授業を現状の週1コマから週2コマに増やす案や、高校の科目として「歴史総合」「公共」「数理探求」などを新設する案が盛り込まれた。
文部科学省は7月31日、一時保護などのため学校へ通うことができない児童生徒の指導要録についての対応と、児童虐待防止のための留意事項をまとめ、全国の教育委員会などに通知した。適切な学習が行われていれば、指導要録上出席扱いが可能としている。
産経オンライン英会話は新サービスとして、学校の教科書で学んだ文法項目を使って、外国人講師とマンツーマンで会話の練習ができる「学校教科書準拠」テキストの中学1年生分の提供を開始した。中学2年生、3年生分は順次公開予定だ。
JAXA教育センターは、小・中学生に向けて夏休みの自由研究や工作に役立つ宇宙教育教材を紹介した新コンテンツ「夏休み 宇宙で自由研究特集」を開設した。宇宙やサイエンス、実験をテーマにした教材を対象学年に合わせて紹介している。
小中学校で道徳の時間が「特別の教科道徳」と新たに位置付けられるのを受け、文部科学省の教科用図書検定調査審議会は7月23日、教科書検定について報告書にまとめた。児童生徒が多面的に考えることができる「考える道徳」「議論する道徳」への転換などを盛り込んでいる。
大学入試センターは7月17日、平成28年度大学入試センター試験の受験案内を発表した。平成27年度の数学と理科から、平成28年度は国語、地理歴史、公民、外国語が加わり、全教科・科目において新教育課程に基づいた出題となる。
New Education Expo 2015において、日本学術振興会理事長の安西祐一郎氏が「明日の日本を創る教育改革 ～高大接続・学習指導要領改訂を中心に～」の特別セミナーを行った。
