なぜ英語が教科になるの？
誰が教えるの？
成績はどうつけられるの？
なぜプログラミングを学ぶの？
どんな授業になるの？
コンピューターの整備が遅れている学校ではどう学ぶの？
リセマムでは教育改革に関するご質問を募集しています。下記リンクよりお送りください。みなさまからのご質問、お待ちしています。
教育改革への質問募集中！
Skyは2018年6月、タブレット端末に対応した学習活動ソフト「SKYMENU Class 2018」と、コンピューター教室での学習活動をサポートする学習活動ソフト「SKYMENU Pro 2018」を発売する。いずれも価格はオープン。
文部科学省は2018年4月、「教育のICT化に向けた環境整備5か年計画」を策定した。大型提示装置・実物投影機の100％整備などの方針を掲げる。必要な経費は、2018年度から2022年度まで単年度1,805億円の地方財政措置を講じる。
2020年から小学3～4年生に導入される外国語活動について、小学校教員の9割が賛成であることが2018年4月10日、イーオンの調査結果からわかった。小学5～6年生の英語教科化についても6割が「賛成」とし、現在の外国語活動の課題では「評価の仕方」が最多だった。
文部科学省は平成30年3月30日、新しい高等学校学習指導要領案に対する意見公募手続き（パブリックコメント）の結果を公表した。計2,397件の意見が集まり、おもな意見の概要とそれに対する文部科学省の考え方を掲載している。
文部科学省は平成30年3月30日、高等学校学習指導要領の全部を改正する告示を公表した。各教科の内容を「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「学びに向かう力・人間性」の3つの柱で再整理した。新しい学習指導要領は平成34年4月1日に施行する。
学研プラスは、2018年3月2日に「毎日のドリル 小学4年の漢字 移行措置対応版」、3月9日に「ディズニー漢字ブック 小学校で習う全漢字の書き方 改訂版」「正しく書ける 正しく使える 小学全漢字1026」を発売した。2020年度から実施される新学習指導要領に対応している。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は、情報教育対応教員研修全国セミナー「タブレット端末活用セミナー2018」を、2018年4月21日に東京コンファレンスセンター・品川で開催する。参加無料、WebサイトおよびFAXにて申込みを受け付けている。
学研プラスは2018年3月、英検関連書籍3シリーズを全国書店で同時発売した。「英検ランク順 ランク順英検英単語」「予想問題集 英検をたった7日で総演習 新試験対応」「2018年度英検過去問題集 新試験対応」の3シリーズ各6冊。最新の英検対策を行うことができる。
国土交通省は平成30年3月8日、洪水や地震などから命を守るための情報やコンテンツを収録したポータルサイト「防災教育ポータル」を開設した。防災教育に役立つ8機関75のWebサイトを紹介するほか、子ども向け動画や防災カードゲームなども公開している。
東京都は平成30年3月8日、小学3・4年生対象に東京都独自の英語教材「Welcome to Tokyo」Beginner（入門編）を作成し、平成30年度以降に配布すると発表した。音声や映像を通して、英語によるコミュニケーションを体験的に学ぶことができ、外国語活動などで活用される。
政府は平成30年2月23日、デジタル教科書を正式な教科書に位置付ける学校教育法改正案を閣議決定した。デジタル教科書を通常の紙の教科書と併用して使用できるほか、視覚障害や発達障害などの児童生徒は全教育課程でデジタル教科書を使うことができるようにする。
みんなのコードは2018年2月20日、授業で活用できる無料のプログラミング教材「プログル」の第3弾「平均値コース」の提供を開始した。プログル公式Webサイトから教材や指導案のダウンロードが可能。インストール、ログイン不要で、特殊なICT設備がない学校でも利用できる。
文部科学省は平成30年2月14日、Webサイトに新学習指導要領に係るQ＆Aを掲載した。平成29年3月に公示された学習指導要領「生きる力」について、平成30年2月13日時点のよくある質問と回答を公開している。
サクラクレパスは2018年2月中旬、「英習罫 学習帳」の8段と10段の販売を開始する。表紙には、フィンランドのブランド「marimekko（マリメッコ）」のデザインを手がける鈴木マサル氏の描き下ろしデザインを採用した。
富士通ラーニングメディアが主催している「F@IT Kids Club（ファイトキッズクラブ）」の無料体験会にお邪魔し、「スクラッチコース」「ロボットプログラミングコース」を初めて体験した子どもたちようすを間近で見つめ、同伴した保護者のリアルな声を聞いた。
東京都教育委員会は、東京都教職員研修センターにおいて進めてきた研究成果を広く共有することを目的に、平成30年2月20日に「平成29年度 東京都教職員研修センター 教育課題研究発表会」を開催する。参加対象は都内公立学校教職員、教育委員会関係者、都民など。
