なぜ英語が教科になるの？
誰が教えるの？
成績はどうつけられるの？
なぜプログラミングを学ぶの？
どんな授業になるの？
コンピューターの整備が遅れている学校ではどう学ぶの？
リセマムでは教育改革に関するご質問を募集しています。下記リンクよりお送りください。みなさまからのご質問、お待ちしています。
教育改革への質問募集中！
総務省は、小中学生向け統計データ検索サイト「キッズすたっと～探そう統計データ～」を開発し、2018年6月26日に公開した。小中学生が統計データを簡単に探せるよう、教科などに沿ってデータが整理されており、夏休みの自由研究の参考としても利用できそうだ。
国立教育政策研究所は平成30年6月25日、平成29年度版「キャリア教育」資料集（研究・報告書・手引編）をWebサイトに公開した。文部科学省による手引きや報告書、中央教育審議会答申など、キャリア教育のための各種資料を網羅している。
ゼンリンは2018年6月20日、親子で見て歩いて地域を学ぶことができる自由研究キット「地図作りで発見！まちたんけんキット」を発売した。対象は、小学3年生から6年生まで。希望小売価格は1,000円（税別）。
Windows Digital Lifestyle Consortium（ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム、WDLC）は2018年6月13日、「MakeCode×micro:bit 100プロジェクト」始動を発表。テストケースでの効果や、今後のねらいを聞いた。
2018年6月7日から9日まで、東京ファッションタウンビル（TFT）で開催された教育専門展「New Education Expo 2018（NEE2018）」において、「小学校プログラミング教育の現状と展望」というテーマでセミナーが行われた。
教育関係者向けセミナー＆展示会「New Education Expo 2018（NEE2018）」では、東北大学大学院の堀田龍也教授が登壇し、新学習指導要領においては、情報を適切に収集して整理し、表現するという「情報活用能力」が重要であることを説いた。
「New Education Expo 2018（NEE2018）」で、2018年6月8日に行われたフューチャークラスルーム ライブ2018「スパイダー討論が教室を変える ～紙と鉛筆だけで生徒たちが『熱中する授業』をスタート！～」を体験した。
文部科学省は平成30年6月8日、5月9日と10日に開催された「アクティブ・ラーニング＆カリキュラム・マネジメントサミット2018」の研究発表資料を掲載した。「アクティブ・ラーニング実践研究」の実証地域に選定された11件の発表資料を閲覧できる。
2018年6月9日まで東京ファッションタウンビル（TFT）で開催されている、教育関係者向けイベント「New Education Expo 2018（NEE2018）」。「教材・教具＆理化学機器」で公開されていた内田洋行の算数教具を紹介する。
福岡県大牟田市立明治小学校は、大阪樟蔭女子大学の菅正隆教授（元文部科学省教科調査官）、アウトソーシングテクノロジー、NECフィールディングと連携し、小型の人型ロボット「NAO」を活用した小学3年生向けの外国語活動授業を2018年5月に開始した。
東京都杉並区教育委員会と早稲田大学教育・総合科学学術院は2018年5月9日、教育・研究活動を相互支援・協力するための協定を締結した。小中学校における外国語教育の充実を目指し、連携を深めていく。将来的には、外国語教育以外の分野にも連携拡充を予定している。
内田洋行と毎日新聞社は、毎日新聞社が発行する小中学生向け学習誌「ニュースがわかる」をデジタルコンテンツ化。2018年4月26日より内田洋行が運営する教育用コンテンツ配信サービス「EduMall」にて教育委員会・小中学校を対象にコンテンツの提供を開始する。
みんなのコードは、教育関係者向けシンポジウム「プログラミング教育明日会議（明日会議）」を全国で開催している。参加費は無料。事前登録制となっており、公式Webサイトより申込みを受け付けている。
Skyは2018年6月、タブレット端末に対応した学習活動ソフト「SKYMENU Class 2018」と、コンピューター教室での学習活動をサポートする学習活動ソフト「SKYMENU Pro 2018」を発売する。いずれも価格はオープン。
文部科学省は2018年4月、「教育のICT化に向けた環境整備5か年計画」を策定した。大型提示装置・実物投影機の100％整備などの方針を掲げる。必要な経費は、2018年度から2022年度まで単年度1,805億円の地方財政措置を講じる。
2020年から小学3～4年生に導入される外国語活動について、小学校教員の9割が賛成であることが2018年4月10日、イーオンの調査結果からわかった。小学5～6年生の英語教科化についても6割が「賛成」とし、現在の外国語活動の課題では「評価の仕方」が最多だった。
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