学習指導要領に関するニュースまとめ一覧(13 ページ目)

文科省に聞く。小学生の学びはどう変わる?
新学習指導要領の基本についてのギモン
  • 変わらないこと

    これまで大切にされてきた、子どもたちに「生きる力」を育むという目標は変わっていません。その目標のための、「何を学ぶか」という点については引き継いでいます。

    詳しくは
  • 変わこと

    「何ができるようになるか」や「どのように学ぶか」という点を重視しています。「知識や技能」「思考力・判断力・表現力」「学びに向かう力、人間性等」を身に付けてもらいます。

    詳しくは
英語授業のギモン
  • なぜ英語が教科になるの?

    これからの時代は、一部の職業の人だけではなく、あらゆる人に国内外で英語を使う機会があります。英語を学ぶことは子どもたちの将来の可能性を広げることにもつながります。 詳しくは
  • 誰が教えるの?

    学級担任が担当する場合と、中学校の英語の教員免許をもつなど専門性の高い教師が担当する場合との両方があります。学級担任のよさと専門性のある先生のよさの両方を生かしていきます。 詳しくは
  • 成績はどうつけられるの?

    定期テストなどではなく、授業の中で、英語を使ってコミュニケーションを行うことを通して「何ができるようになっているか」「相手に配慮して伝えようとしているか」を評価します。 詳しくは
プログラミング授業のギモン
  • なぜプログラミングを学ぶの?

    プログラミング的思考力を、体験を通して育み、プログラミングでどんなことが実現できるのか、世の中とどうつながっているのかを“肌感覚”で学んでもらうことが大切です。 詳しくは
  • どんな授業になるの?

    プログラミングといった教科が新設される訳ではなく、既存の教科等の中で実施することとなります。たとえば5年生の算数「正多角形」、6年生の理科「電気の働きの制御」などです。 詳しくは
  • コンピューターの整備が遅れている学校ではどう学ぶの?

    コンピューターを用いずにプログラミング教育を実施することも考えられますが、ほとんどの小学校ですでに整備されているコンピューター教室などを効果的に活用することが考えられます。 詳しくは

リセマムでは教育改革に関するご質問を募集しています。下記リンクよりお送りください。みなさまからのご質問、お待ちしています。

教育改革への質問募集中!
子どもにさせたい英語学習法、学校の授業・留学を抑えた1位は? 画像
教育・受験

子どもにさせたい英語学習法、学校の授業・留学を抑えた1位は?

 親が子どもにさせたい英語学習法の第1位は「インターネット・スマホアプリ」であることが、イー・ラーニング研究所が2018年11月27日に発表した「2020年度教育改革に関するアンケート」調査の結果より明らかとなった。

平成開始の良かった制度1位は学校週5日制、ゆとりは? 画像
教育・受験

平成開始の良かった制度1位は学校週5日制、ゆとりは?

 平成時代に開始された制度・取組みで、開始されて良かったと思うものは、「学校週5日制」が12.2%ともっとも多かったことが、大和ネクスト銀行が2018年11月21日に発表した調査結果より明らかになった。

小学校プログラミング教育の手引、第二版公表…指導例追加 画像
教育ICT

小学校プログラミング教育の手引、第二版公表…指導例追加

 文部科学省は2018年11月6日、「小学校プログラミング教育の手引」を改訂し、第二版として公表した。小学校プログラミング教育のねらいに関する説明を充実させ、指導例を5件追加した。

模擬授業やデモ体験、第2回「関西 教育ITソリューションEXPO」大阪11/7-9 画像
教育業界ニュース

模擬授業やデモ体験、第2回「関西 教育ITソリューションEXPO」大阪11/7-9

 リード エグジビション ジャパンは2018年11月7日から9日まで、インテックス大阪にて2020年の学習指導要領 全面改訂に向けた最新教材・サービスが一堂に会する第2回 「関西 教育ITソリューションEXPO」を開催する。

新学習指導要領対応、オンライン英会話レッスン用新教材「Join Us!」 画像
教育ICT

新学習指導要領対応、オンライン英会話レッスン用新教材「Join Us!」

 英会話サービス事業を運営するレアジョブは2018年10月26日、文部科学省による新学習指導要領に対応した、小学校向けオンライン英会話レッスン用新教材「Join Us!」の提供を開始したことを発表した。12月には、中学校向け教材「Compass」の提供開始も予定している。

2017年度の教育産業全体市場規模は2兆5,623億円、9分野で市場拡大 画像
教育業界ニュース

2017年度の教育産業全体市場規模は2兆5,623億円、9分野で市場拡大

 矢野経済研究所の調査によると、2017年度の教育産業全体市場規模(主要12分野計)は、前年度(2016年度)比1.8%増の2兆5,623億円にのぼることが明らかとなった。「学習塾・予備校市場」「英会話・語学学校市場」など9分野で市場規模を拡大している。

5歳児から小学校低学年の教育課程の方向性、「学びの部屋」設置…都教委が中間報告 画像
教育・受験

5歳児から小学校低学年の教育課程の方向性、「学びの部屋」設置…都教委が中間報告

 東京都教育委員会は2018年10月11日、「5歳児から小学校低学年をひとまとまりにした教育課程の方向性について 中間報告」を公表した。就学前教育と小学校教育との円滑な接続を図るため、保育室と教室の橋渡しの役割を果たす「学びの部屋(仮)」を設置するなどとした。

SSHの今後の方向性…高大接続枠を新設、減額や指定解除も 画像
教育業界ニュース

SSHの今後の方向性…高大接続枠を新設、減額や指定解除も

 文部科学省は平成30年9月18日、スーパーサイエンスハイスクール(SSH)支援事業の今後の方向性について報告書を取りまとめた。基礎枠と重点枠を見直し、重点枠では新たな区分として「高大接続枠」を設定。取組みが不十分な指定校への減額や指定解除にも言及している。

高校「学習指導要領」改訂、前倒し撤回などパブコメに200件 画像
教育・受験

高校「学習指導要領」改訂、前倒し撤回などパブコメに200件

 文部科学省は2018年9月4日、高等学校学習指導要領の改訂に伴う移行措置案に対する意見公募手続(パブリックコメント)の結果を公表した。「前倒しを撤回するべき」など200件の意見が寄せられた。

2019年度「文科省概算要求」対前年11.8%増、教育情報化推進に1億2,800万円 画像
教育ICT

2019年度「文科省概算要求」対前年11.8%増、教育情報化推進に1億2,800万円

 文部科学省は2018年8月30日、2019年度概算要求を発表した。要求額は前年度比6,263億円増の5兆9,351億円。このうち、次世代の教育情報化推進事業に1億2,800万円、ICTを活用した教育推進自治体応援事業に7,800万円を計上した。

【全国学力テスト】2019年度サンプル公表、知識・活用を一体的に問う 画像
教育・受験

【全国学力テスト】2019年度サンプル公表、知識・活用を一体的に問う

 文部科学省は2018年8月22日、2019年度以降の全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)においてA問題とB問題という区分を見直し、知識・活用を一体的に問う方針を示した。サンプル問題も公表している。

「情報科」中高生ポスターセッション、要項は2018年秋発表 画像
教育イベント

「情報科」中高生ポスターセッション、要項は2018年秋発表

 情報処理学会は2019年3月16日、福岡大学七隈キャンパスにて「中高生ポスターセッション」を開催する。学習指導要領「情報科」に沿ったテーマ研究など、日頃の学習成果のポスター発表を募集する。応募エントリーの締切りは2018年12月末予定。

高校教科書の検定基準改正、8/28までパブコメ実施 画像
教育業界ニュース

高校教科書の検定基準改正、8/28までパブコメ実施

 文部科学省は平成30年7月30日から8月28日まで、高等学校教科用図書検定基準案等に関するパブリックコメント(意見公募手続)を実施する。電子政府の総合窓口「e-Gov(イーガブ)」にて、広く国民の意見を募る。

プログラミング学習教材「テクノロジア魔法学校」その魅力とは…親子体験レポート 画像
教育ICT

プログラミング学習教材「テクノロジア魔法学校」その魅力とは…親子体験レポート

 プログラミングが関心を集めている。2020年度から小学校で必修化されるとあって、特に保護者の注目度が高いようだ。ただ、興味や関心はあっても、実際にどう学ばせたらよいのか、そもそもプログラミングとは何なのかと、頭を悩ませる保護者の方も多いのではないだろうか。

大多数の学校でICT環境整備が不十分…文科省が整備推進求める 画像
教育ICT

大多数の学校でICT環境整備が不十分…文科省が整備推進求める

 文部科学省は2018年7月12日付で、各教育委員会委員長に対して、新学習指導要領実施に向けての学校のICT環境整備の推進について通知を出した。大多数の学校でICT環境の整備が目標水準を達成していないことから、学校のICT環境の整備や教員のICT活用指導力の向上を求めた。

高校「学習指導要領」改定に伴う移行措置案、8/15までパブコメ実施 画像
教育・受験

高校「学習指導要領」改定に伴う移行措置案、8/15までパブコメ実施

 文部科学省は平成30年7月17日から8月15日まで、高等学校学習指導要領の改訂に伴う移行措置案に対する意見公募手続(パブリックコメント:通称パブコメ)を実施する。電子政府の総合窓口「e-Gov(イーガブ)」登録フォームや電子メールなどで広く国民の意見を募る。

  1. 先頭
  2. 8
  3. 9
  4. 10
  5. 11
  6. 12
  7. 13
  8. 14
  9. 15
  10. 16
  11. 17
  12. 18
  13. 20
  14. 最後
Page 13 of 25
page top