なぜ英語が教科になるの？
誰が教えるの？
成績はどうつけられるの？
なぜプログラミングを学ぶの？
どんな授業になるの？
コンピューターの整備が遅れている学校ではどう学ぶの？
リセマムでは教育改革に関するご質問を募集しています。下記リンクよりお送りください。みなさまからのご質問、お待ちしています。
教育改革への質問募集中！
ベネッセ教育総合研究所は3月22日、学校現場の変化を捉える小中高校教員対象の調査「第6回学習指導基本調査」結果を発表した。過去10年でグループ学習を意識する教員が増加しており、高校にも変化の兆しが現れている。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は、学校教員などを対象とした情報教育対応教員研修全国セミナー「タブレット端末活用セミナー2017」を、4月29日に大阪・ハービスHALLで開催する。参加費は無料で事前申込みが必要。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は4月22日、「教育改革に備える！学力向上とICT活用セミナー」を開催する。学校のICT環境整備やタブレット活用促進の担当者に向けたセミナーで、基調講演や実践紹介などを行う。
東京学芸大学とQREATOR AGENT（クリエーターエージェント）は、「偏差値」以外の新しい教育評価軸「変差値」を共同研究することを目的に「変人類学研究所」を設立した。旧来の価値観にとらわれない人材育成に取り組むという。
教材開発や教員研修など小学校英語サポート事業も手掛ける「mpi松香フォニックス」は、現役小学校教員206名を対象に「学習指導要領改訂案を踏まえた小学校の英語教育に関する意識調査」を実施した。小学校での英語教科化、早期化について現場の課題が見える結果となった。
文部科学省は2月14日、学校教育法施行規則の一部を改正する省令案、ならびに幼稚園教育要領案、小中学校における次期学習指導要領案を公開した。3月15日まで、次期学習指導要領に対するパブリックコメント（パブコメ）を実施している。
文部科学省は2月14日、学校教育法施行規則の一部を改正する省令案ならびに小中学校における次期学習指導要領案などを公開した。改定案の内容は、教育関係者だけでなくネットユーザーの間にも反響を呼んでいる。
文部科学省は平成29年2月13日から3月5日の期間、「教科書の改善について（論点整理）」へのパブリックコメントを実施する。意見募集実施要領や提出様式は電子政府の総合窓口「e-GOV」に掲載されており、意見の提出は電子メール・郵送・FAXのいずれかで行う。
ヒューマンホールディングスは、小学生から始める英語教室「ヒューマンアカデミーランゲージスクール」において、小学校低学年向け英語プログラム「エレメンタリーコース」を開発し、2月10日より提供を開始する。
高大接続改革に伴う大学入試改革により、これからの「学び」はどう変わるのか。未来を見据え「新しい学び」を授業に取り入れているZ会エデュース代表取締役社長の高畠尚弘氏と、ICT CONNECT 21の寺西隆行氏に話を聞いた。
放送大学は文部科学省と連携・協力し、新学習指導要領による小学校外国語教育の早期化・教科化に対応した授業科目「小学校外国語教育教授基礎論（’17）」を4月より開講する。オンライン授業で小学校教員のほか、教員を目指す大学生や一般人なども受講可能。
大阪市は「平成29年度 大阪市プログラミング教育推進事業」の実施にあたり、広く協力事業者を募集すると発表した。市内小中学校でのプログラミング教育の推進に向け、民間事業者の持つ教材や幅広い知識と経験、専門性などを活用するねらい。
高大接続改革の一環として大学への入学試験方式も変更される予定だが、その影響は中学受験を考える小学生にも及ぶ可能性がある。中学受験動向のほか、リセマムが選ぶ2016年「小学校・中学校」重大ニュースを発表する。
文部科学省より12月27日に正式に公開された次期学習指導要領の答申について、ICT CONNECT 21は12月28日、13個のPDFについて、それらがどのような資料なのか補足説明付きでまとめた。
ICT CONNECT 21（みらいのまなび共創会議）は12月22日、2020年度から始まる予定の次期学習指導要領の答申について、その概要にあたる部分のポイントをまとめたサイトを公開した。答申の中でアンダーラインが引かれている部分を中心にまとめている。
10月25日、マイクロソフトは同社の教育事業の取組みとして5つの施策を発表した。新しい教員向けICT研修プログラムの提供、モデルルームの開設、学校向けマインクラフトのリリース、IEスクールのサポート、SEINET 5とAzureの直接接続の開始だ。
