「ニュースがわかる」デジタル版、学校へ配信…内田洋行×毎日新聞社

 内田洋行と毎日新聞社は、毎日新聞社が発行する小中学生向け学習誌「ニュースがわかる」をデジタルコンテンツ化。2018年4月26日より内田洋行が運営する教育用コンテンツ配信サービス「EduMall」にて教育委員会・小中学校を対象にコンテンツの提供を開始する。

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ニュースがわかる デジタルコンテンツ化イメージ
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  • EduMall(エデュモール)
 内田洋行と毎日新聞社は、毎日新聞社が発行する小中学生向け学習誌「ニュースがわかる」をデジタルコンテンツ化。2018年4月26日より内田洋行が運営する教育用コンテンツ配信サービス「EduMall(エデュモール)」にて全国の教育委員会・小中学校を対象にコンテンツの提供を開始する。

 「ニュースがわかる」は、毎日小学生新聞の姉妹誌として1999年に創刊された小中学生向けの月刊学習誌。ニュースをわかりやすく解説した紙面は根強い支持があり、月刊8万800部発行と小中学生向けニュース雑誌ではトップクラスの購買数を誇るという。

 2020年度から導入される新学習指導要領では社会で生かせる資質や能力の育成が重視されており、教科横断的な視点の授業や主体的・対話的なアクティブラーニングの必要性が高まっている。教育現場におけるICT環境整備が進んでいる背景もあり、このたび内田洋行と毎日新聞社は協同で「ニュースがわかる」をデジタルコンテンツ化し、内田洋行の教育用コンテンツ配信サービス「EduMall」にて配信を開始する。

 「ニュースがわかる」ではオールカラーで重要なニュースの背景を図や写真、年表などを使用して解説している。国際情勢から道徳、社会、科学、文化、歴史、生活、ITなどテーマは多岐にわたるため、各教科で授業デザインの設計に用いることが可能。具体的には、朝読書などの15分程度のモジュール学習での活用や、朝の会などでのニュースの共有・話し合う時間として、総合的な学習の時間における調べ学習や情報収集での活用などを想定しているという。

 また、EduMallから提供するにあたり、新たに学校向けの価格を設定。学校ライセンスとして1校あたり年間利用料金1万500円(税別)と利用しやすい価格帯を実現した。配信型のため製品ごとにインストールをする手間もなくスムーズに授業に導入できる。内田洋行と毎日新聞社は、自らで考え、発信していく新しい世代を育成するための一助になることを目指したいとしている。
《畑山望》

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