パナソニック×コンビ、子乗せ電動アシスト自転車でタッグ
パナソニックの自転車製造販売子会社パナソニック サイクルテックとコンビは2018年3月23日、子乗せ電動アシスト自転車事業で業務提携を行うと発表した。
数学偏差値99を記録、東大医学部生が語る数学の魅力
文系の科目や日常生活を送る中でも、数学で身につけたものが大いに役立つ。現役東大医学部生が自らの体験を通じて伝える。
子育てママ考案、プリント整理×日時管理アプリ「ポスリー」
VOYAGE GROUPの連結子会社で、インターネットを活用した子育て支援事業を展開するcosoral（コソラル）は2018年3月、プリント整理のための無料アプリ「ポスリー」をリリースした。対応OSはiOS 10以上、Android 6.0以上。
東大は「女子率」を上げようとしているのか？偏差値の意味も考える
女子はもっと東大を目指すべき？模擬試験の結果はどのように見るのがいい？現役の東大医学部生が解説する。
「やばい」じゃ伝わらない？語彙力に自信ある保護者3割未満
小学館集英社プロダクションは、現在小学生の子どもを持つ保護者を対象に「やばい」の用法をテーマとした言葉の使い方について意識調査を実施。本来の意味にかかわらず、驚きも楽しさもおいしさも、すべて「やばい」で表現している傾向が明らかになった。
羽生善治や池上彰ら参加「答えのない道徳の問題 どう解く？」ポプラ社3/23
ポプラ社は、対話から子どもの本音が引き出せる本「答えのない道徳の問題 どう解く？」を2018年3月23日に発売した。同時に、問いかけに自分なりの解答例を投稿でき、オープンに対話ができる特設サイトもオープン。価格は1,500円（税別）。
【春休み2018】ウォーキングで子どもを支援「ユニセフ・ラブウォーク」4/1
日本ユニセフ協会は、ウォーキングで世界の子どもたちを支援するイベント「第36回ユニセフ・ラブウォーク中央大会」を4月1日（日）に開催する。
東京都、都内子育て施設が探せるポータルサイト「こぽる」開設
東京都福祉保健局は平成30年3月23日、都内にある保育所や幼稚園などのさまざまな子育てに関する施設を検索し情報を閲覧できるサイト「とうきょう子供・子育て施設ポータル『こぽる』」を開設した。パソコンやスマートフォンから誰でも利用できる。
制服など学用品、経済的負担軽減のため取組み促す…文科省通知
文部科学省は平成30年3月19日、全国の都道府県教育委員会などに対し、制服など学用品の適正な取扱いを求めて通知した。保護者らの経済的負担が重くならないよう留意し、できる限り安価で良質な学用品を購入できるよう学校に取組みを促すことなどを求めている。
【読者プレゼント】縄文時代の国宝6件が初集結、東京国立博物館特別展「縄文―1万年の美の鼓動」＜応募締切4/30＞
縄文時代で思い浮かべることの多い躍動感あふれる「火焔型土器」やユニークな姿形をした「遮光器土偶」。これら「縄文時代の美」をテーマとした特別展「縄文－1万年の美の鼓動」の特別招待券をリセマム読者●名さまにプレゼントする、応募締切りは●月●日。
上田信行氏登壇、第9回子ども学カフェ…慶大三田キャンパス4/21
日本子ども学会は2018年4月21日、慶應義塾大学三田キャンパスで「子ども学カフェ」第9回講演会を開催する。定員は50人。
【小学校受験】成蹊・田園調布雙葉など参加、私立小学校合同説明会4/15・22
やる気スイッチグループが運営する、知育と小・中学校受験指導の幼児教室「チャイルド・アイズ」は、2018年4月15日に京王プラザホテル東京、4月22日にパシフィコ横浜で「私立小学校 合同学校説明会2018」を開催する。対象は小学校受験を検討する保護者。
母親8割、小学校入学に不安…安心促す「おうちの安心プラン」
4月からの新生活を前に期待と不安が膨らむこの時期。子どもの小学校入学に対して、約8割の母親はなんらかの不安を抱えている（抱えていた）ことが、東京電力エナジーパートナーの調査で明らかになった。特に子どもが事故や事件に巻き込まれることへの不安が大きいようだ。
都立公園「春のスポーツ教室」かけっこ・なわとびなど5種類
東京都は、都立公園で開催する「春のスポーツ教室」の参加者を募集している。春の運動会シーズンに向けた「かけっこ教室」、子どもの運動能力をバランスよく伸ばす「キッズアスレティックス」など、5種類の教室がある。参加無料。事前申込制（先着順）。
下水道で紙オムツ受入れ、検討ロードマップ公開…2020年度ガイドライン公開へ
国土交通省は2018年3月23日、少子高齢化社会に対応するため、紙オムツ受入れ実現に向けた検討ロードマップを公開した。2018年度（平成30年度）からおおむね5年間での実施を目指す。
新生活のトラブルを防止するための10ポイント…消費者庁
消費者庁は平成30年3月20日、新生活に発生しやすいトラブルや事故を防止するために、消費者に注意してほしいポイントをまとめ、Webサイトに掲載。あわせて、消費生活相談窓口「消費者ホットライン」の情報も紹介している。
