2020年の教育改革を先取り「KAISEI小学生フェスタ」
開成教育セミナーは5月27日と6月3日、「KAISEI小学生フェスタ」を開催する。イベントでは、2020年の教育改革で小学校の授業にも取り入れられるプログラミングや英語など4つのプログラムを実施する。参加費は無料。
小中学生向けの動画が約1,500本、Z会がEdmodoで配信開始
Z会グループは、業務提携するEdmodoが運営する教育向けSNS「Edmodo」でeboardの小中学生向け動画コンテンツを配信すると発表した。小中学生向けの約1,500本の動画の中から、気に入った動画を生徒に配信できる。
SAPIX中学部、小学5年生対象の授業9月より新規開講
SAPIX中学部は、9月より小学5年生対象の授業を新規開講する。開講科目は、英語、算数、国語の3科目。小学生に最適なメソッドで、科目ごとの盤石な基礎力と自律的な学習習慣を養成し、中学校入学後とその先の高校受験につながる「学びの基盤」をつくる。
【高校受験2018】都立日比谷、校内で塾対象の説明会6/6
東京都立日比谷高校は、塾関係者を対象とした平成29年度（2017年度）入学者選抜の結果概要に関する説明会を6月6日に開催する。定員は約350名。6月2日までFAXでの申込みを受け付ける。
米国トップ大へ留学、出願サポート講座を開設…個別指導塾「洋々」
AO・推薦入試や小論文対策の個別指導塾「洋々」は、ハーバード大学やスタンフォード大学など、米国トップスクール留学を目指す高校生のための「米国トップスクール留学出願サポート講座」を開設した。留学に向け、エッセイ作成やインタビュー対策などをサポートする。
カドカワが子ども世代・親世代の習い事を調査、1位は？
カドカワが配信する企業向け定期サービス「eb-i Xpress（イー・ビー・アイ・エクスプレス）」が発表した「習い事ランキング」によると、子ども世代が現在習っている習い事は、男女ともに「水泳」が1位であることがわかった。
K会、情報科学講座を開講…講師は国際情報オリンピック受賞者
河合塾グループの「K会（ケーカイ）」は、中高生を対象した無学年制の講座「情報科学講座」を開講する。2017年4月から2018年2月までの全29講、3学期制。単なるプログラミングや情報科学技術の養成に留まらない、高度な力を養う。授業料は年20万5,900円。
すらら、4/16からChromebookに対応
すららネットは、4月16日からクラウド型学習システム「すらら」がChromebook対応すると発表した。対応済みのWindows、iPad、Android タブレットに加え、利便性を向上させることで教育市場での導入を促進するねらい。
外国人講師の添削付き、Y-SAPIXとベストティーチャーが協働開講
日本入試センターが運営する難関大学突破・現役生専門塾Y-SAPIXは、オンラインで英語4技能対策スクールを運営するベストティーチャー（BT）と協働し、5月1日から「難関大現役突破 自由英作文特講（外国人講師の添削付）」を開講する。
代ゼミサテライン予備校、関西で拡大…フリーステップ173校に導入へ
SAPIX YOZEMI GROUPの代々木ゼミナールは4月3日、映像授業を配信する「代ゼミサテライン予備校」を、成学社が展開する「個別指導学院フリーステップ」の全校舎173校に導入することを発表した。
学研エル・スタッフィング、AI活用の自立型個別学習塾G-PAPILSを公開
学研ホールディングスのグループ会社である学研エル・スタッフィングは3月29日、小中高生が対象の自立型個別学習塾G-PAPILS（ジー・パピルス）を公開した。学研の教材コンテンツとKnewton社のアダプティブラーニング技術を生かし、個別適応学習を提供する。
学習塾管理システム「reco」で講師の負担軽減、一般販売開始
タブレット学習塾を運営するメイツは、学習塾管理システム「reco」を4月1日より販売開始する。「reco」を使うことで、学習塾の指導や教室事務が効率化でき、60人規模の教室の場合、約月80時間、月10万円程度の人件費削減が可能だという。
大学受験生の半数以上がSNSを活用、1位は「Twitter」
大学受験を予定している高校生の半数以上が勉強にSNSを活用していることが、代々木ゼミナールの調査により明らかになった。中でも、「Twitter」を活用している受験生がもっとも多く、3人に1人以上が活用していた。
進学塾メイツ、プログラミングも学べる通い放題の小学生コース開講
タブレット学習塾を運営するメイツは4月より、学校の宿題やプログラミング学習もサポートする個別指導講座「平日おまかせコース」を開講する。対象は、小学4年生～6年生。月額1万4,800円（税別）で、1か月あたり40時間以上の指導を受けられる。
学研HDが市進HDの株式を追加取得…持分法適用会社へ
学研ホールディングスは3月22日、市進ホールディングスの株式を追加取得すると発表した。株式の追加取得により議決権比率は19.07％から31.47％へ増加し、市進ホールディングスは学研ホールディングスの持分法適用会社となる。
残業最多は「教育・保育関連職」月平均32時間
公務員と会社員1万145人を対象に、fabcross for エンジニアが行った残業調査によると、1か月あたりの平均残業時間がもっとも多い職種は「教育・保育関連職」で、32.0時間にのぼることが明らかになった。業種別では「教育、学習支援業」がもっとも残業が多かった。
