九都県市首脳会議、多子世帯対応住宅の推奨などを要望
5月25日に福島で開催された第69回九都県市首脳会議。その会議における合意にもとづき、多子世帯・子育て世帯向け住宅による子育て支援について、埼玉県が代表して国に要望を行う。7月1日付で、3人以上の多子世帯に対応した住宅の推奨などを求める。
マックス ブレナー チョコレート バー、ブランチメニューをスタート
マックス ブレナー チョコレート バー（MAX BRENNER CHOCOLATE BAR）では7月7日より「マックスブランチメニュー」5種を提供する。
おこづかいが不足、小中高生はどうする？ お金について調査
小学生の7割強、中学生の8割強、高校生の約8割が、おこづかいを「もらっている」ことが、金融広報中央委員会の調査により明らかになった。また、おこづかいが不足した経験は、学年段階が上がるにつれて増える傾向にあった。
スタイリッシュなランドセル100個を日本限定発売、ディーゼル キッズ
ディーゼル キッズ（DIESEL KIDS）が7月15日、限定100個の日本限定ランドセル（16万5,000円）の受注受付を開始する。
お腹にかざして妊婦と胎児の健康チェック？ 「+Style」新商品
ソフトバンクは27日、二子玉川 蔦屋家電にて「+Style」の新商品を発表した。+Styleは、アイデアや試作中の製品を商品化に向けて支援する消費者参加型のプラットフォーム。
子どもの帰宅を外出先のスマホで確認、家庭のIoT化新サービス
阪急阪神ホールディングスのベイ・コミュニケーションズは24日、関西エリア初となるかんたん・見守りサービス「インテリジェントホーム」を7月8日から販売することを発表した。
世界の最優秀パティシエによるアイスパフェ、ザ・リッツ・カールトン京都で9/14まで
ザ・リッツ・カールトン京都のザ・バーによる夏季限定のデザート空間「バー グラシエ」では9月14日まで、世界一のペストリーシェフに選ばれたピエール・エルメによるアイスのパフェ「クープ・グラッセ」が提供されている。
7月のスイーツはみずみずしい「桃」…フレデリック・カッセル
フレデリック・カッセルが月替りのテーマをもとにスイーツを展開している「Inspiration」 から、7月は“ペーシュ（桃）”をテーマにした3種類のスイーツが登場する。
表参道ヒルズ、はじける夏の限定「冷んやりメニュー」7/1-8/21
表参道ヒルズでは7月1日から8月21日までの期間限定で、10周年リニューアルで新たにオープンした飲食店6店舗を加えたレストラン・カフェ16店舗にて「冷んやりメニュー」を展開する。
「今の夢はなんですか？」子どもからのメッセージに“もう一度夢を”
スキンケアブランドのSK-IIは6月21日、新キャンペーンを記念したイベント「SK-II DREAM AGAIN ～もう一度夢を見よう」を東京都内で開催した。フィギュアスケーターの荒川静香さん、モデルの舟山久美子さんらがサポーターとして登壇した。
【夏休み2016】マピオン、花火大会・夏祭り特集を公開
マピオンは6月23日、季節にあわせたおでかけ情報を発信する「マピオン 季節特集」にて、「花火大会・夏祭り特集2016」を公開した。
「ゴディバ」ショコリキサー、トロピカルな夏季限定フレーバー販売中
ベルギー発のチョコレートブランド「ゴディバ」の人気のチョコレートドリンク「ショコリキサー」の夏季限定フレーバー「ショコリキサー ホワイトチョコレート マンゴーパッションフルーツ」が、9月30日までゴディバ限定店舗にて期間限定販売中だ。
エレコム、タブレット・スマホ用タッチペン5製品を新発売
エレコムは、タブレットやスマートフォンを操作できるタッチペンの新モデル4タイプ5製品と、交換用ペン先を6月下旬に発売する。操作性を重視したモデルでは、液晶画面に触れることなく快適なタッチ操作やスライド操作を実現した。
ガマンしないオーガニックおやつ「ブラウンシュガーファースト」神宮前にオープン
子どもから大人まで安心して食べられるオーガニックスイーツブランド「ブラウンシュガーファースト」が、初の路面店を東京・神宮前に6月9日（木）オープンした。
家事・育児を給与にすると？ 夫の協力が金額に影響
女性の多様な働き方を支援するWoman＆Crowdは、運営する調査機関「Woman＆Research（ウーマンリサーチ）」にて、家事・育児における給与に関する意識調査を実施。家事・育児を給与換算すると、平均で月額18万2,808円と考えていることが明らかになった。
金融教育、6割以上が「行うべき」…実績は米国の3分の1
家計管理や生活設計などの「金融教育」について、6割以上の人が「行うべき」と考えていることが6月17日、金融広報中央委員会が実施した「金融リテラシー調査」の結果から明らかになった。「行うべき」とした人のうち、実際に金融教育を受けたという人はわずか8.3％だった。
