オーダーメイドのお守りで学業成就、おねしょ予防も対応
東京・大田区の池上實相寺が、個人の悩みに合わせたオリジナルお守りをつくるサービス「個人用お守り～OMAMO～」をスタートさせた。
【インフルエンザ15-16】ついに流行シーズン入り、東京・神奈川・埼玉…昨シーズン比1か月半遅れ
東京都、神奈川県、埼玉県の1都2県は、第1週（1月4日から10日まで）にインフルエンザの流行期に入ったことを発表した。埼玉県では、平成19年（第4週）以来9年ぶりに流行開始が年明けにずれ込んだ。今後は本格的な流行が予想されるため、対策に注意が必要だ。
何と読む？ 2015年赤ちゃん名づけランキング、男児1位「陽翔」
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」などを提供するリクルーティングスタジオは1月14日、2015年の赤ちゃんの名づけランキングを発表した。男の子の名前では「陽翔」、女の子の名前では「凛」が1位に選ばれた。
耳が痛くならない、話しやすい…快適「口元ゆったりマスク」
インフルエンザや風邪の予防にマスクが必需品となる季節だが、つけたままでは話しにくい、耳が痛くなるといった不満も多い。オフィス用品通販を行うカウネットから、マスクの不満を解消した会話のしやすいマスクとコンパクトなマスクケースを紹介する。
エネルギアと中国電力「メガ・エッグ でんき割メニュー」4/1受付開始
エネルギア・コミュニケーションズ（エネコム）と中国電力は13日、「メガ・エッグ でんき割メニュー」など家庭向け新サービスの提供を発表した。「メガ・エッグ でんき割メニュー」は、4月1日より受付を開始する。
いまどき家庭は「門限なし」過半数、時間よりも相手を重視
オウチーノが首都圏在住の子どもを持つ男女を対象に行った「子どもの門限」に関するアンケート調査で、約半数の50.7％が子どもの門限を「特に設けていない」ことが明らかになった。子どもがトラブルに巻き込まれないよう気をつけていることなども調査している。
携帯3社のスマホ新「学割」や特典を比較、お得なのは？
1月12日に新しい学割とキャンペーンを発表したソフトバンクとKDDIと沖縄セルラーに続き、1月14日にはNTTドコモが新年度の学割プランを発表した。各社の学割の特徴やお得になる料金、キャンペーン内容などを比較する。
学校や家庭で…穴をあけずに作品展示「プリットひっつき虫」
コクヨは、ポスターなどの掲示物が穴をあけずに貼り付けられるソフト粘着材「プリットひっつき虫」から、従来の5倍の容量が入ったお徳用パックを1月27日に発売する。また、日本発売40周年を記念して、海洋堂フィギュアが当たるキャンペーンを実施する。
学びのシーンにお勧め、キャンパスノート限定柄とおそろい文具
コクヨは、キャンパスノート限定柄と同じデザインの文具4アイテムを1月27日に数量限定で発売する。小学生から高校生まで学びに最適な文具をおそろいにできる、コラボデザインシリーズ。
急な子どもの預かりも安心、地域で育児の相互援助…厚労省
厚生労働省は1月13日、育児の援助の受け手と支援者を結びつける「ファミリー・サポート・センター」の案内パンフレットを公開した。育児サポートに興味のある保護者や地域住民に向け、子育てを相互援助する仕組みについて説明している。
ルイ・ヴィトンが世界の子どもたちを支援、ユニセフと提携
ルイ・ヴィトン（LOUIS VUITTON）と国際連合児童基金（以下、ユニセフ）が1月11日、世界各地の子どもたちを支援するために、グローバル・パートナーシップを締結した。
ニットーと千葉大、医療用ウェアラブルチェアを共同開発
ニットー、千葉大学フロンティア医工学センター、西村拓紀デザイン、日本高分子技研は13日、医療用ウェアラブルチェア「archelis（アルケリス）」を共同開発したことを発表した。2016年夏頃の製品化を目指している。
なぜ集まる？若者の「シブヤ的群衆行動」を調査…W杯やハロウィン
NTTアドは、ハロウィーンやサッカーワールドカップ日本代表戦など「共通のテーマでみんなと一緒に盛り上がること」を「シブヤ的群衆行動」と規定し、関東圏在住の16歳～39歳男女を対象としたインターネット調査を実施した。
駅の冷蔵ロッカーでネットスーパー商品を受け取り、東急が試験運用
東京急行電鉄と東急ストアは12日、駅に設置した冷蔵ロッカーで、ネットスーパーの商品を受け取ることができるサービスを、試験的に開始した。
auに対抗、ソフトバンクが早くも「ギガ学割」特典容量を倍に
ソフトバンクは12日夜、同日朝に発表した25歳以下のユーザーとその家族を対象としたキャンペーン「ギガ学割」について、特典内容を変更した。ソフトバンクが第一報を発表した数時間後に、auが発表した「auの学割」に対抗したものと見られる。
子育て世帯を応援、財形持家融資制度を2年延長決定
厚生労働省が所管する勤労者退職金共済機構は、平成28年3月31日までの時限措置としていた「財形持家融資制度」の金利引き下げ特例措置の実施期間を、平成30年3月31日まで2年間延長すると発表した。引き続き5年間通常金利から0.2％貸付金利を引き下げる。
