【自由研究2021】親子でSDGsと未来食を学ぶ「コオロギパンの作り方講座」動画配信
敷島製パン（Pasco）は、「コオロギの食育パンキット」を使ったパンの作り方や、SDGsの意味とその必要性を学ぶ「SDGs講座」、食用コオロギパウダーの解説などをまとめた動画を、公式YouTubeチャンネルで配信している。自由研究にも役立てることができる。
【夏休み2021】「世界の医療団」事務局長自ら質問に答えるオンラインイベント8/23
国際NGOの世界の医療団は2021年8月23日、中高生向けの夏休み緊急企画「NGOのこと、国際協力のこと、新型コロナウイルスワクチンのこと、世界の医療団のこと、事務局長がお話します！」をオンライン開催する。参加費は無料。
トークセッション、WSなど…学生向け「未来デザインフェス」9/18
メンバーズは2021年9月18日、同社が提供する学生向けの無料オンラインラーニングプラットフォーム「Practica（プラクティカ）」において、大規模オンラインイベント「未来デザインフェス」を開催する。予約制、参加費無料。
SNSで宇宙飛行士騙るなりすましアカウント、JAXAが注意喚起
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）は8月10日、SNS等でのJAXA宇宙飛行士の「なりすましアカウント」への注意喚起を行った。
コロナ禍、通販市場拡大…2020年度の宅配便取扱個数、過去最多
国土交通省は8月6日、2020年度（2020年4月～2021年3月）の宅配便取扱い実績が過去最高を更新したと発表した。
お盆休みに利用したいカーシェア…感染症対策、利用傾向は？
お盆といえば帰省とレジャー。普段は自家用車を所有していない世帯でも、この時期だけはカーシェアサービスを利用しようという世帯は少なくないはずだ。
感染爆発で冷え込む観光業、JTBに300億円資金支援［新聞ウォッチ］
暦のうえでは「立秋」が過ぎたというのに、東日本や西日本の太平洋側を中心に広い範囲でよく晴れて、東京の八王子市では気温が39度を記録。東京都心でも36.8度を観測するなど、今年初の猛暑日になったという。
消毒液への引火にも注意「花火のやけど」消費者庁
花火をする機会が増える夏休みに入り、消費者庁は花火によるやけどに注意するよう「子ども安全メール from 消費者庁」で呼びかけている。新型コロナウイルス感染症対策として消毒用アルコールを使う機会が増えていることから、その引火についての注意喚起も行っている。
7月時点の内定者充足率は62.8％…22卒就活
2022年卒の就職活動について、2021年7月時点で採用選考を終了した企業は全体の29.8％、充足率の平均は62.8％と、いずれも前年を上回ったことが、ディスコの調査結果より明らかになった。
親子で発達トレーニング「時間が守れる子にする本」無料
パステルコミュニケーションは、時間を守れないADHD児に楽しみながら時間感覚を身に付ける関わり方がマスターできる小冊子の無料ダウンロードを開始した。遊びながら時間感覚が身に付くトレーニングを親子で体験することができる。
【夏休み2021】医療のお仕事を親子で学ぶ「けんこう探検隊」小3-6対象
聖隷福祉事業団は2021年8月2日より、「夏休みけんこう探検隊 ～けんちゃん・こうちゃんと学ぼう!!～」をオンラインで開催している。医療専門職を紹介する動画を配信しており、親子で健康の大切さについて語りあい、「健康を守る仕事」について知ることができる。
災害発生時の情報取得、10代・20代でSNSが最多
災害発生時に情報を得る手段について、10代・20代では「SNS」がもっとも多いことが、NTTドコモ モバイル社会研究所が2021年7月28日に公表した調査結果より明らかになった。「SNS」で情報取得をする人は、全体でも4年間で約2倍に増えている。
伊藤塾、渋谷区に学童「みらい基地」開設…8/15から内覧相談会
法律資格・公務員試験の受験指導校「伊藤塾」を運営する法学館は2021年9月21日に東京都渋谷区桜丘に、小学生を対象とした学童施設「みらい基地 伊藤塾アフタースクール」を開設する。開校に先立ち、内覧相談会を8月15日から開催し、予約を受け付けている。
コロナ禍の夏休み、保護者の悩みは「おうち時間の過ごし方」
コロナ禍で2度目となる夏休みに対する意識調査で、もっとも多い保護者の悩みは「おうち時間の過ごし方に限界」であることがわかった。「遊び場所のルーティン化」「スマホ等の長時間利用」に悩む声も多かった。
都内保育所等の待機児童数は969人、前年比1,374人減
東京都は2021年7月28日、都内の保育サービスの状況を公表した。2021年4月現在、都内の保育サービスを利用している児童は前年（2020年）より3,145人多い32万3,703人。保育所等の待機児童は前年より1,374人少ない969人であった。
経産省「地域×スポーツクラブ産業研究会」提言まとめ
経済産業省は、地域×スポーツクラブ産業研究会を立ち上げ、2020年10月から2021年3月までに計10回開催した議論の内容を、第1次提言として取りまとめた。
教員の過剰労働問題や少子化による生徒の減少によって学校の部活動の持続可能性が危険視されている。
