マイクロソフトのAIチャットサービス「りんな」と、生電話ができるようになるという。
日本マイクロソフトは、オンラインリスクの経験とその影響に関する調査「Digital Civility Index(DCI)」の結果を発表した。
東京海上日動と日本マイクロソフトは、働き方改革の推進において協業することに合意。第1弾として「テレワーク保険」を共同開発し発売する。
日本マイクロソフトは、Mixed Reality(複合現実)を実現するMicrosoft HoloLensを学生、教員、教育機関関係者に特別価格で提供するキャンペーンを実施している。期間は、2018年1月31日から6月1日午後3時59分まで。
佐賀県多久市と多久市教育委員会、ソフトバンク コマース&サービス、日本マイクロソフトの4者は2018年1月26日、「児童生徒の学び方と教職員の働き方改革プロジェクト」を開始した。2019年3月末まで実施する。
日本マイクロソフトは2018年4月16日、学生向けITコンテスト「Imagine Cup 2018」の日本予選大会を開催する。16歳以上の高校生、高専生、専門学校生、大学生、大学院生が対象。応募は2月18日まで受け付けている。
教育関係者向けの体験型カンファレンス「Microsoft Education Day 2018」が、2018年2月24日に日本マイクロソフト品川本社にて開催される。参加費は、一部の講座を除き無料。参加申込みはWebサイトより受け付けている。
朝日小学生新聞とWDLCは、未来を担う子どもたちにプレゼンテーションの大切さや方法を学ぶ機会を提供することを目的に「あなたの学校・地元の魅力を広げる!アイデアプレゼンコンテスト」を開催。2018年1月15日まで子どもたちの自由な発想によるプレゼン作品を募集する。
日本マイクロソフトは、各地域や学校における環境整備の取組み状況をまとめた「マイクロソフト教育ICTリサーチ2017」を公表した。コンピュータ端末の配備状況は、都道府県間で進捗の差があることが明らかになった。
東北大学と東京書籍、ACCESS、日本マイクロソフトの4者は10月より「小・中学校におけるデジタル教科書 学習履歴データ収集と分析」をテーマとする実証研究を実施する。成果は2018年4月を目途に発表予定。
ウチダエスコは9月14日、日本マイクロソフトとSurface認定サービスプロバイダー(Authorized Service Provider:ASP)第1号契約を締結したと発表した。法人向け拡張保証プランにオンサイト保守を追加した「オンサイト保証パック」の受付を、10月2日より開始する。
日本マイクロソフトは、働き方改革推進の取組みとして、9月より「ファミリーフレンドリー休業制度」を導入した。出産や育児、介護による休業を一定期間「有給」で認める。
ICT CONNECT 21は9月4日、「プログラミング教育ワーキンググループ(WG)」設立に向けて、準備会を発足させると発表した。準備会の設立メンバーには、内田洋行や学研ホールディングス、増進会出版社、日本マイクロソフト、ベネッセコーポレーションなど8社が参加する。
総務省は、「若年層に対するプログラミング教育普及推進実証事業」における公開講座の日程一覧を公開した。公開講座は平成28年度第2次補正予算によるもので、7月~11月に全国で開催される。一覧では、申込方法や締切日なども確認できる。
マイクロソフトがOffice製品の楽しみ方を提案するWebサイト『Microsoft「楽しもう Office」』は、JAXA(宇宙航空研究開発機構)協力のもと制作した、小学校低学年向け、中学年向け、高学年向けと難易度ごとに「宇宙研究」のテーマと、自由研究テンプレートを公開。
西日本電信電話(NTT西日本)とエヌ・ティ・ティ・スマートコネクト(NTTスマートコネクト)は7月3日、クラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」に、学術情報ネットワーク(SINET)を介して接続するソリューションの提供を開始した。