KDDIとライフイズテック、東北の中高生向けIT教育支援プログラム実施
KDDIとライフイズテック（Life is Tech！）は8月18日より、東北の中高生を対象としたIT教育支援プログラム「東北イノベーターズプログラム」を実施する。スマホアプリやWEBサービスの開発を基礎から学びながら、地域の課題解決をテーマにアプリ制作を体験するという。
【センター試験2015】新たに8大学、参加大学数は過去最高の691校
大学入試センターは8月8日、「平成27（2015）年度大学入学者選抜から大学入試センター試験に新たに参加する大学」と「東日本大震災に伴う特例措置」について発表した。参加大学は、過去最高の691校となる。
はやぶさ2のリーダーたちが熱き想いを語る、公開講演会 東北大学で開催 9/23
日本惑星科学会は、公開講演会「はやぶさ2打ち上げ迫る！」を9月23日、東北大学片平さくらホール（仙台市青葉区）で開催する。参加は無料、事前申込制。
ネスレ、宮城県の小学校で食育・運動の特別授業を実施…小2親子20組が参加
ネスレ日本とニュートリション運動推進会議子どもの健康づくり委員会は7月5日、宮城県美里町立中埣小学校の2年生とその保護者20組を対象とした食育と運動の特別授業を行った。生活習慣が乱れがちな夏休みを前に、栄養と運動の必要性を学んだ。
神田外語、全国10都市で高校生対象のサマープログラムを開催…7/13より
神田外語大学を運営する神田外語グループは、協力大学や関連企業と連携し、高校生を対象とした公開講座「ENGLISH LIVE 2014」を、7月13日より全国10都市で順次開催する。
海外トップ大進学塾「ルートH」、卒業生と東北在住高校生の交流会を開催…7/13
ベネッセが運営する、海外トップ大学志望者向け進学塾「ルートH」は、「東北の高校生と海外トップ大学合格者の交流会 in 仙台」を7月13日に開催する。
浴衣でモエ・エ・シャンドン、全国4都市で今年も開催
世界で人気のシャンパン「モエ・エ・シャンドン」は、今年で5年目となる夏の恒例イベント「浴衣でモエ・エ・シャンドン」を大阪、名古屋、福岡、仙台の4都市で7月上旬より順次開催する。
Google、「海からのストリートビュープロジェクト」開始…三陸海岸の景観を記録
Googleは6月18日、東日本大震災デジタルアーカイブプロジェクトの一環として、三陸海岸の景観を海から撮影する「海からのストリートビュープロジェクト」を開始。「船上 トレッカー」の活用や地域住民の協力を通し、2015年初頭の公開を目指す。
東北地方の医学部新設、東北薬科大や宮城県などが構想を申請
文部科学省は5月30日、東北地方における医学部設置に係る構想応募の状況について、速報を発表した。医学部新設の構想を申請したのは、国際復興記念大学設立準備室（福島県）、東北薬科大学（宮城県）、宮城県の3件。
「インターンシップ＆仕事研究イベント」東京など5都市で開催
ディスコは、6月8日より全国5都市（名古屋・東京・大阪・札幌・仙台）で、「キャリアフォーラム インターンシップ＆仕事研究」を開催する。対象は、大学院・大学・短大・専門・高専の学生（全学年）および既卒生。セミナー参加は事前申込制、入場無料。
大学は美味しい!!フェア、5/28-6/3新宿高島屋で開催…東京6大学コラボ定食も登場
大学が研究開発した食品を一堂に集めた「大学は美味しい！！フェア」が5月28日から6月3日まで、新宿高島屋11階催会場で開かれる。東京大学など38大学が参加し、スイーツや肉、米、酒など、多彩な自信作を展示販売する。
大学進学イベント「夢ナビライブ2014」、5都市で開催…ミニ講義や個別ガイダンス
国公私立大学の合同進学相談会「夢ナビライブ2014」が6月から10月、大阪、東京、名古屋、仙台、福岡の5会場で開催される。各会場とも100校以上の大学が参加し、個別ガイダンス、受験講座、保護者向け講演会などが行われる。
きりん座流星群、5/24に極大、明るい流れ星の可能性あり
5月24日に「きりん座流星群」の出現が予想されており、日本では午後4時ごろに巨大を迎えるという。日没前の空が明るい時間帯だが、極大の時刻がずれこんだ場合などには、流星観測のチャンスがあるようだ。
宮城県、医学生の修学資金返済免除の構想発表
宮城県は4月21日、東北地方の医師不足を解消するため、卒業後10年間、東北地方の自治体病院に勤務することを条件に、当該医学生の学費返済が免除される「医学生修学資金制度」創設について発表した。
東北から未来を変える「Google サイエンスフェアin 東北」参加者募集
Googleは岩手・宮城・福島県内の高校生と高等専門学校の1年生から3年生を対象に「Google サイエンスフェアin 東北」を行うことを発表。8月中旬に成果発表を行う予定で、参加申込みは4月21日までとなっている。
津波被害の公立学校、再建計画決定も用地確保などに課題
国立教育政策研究所は、東日本大震災の津波被害を受け学校施設移転を計画している自治体に学校建築やまちづくりの専門家を派遣するとともに、津波被害を受けた学校の実態調査を実施。
