2.5世帯住宅「アリ」の妻が86.1％、理由は夫の親からの新築購入資金援助
「2.5世帯住宅」とは、二世帯＝子世帯と親世帯に加え、子世帯の独身の兄弟姉妹が同居する住宅のこと。子世帯の「妻」にとってハードルは高そうだが、調査で86.1％が「アリ」となった。
室内や車内で使える小型オゾン脱臭除菌機、学校や塾などで利用可
IHIは、小型軽量で、車両や室内など様々なニーズに対応可能な新型オゾン脱臭除菌機「DH-5D」を開発、販売を開始した。
トヨタ、人とクルマと家をつなぐ「Smart INSECT」
トヨタ自動車は、IT技術を活用し、カーライフをサポートする次世代「つながる」サービスのコンセプトモデル「Smart INSECT」を公開した。
高校生の夢や想像をかたちに、高校生建築設計競技開催
ものつくり大学は、高校生を対象とした建築設計コンペ「第3回 ものつくり大学 高校生建築設計競技」を開催すると発表。世代を超えて住み続けられる家の建築設計を募集し、2月23日に授賞式を行うという。
子どもの「整理整頓」保護者の8割が不満…ベネッセ調べ
Benesseでは、2012年7月4日-7月5日、園児から高校生の子どもをもつ教育情報サイトメンバーの保護者2,618人に、子どもの整理整頓に関するアンケート調査を行った。結果は、部屋が片付いていないと感じる保護者が80％近くであるという。
「子ども部屋がある」小学生以上では62.7％…アットホーム調べ
不動産情報サービスを提供するアットホームは6月22日、首都圏在住の3〜12歳の子を持つ親600名を対象に行った「子育て世帯の住まい探し実態調査」の結果を発表した。
リフォーム成功の秘訣、暮らしをイメージし思い込みを捨てること
クリナップは26日、人気ブロガー参加による、キッチンリフォーム体験イベントの様子をレポートしたWebコンテンツを公開した。同社の家庭用システムキッチン「クリンレディ」を体験レポートした内容で、今回で第3回目となる。
子育て環境の良い街ランキング、吉祥寺と高槻がトップに…SUUMO調べ
不動産・住宅情報サイト「SUUMO（スーモ）」は4月11日、関東と関西に住む約3,300名へのアンケートをもとに、「子育て環境の良い街」などのテーマ別に上位10位までをリストアップした「2012年版 テーマ別街ランキング」を公開した。
高校偏差値と鉄道…近畿圏沿線の学力偏差値ランキング
オウチーノ総研は、近畿圏の各沿線にある公立と私立高校の学力偏差値を集計、ランキングし、トップ10を発表。新興ベッドタウンと呼ばれる北摂エリアを通る沿線が多くランクインし、中でも阪急電鉄は第1位の千里線に加え、箕面線、宝塚線もランクインした。
横浜、低炭素都市プロジェクトの3周年イベントを開催…3/20
横浜市と日産自動車は、低炭素都市を目指した次世代交通の推進のため、協働で取り組む「ヨコハマモビリティ“プロジェクトZERO”（YMPZ）」の3周年を記念したイベントを3月20日に開催する。
子育て重視の戸建て賃貸情報サイト、人気の学区域で検索
「子育て重視の賃貸探し」をコンセプトとした住宅情報サイト「wikirooms（ウィキルームス）借りる戸建て」を運営する不動産仲介透明化フォーラムは3月15日、同サイトに「人気の学区域」で物件を絞り込む機能を追加したと発表した。
横浜市で集合住宅版スマートハウスの実証実験、4月から開始
東京ガスは、経済産業省が推進する「次世代エネルギー・社会システム実証事業」の一つである「横浜市スマートシティプロジェクト」の一環として、集合住宅版スマートハウス実証試験を4月から実施する。
国土地理院、今後の地震・災害に備えた企画展を無償公開中
東日本大震災から1年が経過した。つくば市に拠点を置く国土地理院は、震災直後から災害対応活動を展開してきた。今回の企画展は、「地図と測量の科学館」で開催され、震災の発生から復興に関した同院の取り組みなどを展示している。
東急電鉄、防災対策と省エネ性能を兼ね備えたマンションの販売を3月中に開始
東京急行電鉄は、防災対策と省エネ性能を兼ね備えたマンション「ドレッセあざみ野一丁目」と「ドレッセあざみ野ガーデンソレイユ」の販売を3月中旬から開始する。
太陽熱とガスコージェネレーションでダブル創エネ、積水ハウスの分譲集合住宅
積水ハウスは、今年6月販売開始予定の「グランドメゾン狛江」（東京都狛江市和泉本町）に東京ガスの太陽熱利用ガス温水システム「ソラモ」とガスコージェネレーションの2つのシステムが作り出すエネルギーを活用する「ダブル創エネ」を採用すると発表した。
24か国で被雇用者の意識調査、半数以上が海外転勤に否定的
イプソスは、被雇用者の海外勤務に関する意識調査を実施した。対象となったのは、24か国の被雇用者12、907人、各国500人以上から回答を得た。総合的には、19％の回答者が海外勤務を積極的に受け入れる姿勢だという。
