ソニーモバイル、薄型軽量5.3インチ液晶のAndroidスマホ「Xperia T3」発表
ソニーモバイルは3日、5.3インチ液晶を搭載したAndroidスマートフォン「Xperia T3」を発表した。同社は公式Twitterで、新モデルの発表を予告していた。
学校裏サイト、不適切な書き込みが前月より急増…東京都教委
東京都教育委員会は5月21日、学校非公式サイト（学校裏サイト）などの平成26年4月の監視結果を公表した。不適切な書き込みの件数は、前月の1.6倍となる915件。「自身の個人情報の公開」がもっとも多く、811件に上った。
タカラトミー、本物のスマホとLINE体験できるスマホ型玩具を発売
タカラトミーは、近距離ながら本物のスマートフォンとコミュニケーション遊びができるスマホ型玩具「マイタッチスマート LINEフレンズ」を8月7日に発売する。
クレジットカードを使ったスマホゲームの課金トラブル、防止キャンペーンを実施
日本オンラインゲーム協会（JOGA）は5月30日、クレジットカードを使った子どものスマートフォンゲームについて注意喚起する啓蒙キャンペーンを実施、保護者にカードの管理徹底などを呼びかけている。
ドコモの新料金プラン、事前予約120万件を突破
NTTドコモは、新料金プラン「カケホーダイ＆パケあえる」の基本プラン「カケホーダイプラン/データプラン」の事前予約が、予約開始10日間で100万件を突破し、5月25日時点で約120万件になったことを公表した。
Androidスマホ利用時間、「女性10代」が月平均70時間以上
D2Cは28日、Androidスマートフォンユーザーのインターネット利用実態調査の結果を発表した。調査期間は2013年12月1日～2014年2月28日の3か月間で、全国の15歳～69歳のAndroidスマートフォン男女2,131名から回答を得た。
歩きスマホ…スマホ所有者6割、非所有者7割が「法規制したほうが良い」
ライフメディアのリサーチバンクは28日、歩きスマホに関する調査結果を発表した。調査期間は5月16日～21日で、10代から60代の全国男女1200名から回答を得た。
バンダイ、10代向けスマホを7月下旬発売…月2,581円
バンダイナムコグループのメガハウスは5月28日、10代向けスマートフォン「Fairisia（フェアリシア）」を7月下旬より発売すると発表した。希望小売価格は24,829円で、データ通信料は月額2,581円。利用制限の設定や遠隔操作機能などを備えている。
インターネット上の動画をテレビで視聴、Googleがモバイル端末とテレビを連携
Googleは、タブレットやスマートフォンなどと連携し、インターネット上の動画をテレビで見ることができる「Chromecast」のサービス開始を発表した。欧米など海外ではすでにサービスが始まっていたが、日本では同社初の試みとなる。
高校生のスマホ所有率8割超、3年前の5.5倍…スマ勉も定着
リクルート進学総研は5月23日、「高校生のWEB利用実態調査」の結果を発表した。高校生のスマートフォン所有率は3年前に比べ5.5倍。6割が勉強に活用しており、「スマ勉」が高校生の間に定着しているようだ。
半数以上の母親が子どもの情報機器扱いに不安…博報堂調べ
博報堂こそだて家族研究所は、12歳以下の子どものデジタル情報機器への接し方をまとめたレポートを作成。勉強などに使用することを期待しているものの、半数以上の母親が悩みや不安を持っていることがわかった。
LINEと静岡大が共同研究、小中学生向け情報モラル教材開発へ
LINEと静岡大学は5月21日、小中学生向け情報モラル教材開発のため、共同研究を開始すると発表した。子どもが安心・安全にインターネットやスマートフォンを利用できるよう、小中学校の授業で活用できる啓発教材の共同開発に取り組んでいく。
オンラインゲームのトラブルが増加…国民生活センターが注意喚起
国民生活センターは5月19日、子どものオンラインゲーム利用に関するトラブル事例をホームページに掲載した。「身に覚えのない多額の請求が届いた」などの相談が多く、利用は慎重に行うよう注意を呼び掛けている。
ドコモの新料金プラン、5日間で予約50万件
NTTドコモは6月1日より新料金プラン「カケホーダイプラン＆パケあえる」を提供する。基本プランの「カケホーダイプラン/データプラン」は5月15日から予約を受け付けており、ドコモは20日、受け付け開始から5日間で予約件数が50万件を突破したと明らかにした。
高校生のネット依存、予備軍を含め約6割…総務省調べ
総務省情報通信政策研究所は東京大学情報学環・橋本研究室との共同研究として「高校生のスマートフォン・アプリ利用とネット依存傾向に関する調査」を実施し、速報結果をまとめた。
学校裏サイトへ個人情報公開増加、東京都教委
東京都教育委員会は、学校非公式サイトなどの監視結果を5月7日、公表した。公表したのは、平成26年3月分と平成25年4月-平成26年3月分。1年間で不適切な書き込みは10,293件で、前年より479件減少したが、個人情報公開が900件増えていた。
