約140大学の過去問3年分が無料「スタディギアfor大学受験」
教育測定研究所は4月18日、全国の主要大学約140校の大学入試過去問を検索、閲覧、学習できるiPhone向け無料学習アプリ「スタディギアfor大学受験」をリリースした。
性格診断でわかる英語学習方法「未来のグローバル活躍度診断」
レアジョブとディグラム・ラボは4月20日より、レアジョブ英会話特設サイトで「未来のグローバル活躍度診断」を始めた。簡単な質問に答えると、自分の性格、未来のグローバル活躍度のほか、2020年に日本人が活躍するため、性格に合った英語学習法を診断、提示する。
子どものスマホ利用を時間帯で制限できるアプリ4/18リリース
システム開発を行うプラスビリーフは4月18日、子どものスマートフォン利用を曜日・時間帯で制限できる保護者向けiPhoneアプリ「キッズぶろっく」の提供を開始した。価格は無料。App Storeよりダウンロードできる。
旺文社教材で英検5級対策、子ども向けオンライン英会話
ハグカムが開発・運営する子ども向けオンライン英会話サービス「GLOBAL CROWN（グローバルクラウン）」では、旺文社の「英検5級対策教本」を使ったレッスンを4月18日より提供する。チケット制を採り、1回チケットは2,500円（税込）。
【GW2017】プログラミングワークショップ「ビスケットこどもの日」5/5
デジタルポケットは5月5日、ビスケット（Viscuit）を使ったプログラミングワークショップ「ビスケットこどもの日」を開催する。参加対象は親子または子ども。参加費は親子1組3,000円、子どものみの参加は1人2,000円。
スマホ利用2歳以上の未就学児7割は日常的に、肯定的な保護者は2割
Webサービスを提供するコズレが実施した調査により、2歳以上の未就学児の約7割は日常的にスマホ・タブレットを利用している実態が明らかになった。一方、利用させているが子どもの利用を肯定的に捉えている保護者は2割にとどまった。
校舎×オンライン「スタディサプリラボ」開校、年約10万円で志望校へ
リクルートマーケティングパートナーズが提供するオンライン学習サービス「スタディサプリ」は4月17日、オンラインへの還元および21世紀型教育の実現を目指した「スタディサプリラボ」を開校した。
ネットトラブルから子どもを守る方法、名古屋市がWeb公開
名古屋市は4月12日、スマートフォンなどでインターネットを安心・安全に利用するための方法を紹介した「インターネットのトラブルから子どもたちを守るために」をWebサイトで公開した。名古屋市がおすすめする家庭での利用ルールも掲載している。
ネット利用で睡眠時間が減少、平均23.3分…中学生1万人調査
中学生のネット依存傾向の判定結果は3段階評価で「中」が48.8％ともっとも多く、ネット利用により睡眠時間が平均23.3分減少していることが、総務省情報通信政策研究所の調査結果より明らかになった。
トレンドマイクロ、スマホデビューに向けた保護者ワークショップ5-6月
トレンドマイクロは5～6月、「スマホデビューするお子さまの情報セキュリティを考えよう」をテーマに、スマホを子どもに持たせようとしている、または持たせたばかりの保護者向け、ワークショップを開催する。費用は無料。
利用通信サービス「YouTube」最多、TVと読書は減少…学研小学生白書
学研教育総合研究所は4月6日、2016年9月に実施した小学生白書Web版「小学生の生活・学習・グローバル意識に関する調査」の結果を公表した。小学生が通信機器のサービスでもっとも多く利用するのは「YouTube」で、テレビ視聴や読書は減少傾向にあることがわかった。
スマホデビュー、高1が27％・中1が22％…きっかけは親との連絡
子どもがスマートフォンを持った時期は、「高校1年生」が26.6％、「中学1年生」21.6％と、進学のタイミングでスマートフォンの必要性を感じて所持する傾向にあることが、明光義塾が4月5日に発表した調査結果より明らかになった。
学校給食の献立・レシピ提供サービスが人気…給食ナビ、クックパッド
食育の観点から役割が見直されつつある学校給食。栄養バランスに優れた献立やレシピを無料で提供するサービスも注目されており、「給食ナビ」は4月11日から大阪市公立中学校にサービスエリアを拡大。クックパッドでも、杉並区や足立区など自治体の給食レシピを扱っている。
ライフネット生命保険、4/1より「入社1年目の保険」提供
ライフネット生命保険は、4月1日より若手社会人向けに「入社1年目の保険」の提供を開始した。医療保障と就業不能保障をセットにし、LINEなどスマートフォンを活用して若者にわかりやすい保険を提供する。
高校生のネット利用時間SNSが6割、学習はわずか…総務省調査
高校生のネット利用時間のうち、SNSが58.9％を占め、学習の目的での利用はわずか0.4％であることが、総務省が3月31日に発表した調査結果より明らかになった。
フィルタリング、認知度は減少傾向…内閣府調査
フィルタリングの認知度が減少にあることが、内閣府の平成28年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」結果から明らかになった。青少年が適切にインターネットを利用するため保護者に義務や責務を課す「青少年インターネット環境整備法」の認知度は3割以下であった。
