中高生の学校スマホ持込み、高校生は9割が可…勉強で活用
中高生の9割以上が勉強でスマートフォンを使用し、中学生の14.5％、高校生の86.5％が学校へのスマートフォン持込みが許可されていることが、MMD研究所とアオイゼミの共同調査より明らかになった。
小学校でのプログラミング授業、約半数の保護者が「必要」
小学校でのプログラミング授業について、約半数の保護者が「必要」だと感じていることが、エンジニア人材サービスを手がけるVSNの調査結果より明らかになった。必要だと感じる理由は、「ITテクノロジーの進化を考えると必要」がもっとも多かった。
授業運営を効率化、アプリ「Btend β版」2018年8月まで無料
ビーテンドは2017年12月13日、大学をはじめとする教育機関の授業運営を効率化し、学習効果を高めるサービス「Btend（ビーテンド）」を提供開始した。スマートフォンアプリを使って出席管理や課題管理を可能にする。
auの選べる学割、ピタット学割＆フラット学割…12/15受付開始
KDDIと沖縄セルラーは2017年12月15日より、選べる2種類の学割「ピタット学割」「フラット学割」の提供を開始する。25歳以下でauに新規契約、機種変更、MNPで契約した利用者とその家族で新規契約した利用者が対象。
UQ mobile学生向けキャンペーン、最大約4ヵ月分の月額基本料金が無料
UQコミュニケーションズとUQモバイルは、2017年12月8日から、18歳以下のユーザーが「UQ mobile」に加入すると、月額基本料金が最大3ヵ月無料となる「UQゼロ学割」の提供を開始すると発表した。
ソニー、Raspberry Piに対応したMESHハブアプリ配信開始
ソニーMESHプロジェクトは、Raspberry Pi向けMESHハブアプリケーションの配信をMESH公式Webサイトにて開始した。MESHアプリで作成したIoTの仕組みを、スマホやタブレットが近くになくても常時動作させることが可能になる。
高校生のスマホ、男子2人に1人は「Android」
女子高生が利用しているスマートフォンの約7割が「iPhone」であることが2017年12月8日、「2017年11月 中高生の通信利用実態調査」の結果からわかった。男子高生は「Android」が51.3％と過半数を占めた。
ぬいぐるみをおしゃべりにする「Pechat」英語版アプリをリリース
博報堂は2017年12月7日、幼児の英語学習を支援する新アプリ「ペチャット英語」をリリース。2016年に発売したボタン型スピーカー「Pechat」の機能を進化させ、1,000種類以上の英語のフレーズとともに英語の歌やお話を提供。アプリは無料でダウンロードできる。
5-18歳対象、ワイモバイル「タダ学割」基本料が最大4か月無料
ソフトバンクとウィルコム沖縄は2017年12月1日、ワイモバイルのキャンペーンとして5～18歳を対象に「タダ学割」をスタートした。基本料が最大3～4か分無料になるほか、特典としてデータ容量が2倍になる。キャンペーン受付期間は、2018年5月31日まで。
スマホ・ネットのトラブル防止、冬休み・新学期一斉緊急行動12-5月
文部科学省や内閣府などは、児童生徒がインターネット上の有害情報に起因する犯罪被害やトラブルに巻き込まれることを防止するため、「あんしんネット 冬休み・新学期一斉緊急行動」を平成29年12月から平成30年5月まで実施する。
2023年度までのICT・メディア市場展望、EdTechはデータ連携進む…野村総研
野村総合研究所（NRI）は2017年11月29日、2023年度までのICT・メディア市場の規模とトレンドに関する展望を公表。主要5市場の分析と予測を行っており、EdTech（教育）については、コンテンツが充実し、分野横断的なデータ連携が進むとみられる。
青少年有害情報フィルタリングに関する省令案、12/28までパブコメ実施
総務省は平成29年11月28日、青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備に向けて作成した「青少年有害情報フィルタリング有効化措置を講ずる必要性が低いもの等を定める省令（案）」について、12月28日まで意見募集を行うと発表した。
スマホで学割料金の高速バス乗車券を購入、阪大など10校導入
ウェルネットは、学生の在籍確認をオンライン認証で行うことにより、スマートフォンで学割料金の高速バスチケットの予約・購入ができるサービスを2017年12月1日より順次開始する。バス会社11社と10校の教育機関で導入を予定している。
10代約半数、動画はスマホでほぼ毎日…6割以上が「ギガ死」
スマートフォンユーザーの7割弱、10代女性では9割半がスマホで動画を視聴しており、10代女性と20代女性の6割以上が「使いすぎて通信速度制限」になるいわゆる「ギガ死」を経験していることが、ジュピターテレコム（J:COM）が実施した調査により明らかになった。
中高生の4人に1人が格安スマホ、親の6割が低価格望む
子どもの携帯端末所持率は中学生が76.2％、高校生が96.6％で、このうち中学生の25.3％、高校生の25.5％が格安スマホであることが、インサイトテックの調査結果より明らかになった。
小中高生の取組みや議論を公開、OSAKAスマホサミット12/10
大阪府は平成29年12月10日、「OSAKAスマホサミット2017」を大阪市内で開催する。府内の小中高校生による「スマホを適切に利用するための対応策」や各学校で取り組んだ「ネット利用対策実践事例」の発表、小中高校生・保護者らによるトークセッションなどが行われる。
