教育資金の準備、6割の保護者が「不安」…日本生命調査
約6割の保護者が子どもの教育資金の準備に不安を感じていることが、日本生命保険相互会社が3月20日に公表した「教育資金の準備」に関する調査結果から明らかになった。一方、教育費の総額について「具体的に知らない」という回答が6割を超えた。
【大学受験2014】電通大、山梨大、静岡大、宮崎大…国立大2次募集
代々木ゼミナールは、2014年度国公立大学欠員補充2次募集情報を公開した。電気通信大学、山梨大学、静岡大学、宮崎大学の2次募集について紹介している。
約200の中高が参加「よみうりGENKIフェスタ2014」3/29
受験を控える小中学生や保護者を対象とした中学・高校進学相談会「よみうりGENKIフェスタ2014」が3月29日（土）に東京国際フォーラムで開催される。首都圏を中心とした約200の中学・高校が参加し、相談コーナーや講演会などが設けられる。
【大学受験2014】東大（後）合格発表、100名が合格
東京大学は3月22日、平成26年度後期日程試験の合格発表を行った。3月27日（木）正午まで、合格者の受験番号と最高点・最低点・平均点をホームページに掲載している。全科類で100名が合格した。
IQ140を保証し小学校受験を支援、託児型知能教育「TOEアカデミー」
EdiQ（エディック）は、乳幼児親子教室の「ベビーパーク」、幼児教育・受験指導の「幼児教育実践研究所 こぐま会」、教育出版の「幻冬舎エデュケーション」の協力のもと、IQ140以上を保証する託児型知能教育機関「TOEアカデミー」を開設する。
【高校野球】センバツ3/21開幕…MBSが全試合ネットライブ中継
第86回記念選抜高校野球大会が3月21日に開幕した。毎日放送は今年も、Webサイトにおいて1回戦から決勝（一部試合を除く）までをライブ中継する。試合終了後には全試合の全イニングをオンデマンド配信、各試合の全得点シーンと勝利チームインタビュー映像も配信する。
英語で学ぶ・過ごす、インターナショナルスクール系学童3校
グローバルな人材育成が叫ばれる今、小さいうちから本格的な英語教育を希望する家庭が増えてきている。放課後をお友達とともに過ごしながら生きた英語を学べる、インターナショナルスクール系の学童サービス3校を紹介する。
付加価値の高い民間学童、中学受験対応など6社
学習だけでなく多岐にわたるレッスンを提供することで人間的な成長も促していく、中学受験対応など、さまざまなサービスを兼ね備えた学童保育サービスを紹介する。
【中受を終えて 2】リビング学習と過去問・時事問題対策
小学校の卒業式を間近に控え、中学進学準備もほぼ整いました。今は進学先に決めた麻布中の入学式を親子で楽しみにしているところです。私たち家族が体験したことをこのコラムで共有させていただきたいと思います。
厚労省がベビーシッター利用時の留意点を公表
厚生労働省は3月19日、ベビーシッター宅で2歳の男児が死亡した事件を受け、「ベビーシッターなどを利用するときの留意点」を公表した。「まずは情報収集を」「事前に面接を」「保育場所の確認を」など、10項目を紹介している。
医師国家試験2014、合格率1位は「自治医科大」99.1％
医師国家試験対策予備校のテコムは3月18日、第108回国家試験合格状況の詳細情報を公表した。合格率がもっとも高い学校は、「自治医科大」で99.1％であることが明らかになった。
本物の学力や問題解決力につながる幼児期の学び…ドラゼミ×Z会 対談
いつでも家庭でできる、送迎の負担がない、無理なく続けられる料金設定などの理由から根強い人気がある幼児向けの通信教育。どう選んで、どう利用すればよいのか、また幼児期の学びに親はどのように関わればよいのか。
小中学校教員の半数以上が、授業でのICT活用に「不安」
ベネッセコーポレーションが3月19日に発表した「ICTを活用した学びのあり方に関する調査」によると、小学校教員の78.7％、中学校教員の61.1％がすでにICTを活用した授業に取り組んでいることが明らかになった。
四谷学院、55段階の教材をスマホで提供
ブレーンバンクが運営する「四谷学院 大学受験予備校」は3月19日、55段階の教材をスマートフォンで学習できる教材「スマホ教材」を提供開始した。四谷学院の在籍生は無料で利用できる。
オンライン学習塾「アオイゼミ」に無料の高校講座、センター対策も
無料で学べるオンライン学習塾「アオイゼミ」は4月7日、高校講座の提供を開始する。高校1、2年生には数学を基礎から定期試験レベルまで、英語は長文読解や文法の基礎を講義。高校3年生には過去問を用いたセンター対策授業を提供する。
企業による子どものインターネット閲覧傾向の追跡・分析に74％の保護者が反対
非営利団体SafeGov.orgは3月18日、「日本の保護者の意識調査」を発表した。調査結果より、子どものインターネットの閲覧傾向を企業が追跡・分析してオンライン広告に利用することに74％の保護者が反対していることが明らかになった。
