有名難関大学に通う学生4名に、いつからパソコンに触れ、どんな使い方をしていたか、効果的だった学習方法や気をつけていたことなどについて語ってもらった。
日本エイサーは12月15日、インテルCore i3プロセッサーを搭載した法人向けChromebook「C740-F34N」を発売した。従来モデルより堅牢性が大幅に向上し、教育現場での使用にもお勧めだという。価格はオープン。
シャープは2017年1月より順次、カラー電子辞書「Brain(ブレーン)」の2017年春モデルである4機種11モデルの販売を開始する。従来の辞書を利用する生徒・学生の声を反映し、英語の発信力を強化する新機能やデザインの刷新、コンテンツの拡充をはかった。
日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は、学校の教員や教育委員会、自治体の職員を対象とした「タブレット端末活用セミナー2017」を2017年1月28日に東京コンファレンスセンター・品川で開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
パソコン・周辺機器の取り扱うサンワダイレクトは、Makeblock社製「mBot」(型番800-MBSET001)を12月14日に発売した。子ども向けのプログラミング教育ロボットキットで、販売価格は16,800円(税込)。
学研プラスは12月9日、子どもを持つ30代~40代の女性200人を対象に行った「子どものプログラミング教育」に関するアンケート調査を公開した。プログラミングを学ばせたい母親は過半数を超えるが、プログラミング教育に対する認知度はまだ低いことがわかった。
パナソニック教育財団は、助成を受けながらICTを活用した校内の実践研究に取り組む小学校、中学校、高等学校、特別支援学校などを募集している。「一般」枠には1年間の研究に対して1件50万円、「特別研究指定校」枠には2年間の研究に対して1件150万円を助成する。
国立大学協会は12月12日、「教育の情報化の推進における要望」をWebサイトに掲載。有識者会議にて審議が進められている著作権法に対する考えを明らかにしたもので、講義映像の送信などにおいても現行と同様に無償利用できるよう要望した。
サンコーは12月12日、ロボットアーム「Dobot Arm Entry model」を発売した。誰でも簡単に動作を学習させて自動的に動かすことができるほか、本格的にプログラムで動かしたいという人に合わせたモードも装備されている。価格は9万8,000円(税込)。
キヤノンMJとキヤノンITソリューションズは、OS混在環境でもクライアント管理ができる教育機関向けソリューション「in Campus Device2.0(インキャンパス デバイス)」の提供を2017年1月上旬から開始する。
総務省は12月9日、「地域IoT実装推進ロードマップ」および「ロードマップの実現に向けた第一次提言」を公表した。ロードマップは「教育」を含む7つの地域IoT分野別モデルについて、課題や2020年度までに達成すべき指標、2020年度までの工程・手段をまとめている。
千葉大学教育学部附属中学校は、おもに教育関係者を対象とした「平成28年度ICT授業研究会」を平成29年2月10日に同中学校にて開催する。全体会にて「1人1台タブレット端末の教育的効果と運用上の課題(3年目/最終年次)」について発表する。
アメリカでプログラミング学習を推進しているCord.orgのプログラミング教育推進運動「Hour of Cord」が今年も開催された。Apple Japanの「Hour of Cord」ワークショップに小学2年生の子供と参加したレポートをお届けする。
日本教育工学会は12月18日、内田洋行の大阪ユビキタス協創広場CANVASで第6回ワークショップ「これからのプログラミング教育を考えるワークショップ」を開催する。教育関係者や研究者らを対象としており、参加費は無料。
Z会は、中高生向けにスマートフォンの学習アプリ「Zestia」(ゼスティア)を2017年1月13日より無料で提供開始する。5教科の必要な単元だけ学習できる要点映像や一問一答形式のチェックテストなどを多数掲載しており、スキマ時間に勉強できる。
埼玉県戸田市立美谷本小学校は12月15日、プログラミング教材「Bee-Bot(ビーボット)」を利用したプログラミング授業を実施する。企画提案はCeeジャパン。講師は同校の校長自らが務める。実施対象は小学2年生。