大学受験に関連した情報だけでなく、高校生を対象としたイベントなどの生活情報を紹介する。 進学先を検討する上で必要な大学のオープンキャンパスや奨学金に関する情報、受験に活用できる学習アプリや塾・予備校の紹介、国際科学オリンピックやパソコン甲子園などといったコンクールやコンテストの情報など幅広く紹介している。
灘、開成、豊島岡―。名門校16校の“変な授業”を取り上げた、教育ジャーナリストのおおたとしまさ氏が贈る最新刊「名門校の『人生を学ぶ』授業」が2017年11月7日に発売された。この書籍を読者5名にプレゼントする。応募締切は2017年11月30日。
日本漢字能力検定協会が主催する、今年一年の世相を「漢字一字」で表現し、清水寺で発表する「今年の漢字」。2017年の応募締切まで1か月を切った。2017年は12月5日必着で応募を受け付けており、「漢字の日」である12月12日に発表予定。
第11回全日本高校模擬国連大会が2017年11月11日・12日に都内の国際連合大学で開かれ、海城高校と桐蔭学園中等教育学校のチームが最優秀賞に選ばれた。最優秀賞と優秀賞の受賞6チームは2018年5月、ニューヨークの高校模擬国連国際大会に派遣される。
警察庁は平成29年11月13日、平成29年1月~10月分の犯罪統計資料を公表した。20歳未満の子どもが加害者となる犯罪は前年(平成28年)比14.7%減少。一方、子どもが被害者となる重要犯罪も前年と比べてわずかに減少した。
日本英語検定協会は2017年11月14日、Webサイトで「2017年度第2回実用英語技能検定二次試験」A日程の合否閲覧サービスを開始した。団体向けは午後2時に公開しており、個人向けは午後3時に公開される。閲覧には、本人確認表に記載されている英検IDとパスワードが必要。
埼玉県では、平成29年12月から平成30年1月の冬休み期間を中心に、県立高校などの教員らが講師となってさまざまな体験や実習を行う「県立学校等公開講座」を開催。各校にて参加者を募集している。対象や実施日、申込期間や方法は講座により異なる。
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は201711月13日、2018年度入試情報の「入試変更点一覧」に私立大学の最新情報を掲載した。2018年度入試からは、早稲田大学が新思考入試を導入し、学習院大学がプラス試験をスタートさせる。
2017年11月16日(木)に実施される、2018年度の韓国「大学修学能力試験(修能、スヌン)」。年に1度の試験であることから、受験生の緊張も高まっている。試験2日前にあたり、韓国教育部は11月14日(現地時間)に受験生留意事項を掲載した。
英単語アプリ「mikan」を展開するmikanとKADOKAWAは、東京大学受験指導専門塾「鉄緑会」が手がける英単語熟語集「鉄緑会東大英単語熟語 鉄壁」の内容に沿って学習できる、スマホ用英単語学習アプリ「mikan 鉄壁」を2017年11月1日に配信開始した。価格は2,000円(税込)。
学生ロボットコンテスト「WRO2017コスタリカ国際大会」が2017年11月10日から12日の3日間、コスタリカ・サンホセで開催され、日本は銅メダルを2つ獲得した。銅メダルを受賞したのは、追手門学院大手前中学校と帝京大学の2チーム。
SAPIX YOZEMI GROUPの医学部入試情報サイト「医学部研究室」は2017年11月13日、2018年度の国公私立大学選抜方法を掲載した。センター試験や一般入試、2次試験における科目や配点の情報を一覧にまとめて紹介している。
人事院は平成29年11月14日、平成29年度(2017年度)国家公務員採用一般職試験(高卒者試験)の最終合格者を発表した。事務・技術・農業土木・林業の合計13,958人の申込者に対し、2,690人が合格した。
日本学生支援機構(JASSO)は平成29年11月10日、広報資料「奨学金事業への理解を深めていただくために」を公開。奨学金事業について、データや事実に基づき正しく理解してもらうための資料で、JASSOのWebサイトやYouTubeにて閲覧できる。
国立大学協会は平成29年11月10日、「平成32年度以降の国立大学の入学者選抜制度―国立大学協会の基本方針―」を公表した。あわせて、策定にあたっての国立大学協会会長談話を発表した。いずれも11月13日にWebサイトで公開した。
東京大学は、高校生に同大学の研究室や研究内容を紹介するプログラム「東大の研究室をのぞいてみよう!」の参加高校を、2018年1月26日まで募集している。募集対象は全国の高校。実施日は、駒場キャンパスが2018年3月27日、本郷キャンパスが2018年3月29日。
大阪大学知的財産センター、大阪教育大学科学教育センターおよび大阪工業大学知的財産研究科・知的財産学部は2017年11月10日、知的財産(知財)にかかる教育・人材育成を目的とする「知財創造教育」推進に向け、連携協定を締結した。