フォロー＆リツイートでN高のオンライン授業を1年間無料開放
角川ドワンゴ学園N高等学校（N高）とドワンゴは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う全小中高の休校要請を受け、フォロー＆リツイート＆勉強キャンペーンへの申込みを行った人全員にN高オンライン学習アプリの1年間無料開放を実施する。申込みは2020年5月20日まで。
【休校支援】運動部の小中高生をサポートする動画やサービス（まとめ）
休校期間が長引き、運動部などに所属する小中高生は、練習やトレーニングをどう継続していくか、頭を悩ませていることだろう。グラウンドや体育館が使えない今、自宅で取り組むことができる動画や新しいトレーニング法を取り入れてみてはどうだろうか。
【休校支援】進研ゼミ、高校生への学習法アドバイス無料ライブ配信
ベネッセコーポレーションが展開する高校生向け通信教育「進研ゼミ高校講座」は2020年4月22日から5月6日までの平日・土曜日、高校生を対象とした学習法アドバイスのライブ配信を行っている。参加費は無料。
地球環境について学ぶ…JAXA×ネスレ共同バーチャル科学館
宇宙航空研究開発機構（JAXA）とネスレ日本は2020年4月22日、親子で楽しく地球環境を学べる共同エコプロジェクト「＃NescafeOurPlanet（ネスカフェ アワープラネット）」を始動した。その第1弾として「バーチャル科学館」を開設している。
休園中の幼児を支援する「遊びの応援サイト」開設、道教委
北海道教育委員会は2020年4月22日、「幼児の遊び応援サイト」を開設した。休園のため家庭で過ごす幼児に向けて、主体的な活動を促す環境づくりを支援するため、さまざまなツールを案内している。
スマホ所持の小学生、約3割がSNSで知らない人とやり取り
一部のSNSには利用規約で年齢制限が設けられているが、保護者の4割は年齢制限について「知らなかった」と答えていることが東京都の調査からわかった。また、スマホを持っている小学生の約3割は、SNSを通じて知らない人とやり取りをしたことがあるという。
新高校生「入学前につながりたい」8割…SNSを活用
LINEリサーチが春から高校生になる男女を対象に行った調査で、「同じ高校になる人と、入学前につながりを持った・持ちたい」とする回答が76.5％となり、入学前から友だちづくりを意識する傾向にあることがわかった。
【休校支援】児童館の取組み紹介「#臨時休館でも児童館」
全国の児童館や児童センターの臨時休館が続くなか、児童健全育成推進財団は全国の児童館と協力し、「#臨時休館でも児童館」を共通のハッシュタグとして子育て支援のさまざまな取組みを発信している。
ランドセル姿のSNS投稿でフォトブック進呈…3月末まで
セイバンなどランドセル製造販売6社は2020年3月9日、ネットプリントサービスのしまうまプリントシステムと共同で、しまうまプリントフォトブックをプレゼントするSNS投稿キャンペーンを開始した。対象は、2020年3月に小学校を卒業する子どもとその保護者。
リカちゃんが子どもの憧れを応援、3/31まで夢ツイート募集
タカラトミーが発売する着せ替え人形「リカちゃん」は2020年3月6日、子どもの夢や憧れを応援する「リカちゃんドリームプロジェクト」を開始。第1弾の取組みとして、「リカちゃんドリームシート」の配布、「リカちゃん夢ツイートキャンペーン」を実施する。
千葉県教委、公立学校講師任用情報をTwitterで配信開始
千葉県教育委員会は県内の公立学校の講師を募集しており、2020年2月28日から、任用に関する情報を「Twitter（ツイッター）」で適宜配信する。
日経新聞「日経1問グランプリ」作品応募2/29まで
日本経済新聞社は、クイズを作問する面白さを伝えるためのイベント「日経1問グランプリ（略称：日経イチグラ）」を開催し、2020年2月29日まで早押しクイズ用の自作クイズをツイッターにて募集する。
自分で描いた絵がランドセルカバーに「ワンダーランドセルグランプリ」
鞄メーカー「池田屋」は、自分で描いたイラストがオリジナルのランドセルカバーになる「ワンダーランドセルグランプリ」を実施している。募集は2020年1月14日から4月26日まで。受賞者には、イラストをプリントしたオリジナルランドセルカバーがプレゼントされる。
東京都教委、教職の魅力をSNS発信…教員採用受験者確保へ
東京都教育委員会は2020年1月15日、教員採用候補者選考の受験者確保に向け、教員を目指す大学生らを対象としたPR活動を強化すると発表した。TwitterなどのSNSを活用し、教職の魅力や東京都の働き方改革などについて、マンガや動画で情報発信していく。
2020年の新成人、日本の未来「明るい」は31％
成人式を前にマクロミルは2020年1月7日、「2020年 新成人に関する調査」の結果を発表した。日本の未来を「明るい」と答えた人は、前年より6ポイント少ない31％。明るい理由には「オリンピック」、暗い理由には「少子高齢化」などがあげられた。
青少年のSNS利用、ネット事業者に要請…総務省
大阪市で発生した女児誘拐事件を踏まえ、総務省は2019年12月13日、ネット事業者で組織する「青少年ネット利用環境整備協議会」に対し、青少年の安心・安全なインターネット利用に向けた措置を講じるよう要請した。協議会の加盟各社における丁寧な周知などを求めている。
