【大学受験2018】約3,000高校の合格実績、サンデー毎日・週刊朝日（4/10発売）
2018年4月10日発売の週刊朝日とサンデー毎日は、全国の高校の難関大学合格実績を特集。週刊朝日の特集では3,374高校をまとめた決定版を、サンデー毎日の特集では3,422高校をまとめた完全保存版を掲載している。
【大学受験2018】志願者前年比、東大101％・早大102％
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2018年4月6日、2018年度一般入試の入試結果を公表した。志願者前年比は、東京大学が101％、京都大学が98％、早稲田大学が102％、慶應義塾大学が97％だった。
医学部偏差値は最低でも早慶理工レベル、親世代の認識とズレ
「大学全入時代」と呼ばれる状況で、「医学部」の人気が上昇し続ける理由とはなんだろうか。医歯専門予備校の学院長がその理由を解説するとともに、親世代と現在との認識のズレを指摘する。
明大・国際連携本部、留学希望者向け4プログラムを開講
明治大学・国際連携本部は2018年4月、留学を希望する学生を対象に、留学に必要な語学力の強化を目的とした「留学志望者対象英語プログラム」を開講した。2018年度は4つのプログラムを展開する。
2018年、春の国立大学園祭7選…東大・東工大・一橋・阪大など＜日程・場所一覧＞
リセマムでは全国の国立大学のなかから、首都圏、大阪、名古屋、北海道から7大学をピックアップ。2018年6月までに行われる学園祭情報を紹介する。
医学部vs理学工学系…偏差値ランキングと入試難易度
「大学全入時代」と呼ばれる状況で、「医学部」の人気が上昇し続けている。そうしたなかで、医学部合格に導くセオリーとはなんだろうか？医歯専門予備校の学院長が医学部入試で重要な「偏差値」と「難易度」の読み方について教える。
大学授業料を国が立て替える「卒業後拠出金制度」自民党が設計案
自民党の教育再生実行本部は、大学の授業料や入学金の支払いを国が立て替え、学生本人が卒業後に返済する「卒業後拠出金制度（J-HECS）」の基本設計について検討案を公表した。教育資金が一括で必要となる入学時の保護者の負担軽減などにメリットがあるという。
最高倍率88.1倍、医学部の実質倍率と難易度の関係
「大学全入時代」と呼ばれる状況で、「医学部」の人気が上昇し続ける理由とはなんだろうか。医歯専門予備校の学院長がその理由を解説し、医学部合格のための戦略を伝授する。
eポートフォリオとは？大学受験に備えて知っておきたい基礎知識
高大接続ポータルサイト「JAPAN e-Portfolio」は、文部科学省大学入学者選抜改革推進委託事業（主体性等分野）で構築・運営する、高校eポートフォリオ、大学出願ポータルサイト。平成31年度入試等で活用する大学の一覧を平成30年3月29日に公表している。
文系でも合格できる、医学部受験の戦略とは
「大学全入時代」と呼ばれる状況で、「医学部」の人気が上昇し続ける理由とはなんだろうか。医歯専門予備校の学院長がその理由を解説し、文系でも合格できる戦略を伝授する。
【子ども記者】JAXA宇宙飛行士・大西卓哉さんに小学生が夢の直撃取材「宇宙ってどんなところ？」
「宇宙でおならをしたらどうなるの？」「宇宙ステーションで一番大変だったミッションは？」など、宇宙飛行士を夢見る少年が抱く素朴な疑問から、親が気になる、夢を実現した人の子ども時代の過ごし方や進路選択まで、JAXAの大西卓哉宇宙飛行士にインタビュー。
最低2,000万円の高額な学費、それでも医学部受験者が増える理由とは？
「大学全入時代」と呼ばれる状況で、「医学部」の人気が上昇し続ける理由とはなんだろうか。医歯専門予備校の学院長が、その背景にあるものを分析・解説する。
【大学受験2019】新増設大学・学部一覧（4/2掲載）新設私大は17校
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2018年4月2日、2019年度（平成31年度）入試情報に「新設大学・増設学部・学科一覧」を掲載した。国立大では東京農工大と東京外国語大が学部を新設し、私立大では国際工科専門職大学など17大学が新設される。
【大学受験2018】約2,300高校の大学合格実績、サンデー毎日・週刊朝日
2018年4月3日発売のサンデー毎日と週刊朝日は、全国主要高校約2,300校の大学合格実績を特集。東大合格者（理系編）728人実名アンケートや、有名108大学の徹底分析なども公開している。
医学科か？数学科か？進路を迷った時に都合のいい東大の「進振り」
大学受験前に進路選択の悩みを抱える人も多いだろう。現役東大医学部生が、自らが悩んだことや進路を決定した理由について語る。
中学校卒業者の進学率、1位は山形・石川98.9％
中学校卒業者の進学率1位は「山形県」「石川県」98.9％、高校卒業者の進学率1位は「東京都」66.5％であることが、総務省統計局が2018年年2月16日に公表した「統計でみる都道府県のすがた2018」より明らかになった。
