検索サービスを提供する9社は1日、検索サービスを通じた自殺予防に共同で取り組んでいくことで合意したことを連名で発表した。エキサイト、NECビッグローブ、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTTレゾナント、So-net、ニフティ、ヤフー、楽天の9社となる。 これら9社は、3月1日より始まる「自殺対策強化月間」を機に、検索結果における自殺予防対策を強化するとしている。具体的には、「自殺方法」などの自殺願望と関連するキーワードで検索する利用者に対し、「国立精神・神経医療研究センター 自殺予防総合対策センター」など、相談窓口の情報を掲載したページへ利用者を誘導するリンクを掲載する（Yahoo！JAPAN、BIGLOBE、goo、iMenuなど、一部の検索サービスではすでに実施中）。 自殺願望と関連するキーワードについては、これまで各社が独自に特定のキーワードを設定し、運用されていた。今回、新たに取り組みに参加する事業者も含め、検索サービス提供各社が、国立精神・神経医療研究センター自殺予防総合対策センターと協力して作成したキーワード群を共有して使用する。
