ICT活用指導力に関する研修を受講した教員の割合は28％で、都道府県別では最高が「佐賀県」98.2％、最低が「秋田県」9.0％と、約90ポイントの開きが見られたことが、文部科学省が9月17日に発表した「平成24年度学校における教育の情報化に関する調査結果」より明らかになった。 同調査は、初等中等教育における教育の情報化の実態等を把握し、関連施策の推進を図るため、毎年3月1日を基準日に実施。平成24年度は、全国の公立学校（小学校、中学校、高等学校、中等教育学校および特別支援学校）を対象に、平成25年3月1日現在のICT環境の整備状況や教員のICT活用指導力を調査した。 教員のICT活用指導力は、チェックリストを元に教員自身が自己評価したもの。教材研究や児童生徒へのICT活用指導など5つの能力に分類し4段階評価を行った結果、あらゆる面において、平成19年度より徐々に伸びている傾向がみられた。特に佐賀県は、すべての項目が90％以上であった。 平成24年度中にICT活用指導力の各項目に関する研修を受講した教員の割合は28％、受講していない教員は71.8％を占めた。都道府県別にみると、最高が「佐賀県」98.2％、最低が「秋田県」9.0％、全国平均が前年比6ポイント増の28.2％。佐賀県は昨年と比べ60ポイント以上伸びている。
