このほか、昨年12月には、教職員全員がボリュームライセンスを利用している場合、学生の「Office 365 ProPlus」を無償提供する「Student Advantage」も開始。こうした無償提供に加え、同社では、教員向けの「21 世紀の教室」（Windows in the Classroom）や、約40社が参加する「Windows クラスルーム協議会」を通じて、学校教育でのICT利活用の加速と定着を図っている。
次にビデオで登場した大阪大学の博士（工学） 清川清准教授（サイバーメディアセンター 情報メディア教育研究部門）も、大学のブランディングの観点から、卒業生の希望者全員（最大10万人規模）に同学のメールアカウントを配布すると語った。同学がクラウド化に踏み切った理由としては、教育機関向けの無償プランがある点、BCPの観点からサービスの継続性を確保したい点をあげた。またサービスの選定にあたっては、多言語対応している点、国内法が適用される点、および「OneDrive for Business」によって大容量のオンラインストレージが使える点で日本マイクロソフトを評価。セキュリティに関しても、精査して十分なセキュリティがあることを確認済みという。同学は、8月末からはBYOD（私物デバイス）環境に対応した仮想デスクトップ（VDI）を導入し、モバイルを含めどこからでもどのような端末からでも利用できるICT環境へリプレイスしていく予定だ。
