首都圏を中心に展開する大手学習塾の栄光ゼミナールは、2014年9月、全国の母親500人を対象に、ICT教育活用に関するアンケート調査を実施。文部科学省のICT教育を勧める方針の認知度は低かったが、約6割が「賛成」と回答した。 同調査は、ICT教育に対する母親の意識調査を目的として、女性向けWebサービス「Woman & Crowd」の会員である母親500人を対象にWebアンケートにより実施されたもの。調査期間は2014年9月。 文部科学省の「2020年には1人に1台のタブレット」という方針については、知っていると答えた母親は21.8％と低い認知度にとどまったが、その方針を支持するかという問いに関しては、「賛成」「どちらかといえば賛成」を合わせると63.6％にのぼる結果となった。 また、情報活用能力といわれる、情報リテラシーの修得を子どもに望むか、について「強く望む」「望む」が合わせて68.8％だった。文科省の方針を支持する母親ほど、情報リテラシーの修得を望む傾向にあることが明らかになった。 ICT教育活用に適している機器については、「タブレット（iPad、iPad mini）」が53.4％と高い支持率となり、次いで「ノートPC」「タブレット（Android）」と回答。スマートフォンに関しては10％以下とICT教育には適していないと感じる母親が多いことがわかった。 ICT機器を使用するのに適している場所については、「学校」76.4％、「家庭（居間）」75.2％と教師や親の目が届く範囲で活用させたいと考えている現状が見られた。また、ICT教育活用に対する母親の希望としては、「従来通りの対面教育を中心に、必要に応じて活用する」が68％と圧倒的な支持を得た。ICT教育の活用が徐々に浸透してきてはいるものの、従来通り教育の中心、授業に関しては対面教育を望む傾向が強い結果となった。
