2025年の日本の学びと「MOOC」の姿を考える検討会を実施

 日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)と三菱総合研究所は共同で、2025年の日本の学びとMOOCの姿を考える検討会を実施した。MOOCとは、誰でも無料で高等教育をオンラインで受講できる教育サービス。

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 日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)と三菱総合研究所は共同で、2025年の日本の学びとMOOCの姿を考える検討会を実施した。MOOCとは、誰でも無料で高等教育をオンラインで受講できる教育サービス。

 「MOOC(Massive Open Online Courses)」は、2012年にアメリカで立ちあがった。オンラインで公開された無料の講座を受講し、修了条件を満たすと修了証が取得できるという教育サービス。今後の高等教育のあり方を、大きく変える可能性も持っている。日本では、2014年4月にJMOOC講座が開講された。

 今後の「MOOC」の普及状況やビジネス展開について、将来の不確実性に対応する「シナリオ・プランニング」の手法を用いて検討した。「シナリオ・プランニング」とは、「未来を100%正確に予測することはほぼ不可能」という考え方のもと、今後想定される「起こりうる未来」をいくつかの「シナリオ」として整理し、各シナリオが発生した場合の対策を検討すること。日本の「学び」および「MOOC」に、影響をおよぼす可能性のあることは、「学びの目的」の変化と「学びの成果の評価」の変化となった。

 「学びの目的」の変化は、MOOCをはじめとするEdtechの進展およびAIの発展により、従来の知識蓄積型の学びからの転換が予想される。AIの発展により、さまざまなことが代替されていくなか、人間にしか持ち得ない「感性」を磨く教育が必要になると考えられる。

 「学びの成果の評価」の変化は、ビックデータ蓄積・解析技術および学習履歴の蓄積技術の進展により、「学歴」だけでの評価ではなく、見える化された各人の変遷や「学習歴」によっての評価など、評価対象が変わると考えられる。

 Edtech AIの発展がめまぐるしい現代、教育環境が変化していくなかで、行政もオンライン教育の可能性をさぐりつつある。また、学びに対するニーズが、大きく変化することが予想されるなか、MOOCは、社会的に大きな役割を果たせるとともに、MOOCの特徴である「いつでもどこでもだれでも学ぶことができる」「コミュニティで学ぶことができる」という特徴が、大きく活かされる可能性がある。
《神山千寿子》

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