河合塾は2018年1月11日、高校教員に実施したアンケート結果をまとめた「2018年度大学入試 受験生の傾向」を公表した。アンケート結果によると、受験生の推薦・AO入試を利用意向は増加傾向にあることがわかった。 河合塾は2017年11月下旬～12月中旬、進路指導に携わる高校教員を対象とした入試動向説明会を実施した。このうち、全国47会場で受験生の志望校や進路選択における傾向についてアンケート調査を行い、1,963名の回答を得た。 推薦・AO入試を積極的に利用したがる志向について、「強まっている」「やや強まっている」が計66％。2017年度のアンケート結果から5ポイント上昇しており、一般入試までに進学先を決めたいという受験生の志向がますます強まっていることがわかった。 チャレンジ志向（目標を高く設定する傾向）は、「変化なし」43％が最多。「強まっている」「やや強まっている」が計25％、「弱まっている」「やや弱まっている」が計32％と、「弱まる」傾向が「強まる」傾向を上回った。河合塾は、「無理をしない受験生が増加しているといえるだろう」としながらも、「強まる」動きを感じる教員も2割以上いることから、「一様に安全志向が強まっているとはいえない状況」と分析している。 就職を意識した学部系統選びをする傾向については、「変化なし」が55％、「強まっている」「やや強まっている」は計41％だった。近年、「強まる」傾向は縮小し、「変化なし」の割合が高くなっているという。 通学可能な範囲の大学を選ぶ志向は、「強まっている」「やや強まっている」が計49％。全国的には通学可能な範囲の大学を選ぶ志向が強まっているが、地区別に見ると、首都圏と東海地区などでは「強まる」傾向が半数以上を占めるのに対し、北海道地区では37％と、地域差が大きいこともわかった。 大学・短大より専門学校を選ぶ傾向は「変化なし」が62％を占め、教員が大きな変化を感じているようすはなかった。しかし、「弱まる」傾向が「強まる」傾向を大きく上回っていることから、どちらかといえば短大を含めた大学への進学志向が強いことが明らかになった。 進路選択・決定における保護者の意向は、「変化なし」49％、「強まっている」「やや強まっている」が計48％で、「弱まる」傾向はほとんど見られない。過去5年間でも同様の結果が得られており、子どもの進路決定に保護者が深く関わる傾向は強まることはあるが、弱まることはなさそうだという。 奨学金・奨学金制度の活用を考える生徒は、「増えている」「やや増えている」が計70％。2017年度と同じ傾向で、奨学金などの活用を考える受験生は増加傾向にあった。 家庭の事情で大学への進学自体を見直す生徒は、「変化なし」65％がもっとも多かったが、「増えている」「やや増えている」も計30％と、経済環境の厳しさが高校生の進学に影響を与えているようすもうかがえた。
