ミドリ安全が実施した調査によると、子どものいる家庭の53.0％が非常食を備えていないことがわかった。非常食の備蓄率は関東地方が58.7％ともっとも高く、中国地方は24.0％ともっとも少なかった。 非常食（防災食）の備えについての実態調査は、安全靴や作業着などを販売する通販サイト「ミドリ安全.com」で、子どもと同居している20歳から49歳までの全国の女性600名を対象に行ったもの。北海道・東北地方・関東地方・中部地方・近畿地方・中国地方・四国地方・九州沖縄地方の地方別に、各75名で均等割付を行った。調査期間は、2018年8月15日から8月20日まで。 自宅に非常食を備えているかとの問いには、全体の40.7％が「非常食を備えたことがない」と回答。「以前備えていたが、現在は備えていない」と回答した12.3％と合わせると、過半数が自宅に防災食を備えていないことがわかった。ついで、「家族全員が1～2日対応できる量を備えている」20.0％、「備えてはいるが、家族全員が1日以上対応することはできない」11.7％。「家族全員が3日以上対応できる量を備えている」と回答した者は全体の10.8％にとどまった。 回答を地方別でみると、少なからず非常食を備蓄しているとの回答も含め、非常食の備蓄率がもっとも高かったのは「関東地方」58.7％。これに対し、もっとも少なかったのは「中国地方」24.0％だった。また、過半数が「非常食を備えたことがない」地方は、「中国地方」60.0％と「北海道」53.3％だった。 これまで非常食を備蓄したことがあると回答した329名を対象に、非常食の賞味期限が実際に切れてしまった経験があるかを聞いたところ、75.1％が賞味期限切れを経験していると回答。そのうち、賞味期限が近付いてきた際の行動について、33.2％が「そのまま賞味期限切れとなってしまい処分した」と回答。「賞味期限切れとなったがそのままおいてある」と回答した者も8.1％存在し、賞味期限切れの非常食の4割以上が破棄されていると想定されることがわかった。 非常食を食べた分だけ買い足して、常に新しい食料を備蓄しておく備蓄法「ローリングストック」を知っているかとの問いには、56.8％が「知らない」「聞いたことはあるが詳しくは知らない」と回答。実際に実施している者は13.7％にとどまった。この備蓄方法を説明したうえで、ローリングストックを実施してみたいか聞いたところ、73.8％が「実施してみたい」と回答。実施したくないと回答した者に理由を聞いたところ、「お金がかかる」「何を備えてよいかわからない」「保管スペースがない」などの回答があった。 防災用品の備えについて聞いたところ、全体の備蓄率は、「簡易トイレ」18.8％、「汚物を処理する圧縮保管袋」13.2％、「非常用の保温・断熱シート」30.5％、「非常時用の口腔ケアグッズ」19.0％、「水なしで洗髪できるドライシャンプー」16.7％だった。
