スウェーデンハウスは「コロナ禍2年目における住まいの意識調査」を実施し、結果を発表した。コロナ禍で家族の団らんが増えた人は約3人に1人。在宅勤務ありの人に限定すると、家族の団らんが減ったと回答した人は0人だった。
調査は、スウェーデンから輸入した組立建物の製造や販売、設計等を展開するスウェーデンハウスが実施したもの。新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言後1年のタイミングで実施した「コロナ禍における住まいの意識調査」に続き2回目となる。全国の20代～60代の男女500人を対象とし、2022年3月22日～3月25日にインターネットで調査を実施した。
「コロナ禍に入ってから最初の1年間と、その後の1年間で、居住エリアに対する意識は変化したか」を質問したところ、「変化があった」との回答は16.8％。前回の調査よりも1.0％高くなった。コロナ禍で勤務形態が変化したことにより、居住エリアの検討範囲が広がっていることがうかがえる。
「コロナ禍に入ってから最初の1年間と、その後の1年間で、住まいに求める要素は変化したか」の質問には、「変化があった」が19.0％となり、前回調査よりも7.8％低かった。
上記2つの質問で「変化があった」と回答した人に、住まいに求める要素の変化について調査したところ、「インターネット環境」と回答した人が最多。「日常生活・買い物に便利なところに住みたい」も全体で43.5％と高い割合を占めた。「空間の切り分け」や「プライバシー」も前回に引き続き上位に入った。
「コロナ禍に入ってから最初の1年間と、その後の1年間で、家族やパートナーとの団らんは変化したか」を尋ねると、「団らんの時間が増えた」との回答が30.0％。前回調査よりも減少したものの、団らん時間の増加は現在も持続しているようだ。
