イー・ラーニング研究所は、子供がいる親を対象に「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」を実施し、2023年5月29日に結果を発表した。教育現場の教師不足については、8割以上の親が深刻な問題だと認識しており、解決策として多くの親が授業のデジタル化に期待していることが明らかになった。
「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」は、全国の子供をもつ親を対象に紙面調査を実施した。調査期間は2023年4月5日から4月27日。サンプル数は302人。
学校教育以外で教育費をかける必要があるかを尋ねたところ、約9割の親が「はい」（266人）と回答している。「はい」と回答した人に理由を聞いたところ、8割以上が「将来の夢のために必要なスキルを身に付けてほしいから」（219人）、約6割が「学校教育では足りないと思うから」（157人）と回答している。
一方で、「いいえ」と回答した人にその理由を聞いたところ、最多は「教育以外にも子供にお金を使いたいから」（14人）が半数以上となり、ついで「お金をかける余裕がないから」（12人）、「適切な教育費のかけ方がわからないから」（10人）と続いた。
学校教育における教師不足の問題については、8割以上が「深刻だと感じる」（283人）と回答し、そのうち、9割近くが早急な対策が必要だと考えていることも明らかになった。
また、学校教育における教師不足が問題となっている中で、新しい科目の公教育化が開始していることを踏まえ、「特に学校で実施してほしい教育はどれか」と聞いたところ、「金融教育」（248人）との回答が約8割と最多で、ついで「情報リテラシー教育」（201人）が約7割となった。さらに、その理由について、約6割が「家庭で教えられる自信がないから」（181人）、4割以上が「児童同士で交流する等する方が身に付くと思うから」（133人）と回答している。家庭で教える自信がないことのほか、児童同士のコミュニケーションによる効果を期待しているようだ。
教師不足の解決策として、7割前後が「メタバースなどを活用したオンライン授業の実施」（221人）と「タブレットなどのデジタル教材の導入」（205人）と回答している。多くの親が、授業や教材のデジタル化によって教師の業務削減に期待していることが明らかになった。
