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アルクとシャープは2018年3月29日、子ども向け英会話教室「アルク Kiddy CAT英語教室」において、シャープのモバイル型ロボット「RoBoHoN（ロボホン）」を活用した授業の実証実験を5月より開始すると発表した。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は、情報教育対応教員研修全国セミナー「タブレット端末活用セミナー2018」を、2018年4月21日に東京コンファレンスセンター・品川で開催する。参加無料、WebサイトおよびFAXにて申込みを受け付けている。
テクノホライゾングループのエルモ社は、学校や教育機関、企業や塾向けに最大1,300万画素の高精細コンパクト書画カメラ「VISUAL PRESENTER MX-P（ビジュアルプレゼンター エムエックスピー）」を発表した。2018年5月25日より販売を開始する。価格は4万9,000円（税別）。
インヴェンティットは2018年3月19日、モバイルデバイス管理（MDM）サービス「MobiConnect（モビコネクト）」がApple TV（tvOS）の管理に対応したと発表した。MobiConnect for Educationは、iOSおよびmac OS契約台数の10％までtvOS管理を無料で利用できる。
内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2018年3月16日、「ネットワークビギナーのための情報セキュリティハンドブックver3.00」を公開した。Webサイトと電子書店で閲覧できるほか、アプリ版の配信もスタートする。
デジタルハリウッドが運営する「G's ACADEMY TOKYO」は2018年3月27日～29日、中高生のためのプログラミングキャンプ「G's ACADEMY YOUTH CAMP」を開講する。受講料は、パソコン持込みの場合で2万9,800円（税込）。Webサイトより申込みを受け付けている。
2018年3月13日、東京大学大学院教育学研究科附属学校教育高度化・効果検証センター、東大附属、富士通および富士通研究所は、2018年4月10日から2019年3月20日まで、東大付属の授業において共同実証実験を行うと発表した。
レノボ・ジャパンは2018年3月13日、教育機関での利用に適したICT端末として11.6型回転型マルチモード2 in 1「Lenovo 300e」「Lenovo 500e」を発表した。Chrome OSを搭載し、教育クラウドとの連携を考慮して設計されている。
光文書院は2018年4月16日まで、漢字・計算ドリル、理科などのデジタル教材9種類を無料で公開している（「デジ体」は5月18日まで）。デジタル教材プラットフォーム「ひまわりポケット」を端末にインストールすれば、デジタル教材を無料で試すことができる。
東京都の「公立小中学校ICT教育環境整備支援事業（出前ICT環境整備支援事業・ICTアドバイザリー事業）」のモデル校のひとつとして採択された東京都八丈島・八丈町立三根小学校で2018年2月20日、公開授業が実施された。
学研塾ホールディングスとFRONTEOコミュニケーションズは、見守り支援ロボット「Kibiro（キビロ）」を活用した家庭学習の促進に関する実証研究を2018年3月中旬より開始する。
一般社団法人未踏は2018年6月から10月にかけて、小中高生・高専生を対象に「2018年度未踏ジュニア」を開催する。独創的なアイデアを持つ17歳以下のクリエーターやプログラマーに最大50万円の開発資金をはじめ、開発場所・機材、専門家による指導を支援する。
文部科学省は例年実施する「学校における教育の情報化の実態に関する調査」の調査項目の見直しを進めている。現行と改訂後の間で生じる差異を把握するため、平成29年3月に「ICT活用指導力調査項目の改善に向けた調査研究」を実施。平成30年3月1日に調査結果が公表された。
ソフトバンクは2018年3月1日、スマートフォンを新たな学びの場として提案する縦型動画コンテンツ「私立スマホ中学」を公開した。教頭役の内村光良をはじめ、KAT-TUNや堀江貴文氏など、講師陣8組が講義する。視聴は無料、会員登録は不要。
富士通と関東学院は2018年3月1日、学校向けに情報システムの企画・開発・運用保守を行う共同出資会社、エデュケーションITサービスを設立した。
関東1都6県に在住する小中学生の保護者の7割以上が子どものICT機器利用によって「知識の幅の広がり」に期待していることが、NTTドコモ モバイル社会研究所の調査結果より明らかになった。
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