advertisement
advertisement
ソースネクストは2018年7月4日、ゲーム感覚でプログラミングが学べる「コードモンキー コードの冒険 1年版」と、ゲーム開発の基礎が身に付く「コードモンキー ゲームビルダー 1年版」を発売した。価格はいずれも6,000円（税別）。
デジタル学習コンテンツの利用と偏差値の変化に相関関係があることが2018年7月5日、学習支援プラットフォーム「Classi」の学習記録データの分析から明らかになった。ClassiはICTをどのように活用すれば成績向上につながるか検証した。
旺文社は2018年7月4日、コーポレートベンチャーキャピタル「旺文社ベンチャーズ」を創設したと発表した。EdTechに特化した10億円のファンドを組成し、出資規模は数千万から5,000万円を想定している。
総務省は2018年6月29日、2018年度から新たに実施する「地域におけるIoTの学び推進事業」の実証事業に係る採択候補を決定したことを発表した。企画案は2018年4月10日から5月18日までの期間で公募を行い、応募件数86件のうち19件を採択候補として決定した。
すららネットは2018年7月、学校・塾向けのクラウド型学習システム「すらら」の新オプションサービスとして、東京書籍が提供する「小・中学校douga pocket ver.社会・理科（douga pocket）」の提供をスタートする。
内田洋行は2018年7月2日、学校現場の先生たちがICTを活用して円滑に授業を進めるため、社内研究所である内田洋行教育総合研究所の研究実績をもとに開発された「情報活用能力育成のための教員研修サービス」の提供を開始する。
キッズダイアリーは、保育園・幼稚園の煩雑な事務・連絡業務を改善する保育支援システム「KidsDiary」を提供している。緊急時には4つの連絡手段を用意しており、園と保護者を即座に、確実につなぐことができる。
経済産業省の教育に関する有識者会議「未来の教室」とEdTech研究会は2018年6月25日、第1次提言を公表した。EdTechを用いた教育イノベーションの動向や課題などを24ページにわたってまとめている。
文部科学省は平成30年6月22日、教育委員会等における小学校プログラミング教育に関する取組状況を発表した。「特に取組みをしていない」割合は、北海道が82％ともっとも多く、地域による格差がみられた。
コードキャンプが運営する小中学生向けプログラミング教室「CodeCampKIDS」は、直営教室で培った運営ノウハウをベースとしたフランチャイズ（FC）展開をスタートした。プログラミング教育の経験がない事業者でも安心して教室を開校できるようサポートするという。
日本マイクロソフトは2018年6月20日、地域や学校のICT環境整備取組状況をまとめた「マイクロソフト教育ICTリサーチ2018」を公表した。学習者用端末は41台以上の「新たな予算枠」獲得に向けた動きが加速。普通教室で教員が使う端末の不足が課題に浮上している。
中高生向けのIT・プログラミング教育事業を手がけるライフイズテックは2018年8月15日から17日にかけて、教員向けのIT・プログラミングキャンプ「TECH for TEACHERS CAMP」を初開催する。申込みはWebサイトで受け付けている。
Windows Digital Lifestyle Consortium（ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム、WDLC）は2018年6月13日、「MakeCode×micro:bit 100プロジェクト」始動を発表。テストケースでの効果や、今後のねらいを聞いた。
中高生向けのプログラミング教育事業を展開するライフイズテックは2018年6月13日、経産省主導の世界進出スタートアップ支援策「J-Startup」の特待生に選定されたことを発表した。
ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム（WDLC）は2018年6月13日、学校のプログラミング教育を応援する「MakeCode×micro:bit 100プロジェクト」を開始した。小学校向けにmicro:bitや授業キットなどのプログラミング教材を無償で提供する。
2018年6月7日から9日まで、東京ファッションタウンビル（TFT）で開催された教育専門展「New Education Expo 2018（NEE2018）」において、「小学校プログラミング教育の現状と展望」というテーマでセミナーが行われた。
Language