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国際生物学オリンピック日本委員会は2019年4月1日、「日本生物学オリンピック2019」の参加申込受付を開始した。7月14日に予選、8月15日から18日に本選、2020年3月20日に第31回国際生物学オリンピックに派遣する日本代表の選抜試験を実施する。
文部科学省は2019年4月2日、2018年度公立小・中学校等における教育課程の編成・実施状況調査の結果について公表した。2018年度計画の年間総授業時数は、小5で平均1,061.0単位時間。25.7％は、標準の995単位時間を大きく上回る1,086時間単位以上で計画していた。
デルは2019年4月1日、教育機関向けラインアップを刷新し、「New Chromebook 3100」「New Chromebook 3400」「New Chromebook 3100 2-in-1」を販売開始した。販売価格は4万7,980円（税別・配送料込）から。
「地域に開かれた学校づくりの推進」言うは易し。埼玉県西部にある大妻嵐山中学校・高等学校は「地域にとってかけがえのない学校」を目指して、独自の英語プログラム「OREEP」に取り組んでいる。イベントのようすを取材した。
“未来に生きる教育を考える”をテーマとした、留学ジャーナル別冊「小学生・中学生・高校生のための海外留学ガイド」をリセマム読者3名にプレゼントする。応募締切りは2019年4月16日。
ドキドキハラハラの冒険ストーリーを楽しみながら、本格的な科学や理科を学べる「科学漫画サバイバル」シリーズのアニメ化が決定した。日本での累計発行部数は830万部を超え、世界で3,000万部読まれている。
北海道教育委員会は2019年4月2日、2020年度北海道立高等学校入学者選抜学力検査日を発表した。一般入試の学力検査は2020年3月4日、合格発表は3月17日に実施する。
学研プラスは2019年2月12日、これからの時代を生きるすべての子どもたちへ向けたキャリア教育本「僕たちはなぜ働くのか（上下全2巻）」を発売した。監修は池上彰氏が担当。AI、多様性、人生100年時代など、新たな時代を生きる子どもたちに自信を与える1冊。
全研本社リンゲージ事業本部は2019年4月1日、オンライン英会話「リンゲージスピーク」の中高生向け月額コース「Linguage Speak for Teens」をリリースした。受講開始前に、無料体験レッスンを2回受講できる。
中学校で新しく教科に加わる「英語」は、初めての定期テストの結果が良くないと自信をなくしてしまったり、嫌い、苦手…となってしまうかもしれない。「中学英語のさきどりが7日間でできる本」（KADOKAWA）より、新中学1年生向けの英語の学習法を紹介する。
文部科学省は2019年3月29日、学習者用デジタル教科書実践事例集の策定について、各教育委員会などに通知した。4月1日から施行される学校教育法などの改正に伴い、学習者用デジタル教科書が制度化されることから、教職員などに向けた実践事例集をWebサイトで公開している。
ソフトバンクは2019年3月29日、東日本大震災の被災地の子どもたちを応援する「SoftBank東北絆CUP 2019」の日程・会場を発表した。岩手県・宮城県・福島県の小中学生を対象に、参加者を募集している。
東京都教育委員会は2019年3月28日、「性教育の手引」の改訂し、都内の全公立学校に配布することを公表した。性をめぐる現代的な課題を踏まえながら、学習指導要領に示されていない内容を含む授業を行う場合は保護者の理解・了解を得る方法なども具体的に掲示している。
福島大学、アクセンチュア、企業教育研究会、ジュニア・アチーブメント日本の協力のもと、2019年3月28日に「次世代教育・産官学民連携機構」が創設された。設立時の参加メンバーは2企業、3NPO団体、5校。4月より参画校に対して課題解決型学習（PBL）授業の導入を開始する。
横浜市は2019年3月28日、生徒が調和のとれた学校生活の中で部活動を楽しむために「横浜市立学校部活動ガイドライン」を策定した。週に平日1日以上、土日1日以上の休養日設定に加え、1日の活動時間の目安などを盛り込んでいる。4月以降、学校を通じて配付する。
東京都教育委員会は2019年3月28日、都内公立中学校第3学年および義務教育学校第9学年（2018年12月31日時点）の評定状況の調査結果を公表した。全9教科の「5」の割合は12.1％。「5」がもっとも多かった教科は「外国語（英語）」で14.6％だった。
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