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広尾学園中学校高等学校が公表した2026年の合格実績によると、東京科学大学に19人、東京大学に8人が合格した。私立大学では、東京理科大学に128人、早稲田大学に101人、上智大学に84人、慶應義塾大学に81人が合格。また、海外大学に322人が合格している。いずれも現役・既卒をあわせた合格者数。
東京私立中学高等学校協会・会長の近藤彰郎先生（八雲学園）と、神奈川県私立中学高等学校協会・理事長の工藤誠一先生（聖光学院）を迎え、日能研取締役副社長の茂呂真理子氏が、激変する未来に向け、私学へ進学することの意義、そして、私学の教育に込められた不変の想いについて聞いた。
ヒューマン・ブレーンが運営する進学塾「創研学院」は2026年9月から11月にかけて、首都圏の私立中学校26校で「私立中学校説明会・見学会2026」後期日程を開催する。中学受験を検討する小学生と保護者を対象に、申込みを受け付けている。
ウィッシュインターナショナルは、2026年10月に東京・名古屋・大阪にて「秋の留学フェア2026」を開催する。オーストラリア・カナダ・韓国・アメリカ・ニュージーランドなど、世界11か国・全38校の学校スタッフが集結。参加は無料だが、事前の来場予約が必要。
大東建託は2026年8月19日、過去最大級の居住満足度調査をもとに「いい部屋ネット 街の住みここちランキング2026＜都道府県版＞」および「いい部屋ネット 住みたい街ランキング2026＜都道府県版＞」を発表した。住みここちランキングでは東京都が7年連続で1位となり、住みたい都道府県でも7年連続で首位を獲得した。
四谷大塚入試情報センターは2026年8月21日、「2026年第2回合不合判定テスト 偏差値帯別志望者数ランキング」を公式Xで公開した。第2回合不合判定テストの受験者について、4教科偏差値帯別に試験日ごとの志望者数をランキング形式でまとめている。
夏休みも残りわずか。自由研究をまだ終えていない家庭では焦りの気持ちが募っているのではないだろうか。しかし、諦めるには早い。リセマムが過去に掲載した自由研究関連記事から、最短10分、最長でも2日で完成できる実践的なテーマを厳選。所要時間と難易度別にわかりやすくまとめた。
四谷大塚入試情報センターは2026年8月21日、「2026年第2回合不合判定テスト 偏差値帯別志望者数ランキング」を公式Xで公開した。第2回合不合判定テストの受験者について、4教科偏差値帯別に試験日ごとの志望者数をランキング形式でまとめている。
夏休みも残りわずか。今からでも参加できるイベントをまとめてお届けする。教育・受験情報サイト「リセマム」で紹介した、2026年夏休み特集ページから8月16日～22日に開催する小中学生・高校生向けイベントをまとめた。工場見学や体験型展示、オンライン講座など、夏休みの学びや自由研究に活用できるイベントを紹介する。
篠原欣子記念財団は、介護や教育など幅広いケアの課題解決案を競う「ケアテック・イノベーション・コンテスト2026」の応募を8月31日に開始する。小学生から参加できる「U-18部門」など3部門で計34件（総額約7,500万円）を支援。子供の思考を助けるワークシート「ひらめきボード」も無償公開している。
栄光学園が公表した2026年の進路実績によると、東京大学に47人、横浜国立大学に18人が合格した。私立大学では、早稲田大学に100人、慶應義塾大学に81人、東京理科大学に76人、明治大学に57人などが合格している。いずれも現役・既卒をあわせた合格者数。
夏休みも終わりが近付く8月最後の週末には、首都圏の国公私立中学校で、一部の平日も含めてイベントが実施される。今回は、2026年8月29日・30日の週末を中心に学校説明会等が行われる筑波大学附属、公文国際学園、横浜雙葉など10校を紹介する。
教育測定研究所は2026年8月1日、AI英語学習サービス「UGUIS.AI」で、英検準1級～5級の約5,000語を対象とした英単語学習機能「うぐ単」のベータ版の無料提供を開始した。AIが学習状況に応じて出題し、「覚える」から「使える」語彙力の習得を目指す。
東京商工リサーチは2026年8月21日、2025年度決算「上場企業平均給与」調査の結果を公表した。上場企業2025年度の平均年収は778万7,744円で、前年度を30万216円上回った。トップは鉄緑会買収で注目の企業、不動産開発のヒューリック2,295万4,000円となった。
群馬県教育委員会は2026年8月18日、2026年度の国公立高等学校等奨学のための給付金を公表した。対象世帯を拡充し、年収目安490万円程度までを対象とする。通常申請の期限は9月30日。
進学相談.comが首都圏の保護者140人を対象に実施した調査によると、私立高校授業料無償化制度が志望校選びに影響したと答えた人は約56％。公立志向の家庭が私立も選択肢に加える一方、費用面での公私の差は依然大きいとする声も多かった。
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