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東進ハイスクールおよび東進衛星予備校は2014年1月18日と19日、センター試験当日に、同じ問題を受験する「センター試験同日体験受験」を開催、新高校2、3年生を無料招待する。
日能研は、平成26年1月11日（土）に実施する、小4、5年生を対象とした実力判定テストの申込みを開始した。このテストでは、中学入試問題をもとに、合格に求められる力と、身につけておきたい力が確認できる。
横浜市は、教職者・市民を対象とした教育イベント「横浜教育実践フォーラム」を2014年1月18日、横浜市開港記念会館で開催する。中央一貫教育、学校図書館、地域連携、特別支援学校など、幅広い内容について講演や分科会が実施される。
インク付印鑑でのシヤチハタが、「就職活動におけるありがちなミスに関する調査」を現在大学4年生で就職活動経験者を対象にインターネットで行い、その結果を発表した。就活でありがちなミス1位は「エントリーシートの書き間違い」で6割強が経験しているという。
日本の教育市場規模は世界3位であるが、人口1人あたりでは先進国中最低水準であることが、三井物産戦略研究所が11月20日に公表したレポート「世界の教育産業の全体像」より明らかになった。
河合塾が提供する大学入試情報サイト「Kei－Net」は11月29日、センター試験対策コンテンツの科目別学習アドバイスに「センター試験あと45日で押さえるポイント」を掲載した。傾向や注意点、「残り45日間ですべきこと」などを科目ごとわかりやすくまとめている。
NPO法人エコ・リーグは11月29日、「第5回エコ大学ランキング」を発表した。総合1位には「三重大学」、2位は「岩手大学」、3位は「日本工業大学」が選ばれた。
文部科学省は、高校授業料無償化制度に一部所得制限を設ける法改正が11月27日、参院本会議で可決、成立したことを受け、新しい「高等学校等就学支援金」制度を発表した。
大学入試センターは11月29日、平成26（2014）年度大学入試センター試験の確定志願者数を発表した。志願者数は、現役志願者の減少により、前年度より1万2,674人減の56万670人。センター試験に参加する大学は、過去最高となる843大学に上った。
文部科学省は11月29日、平成26年度全国学力・学習状況調査の実施要領を各都道府県や指定都市の教育委員会などに通知し、内容をホームページに公開した。平成26年度は、4月22日に国語と算数（数学）の2教科が実施される。
日経BPコンサルティングは11月22日、「大学ブランド・イメージ調査2013-2014」を発表した。九州・沖縄・山口編は「九州大学」が第1位となった。
さいたま市は11月25日、3月に実施した「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」の結果を発表。発達障害が疑われる児童生徒のうち、小学校では4割、中学校では8割近くが特別な教育的支援を受けていないことがわかった。
政府主導の政策会議「教育再生実行会議」が、第四次提言として「高等学校教育と大学教育との接続・大学入学者選抜の在り方について」をまとめました。検討課題を議論する場として、11月8日に中教審の高大接続特別部会（第八回）が開催されましたので、内容をまとめました。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は11月28日、「有名企業に就職できる大学ランキング」を公表した。1位は「一橋」、2位は「東京工業」、3位は「国際教養」がランクインした。
壁一面をスーパーマリオの世界にデザインしてしまった小学校が、中国の深セン市に出現しました。
日経BPコンサルティングは11月22日、「大学ブランド・イメージ調査2013-2014」を発表した。中国・四国編は「広島大学」が第1位となった。全国9地域で唯一、トップ5を国立大学が占めた。
