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矢野経済研究所は4月6日、「eラーニング市場に関する調査結果2016」を発表した。2015年度の国内eラーニング市場規模は3年ぶりに縮小傾向に転じ、前年度比95.9％の1,596億5,000万円に。B to C（個人向け）市場の縮小を補うことができず、市場全体が縮小となった。
5月18日から20日までの3日間、東京ビッグサイトにて日本最大の教育分野の専門展「第7回 教育ITソリューションEXPO（EDIX：エディックス）」が開催される。現在、入場のための無料招待券の申込みや専門セミナー、基調講演などの事前申込みの受付を開始している。
リクルートマーケティングパートナーズは、同社が提供する「スタディサプリ」初の産学官連携プロジェクトとして、2015年9月より福井県の小中学校で実施した導入実験の結果を発表した。
日本電子出版協会（JEPA）が主催するJEPAセミナー「教育ICT：アメリカ最新動向2016」を4月27日に開催する。参加費はJEPA会員社は無料、非会員社は3,000円。石坂芳実氏を講師に迎え、アメリカにおける教育ICTの状況や標準規格を紹介する。
文部科学省は3月30日、平成27年度「学術情報基盤実態調査」の結果を公表した。学生の主体的な学びを促すアクティブ・ラーニング・スペースが設置されている大学は411校と全大学の52.8％にのぼり、初めて過半数を超えたことが明らかになった。
3月26日、島根県松江市で高校生以下の若者を対象としたプログラミング競技会「スモウルビー・プログラミング甲子園（スモウルビー甲子園）」の決勝大会が開催された。将来のIT産業を担う若者の育成を目的に開催されたもので、今回が第1回目となる。
eラーニング専門ソリューション企業であるデジタル・ナレッジは、総務省の「先導的教育システム実証事業」の一環として、箕面市立第三中学校において実証研究を実施。参加した生徒と保護者を対象としたアンケート調査の結果と合わせ、中間報告として発表した。
キュリオシティは3月24日、東京大学竹内研究室の研究内容である「細胞組織の人工的構築」と研究がもたらす未来像について楽しく学べる無料のゲームアプリ「Cell Dolls」をリリースした。
佐賀県教育委員会は3月16日、「第9回ICT利活用教育の推進に関する事業改善検討委員会」を開催、ICT利活用教育に関する満足度調査の結果を公表した。調査では、およそ8割の生徒がICTを利活用した授業に満足していると回答している。
キングジムは、知りたい単語を撮影するだけで、簡単に単語の意味がわかるワードリーダー「イミシル」を4月22日に発売する。英和・和英、中日・日中など9つの辞書を搭載しており、価格は12,000円（税別）。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツが、情報モラル教育の学習資料をダウンロードした教育関係者を対象に「情報モラル教育についてのアンケート調査」を実施、児童・生徒の63.6％が誹謗中傷の書き込みなどのトラブルに巻き込まれた経験があることがわかった。
IDC Japanは3月22日、「2016年国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2015年の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年比8.1％減の4,792万台。2016年は、デタッチャブルタブレットの出荷増がパソコン市場減退を補足し、前年比8.2％減の4,401万台と予測されている。
早稲田大学は、日本電気（NEC）が構築した大学IR（Institutional Research）システムによる学内データの高度な分析を3月より開始したことを発表した。学内データを収集・分析する大学IRシステムを活用し、大学の経営改革や意思決定の促進、教育の質向上を目指す。
米アップル（Apple）はカリフォルニアのアップルキャンパスにて、現地時間21日（日本時間22日）に行われたスペシャルイベントで、9.7インチ液晶を搭載する「iPad Pro」を発表した。新iPad Proは「Apple Pencil」や「Smart Keyboard」に対応する。
ソフトバンクとベネッセが共同で設立した、学校教育でのICT活用支援サービスを提供する「Classi」は、3月29日明星中学高等学校にて「学校活動におけるClassi実践報告会」を開催する。3月21日まで、学校・行政関係者などの参加申込みを受け付けている。
日本マイクロソフトとこだまリサーチは3月17日、大学教育におけるクラウド型eラーニングによる遠隔授業の活用促進において連携することを発表した。Microsoft Azureによる初の文教向け動画配信ソリューションを協同提供する。
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