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エンタテイメントサイトORICON STYLEは、通信制高校「サイバー学習国」とのコラボレーションによる動画「冬休み特別授業」を12月25日よりORICON STYLEサイト内にて開講。講師にデープ・スペクターとルー・大柴を招き、「近代日本史」と「国語」の授業動画を配信する。
宮城県が教育でのICT活用についての提案「MIYAGI Style」の資料を公開している。ICT活用事例などを踏まえながら、導入機器や授業スタイルをまとめている。
オンライン動画学習サービス「schoo WEB-campus」を運営するスクーは12月24日、授業資料のダウンロードやリッチノート機能など新たな学習機能を追加した「プレミアムプラスプラン」の提供を開始した。利用料は月額1,980円（税込）。新機能追加でより快適な学習が可能に。
1,200を超える企業やスクール・学校のeラーニングシステムの立ち上げを行うデジタル・ナレッジは、創立20周年の記念事業として「デジタル・ナレッジ みらいの教育基金」を設立した。基金を活用できそうなテーマも募集している。
文部科学省は12月18日、諸外国におけるプログラミング教育に関する調査研究の報告書を公表した。23の国・地域を調査し、各国のプログラミング教育の現状、目標、指導内容などをまとめた。文部科学省の「教育の情報化」サイトに掲載されている。
通信教育の学校フォーサイトは、292インチ相当の大型電子黒板を備える撮影スタジオが完成したことを12月16日に発表した。電子黒板の高さは2m以上、幅は6m以上におよび、スタジオの壁全面に設置されている。
文部科学省は、私立学校を対象とした2014年度の助成事業について、「防災機能等強化緊急特別推進事業」「教育・研究装置」「ICT活用推進事業」「エコキャンパス推進事業」の4つの事業で追加募集を行うと発表した。2016年1月20日まで申請を受け付ける。
2016年5月18日より東京ビッグサイトで開催される日本最大の教育分野の専門展「第7回 教育ITソリューションEXPO（EDIX：エディックス）」に、新企画として未来の学びを一堂に集めた「みらいの学びゾーン～学びNEXT」が新設される。
ウェブベルマークサイトを経由してネットショッピングするだけで、東日本大震災で被災した東北地方の学校へ支援金を送る「ウェブベルマーク運動」が、新たに「学校指定機能」を導入した。
西日本電信電話（ＮＴＴ西日本）は、利用者が卒業（見込）証明書などの各種証明書類をオンラインで申請し身近なコンビニエンスストアから出力できる「証明書発行サービス」を、「Bizひかりクラウド」のサービスラインアップとして2016年2月1日より提供開始すると発表した。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、子どもと大人それぞれの視点で未来の学びを考えるイベント「2045年未来の教室を考えるアイデアソン」を開催する。子どもの部は2016年1月31日、大人の部は2月7日にドコモ・イノベーションビレッジにて実施。参加費は無料。
エクシードは、プログラミング教育の裾野をより広げることを目的に、子ども向けプログラミング教室「Tech for elementary」のフランチャイズ事業を2016年4月より開始する。eラーニング活用やノウハウのパッケージ化により、低価格で導入しやすい仕組みを提供する。
「受験サプリ」などを運営するリクルートマーケティングパートナーズは12月1日、教育とテクノロジーの融合や子どもの教育環境格差についての分析・研究、未来への提言を行う調査研究機関「リクルート次世代教育研究院」の設立を発表した。
慶應義塾大学SFC研究所と日本マイクロソフトは、第4回「データビジネス創造コンテスト」を開催する。参加対象は高校生から大学院生、オープンデータとマイクロソフトが提供するIT環境を活用し、少子化対策の5つの重点課題を解決するデータ分析力とビジネスアイデアを競う。
メディアアクティブと西日本電信電話（NTT西日本）は11月25日、子育てや教育などを支援するスマートフォン向けアプリケーションの創出に関して相互協力していくと発表した。両者の持つノウハウやアイデアを相互提供し、利便性向上に向けたアプリ創出を目指す。
小学生向けプログラミング教育事業を行うCA Tech Kidsは、運営する小学生向けプログラミングスクール「Tech Kids School」について2016年1月から新たに4地域にスクール開講するほか、2月より自宅開講型スクール事業を開始し、全国展開を強化すると発表した。
