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アバー・インフォメーションは5月9日、遠隔授業向けHDカメラ＆ワイヤレスマイク「CC30」を発売した。クリアな音声と鮮明な映像が特長で、接続や操作も簡単。教室を見渡せる広い視野で、臨場感あふれる遠隔授業を体験できる。
5月9日現在、総務省が全国の学校に無線LAN導入費用の補助を検討していることがわかった。災害時に防災拠点となる学校に設置することで学校への避難者らが利用でき、平時には学校でのICT授業などにも活用できる。
日本英語検定協会の英語教育研究センターは4月28日、「小学校の外国語活動および英語活動等に関する現状調査」の結果を発表した。外国語活動の導入により児童の理解・能力向上などの効果を感じる一方で、教員の指導力・英語力の悩みや負担も多いことがわかった。
New Education Expo（ニューエデュケーションエキスポ、NEE）実行委員会は、4月28日から東京会場のセミナー申込みを開始した。タイムテーブル、またはテーマから申し込みできる。
のべ2,886万人以上にｅラーニングを通じた教育・研修サービスを提供するネットラーニングは4月27日、自社が提供する学習専用プラットフォーム「Multiverse（マルチバース）」に学習履歴の国際標準Caliper（キャリパー）を実装したと発表した。
シャープは、生徒の学力に合わせた学習方法で英検の各級取得をサポートする適応型個別学習システム「KINTR （キントレ）英検合格コース」を新たに開発した。5月より商談を開始する。
フルノシステムズは、文教市場向け動画対応アクセスポイント「ACERA 850F」をさらに高機能化した新製品「ACERA 950」を9月に発売する。生徒40人のタブレット画面を最速に切り替えるなど、ICT活用教育に最適なWi-Fiインフラの構築を可能にするという。
ハーバード大学は現在、タブレットとロボットでプログラミングを学べるプログラミング教材「Root（ルート）」を開発中であることを明かした。ハーバード大学公式メディア「Harvard Gazette」が4月18日に明かした。想定される対象は幼児から大人まで。
Udemyとベネッセコーポレーションは、世界の食料問題の解決に取り組む「TABLE FOR TWO International（TFT）」の趣旨に賛同。特設ページから対象コースを購入すると、開発途上国の子どもたちへ給食が届けられるタイアップ企画を、4月26日より開始した。
ロイロは4月22日、栄光が運営する栄光ゼミナール高等部「ナビオ」の全34校、約5,000台のiPadに、ロイロが開発するタブレット用授業支援アプリ「ロイロノート・スクール」が導入されることを発表した。グループ指導、個別指導ともに全教科で利用予定。
Z会グループの増進会出版社は、米国Make Schoolと4月19日に業務提携について基本合意したことを発表した。今夏には、Make Schoolのプログラミング講座を日本市場向けの共催スクール事業として展開する予定だという。
Piecenote（ピースノート）は、1月にリリースしたiPhoneアプリ「Piecenote」のリリースキャンペーンを4月30日まで実施している。思いついたときにすぐにメモを残せるシンプルなノートアプリを、4月中は無料でダウンロードできる。
チエルは4月14日、東海地方を中心に展開する佐鳴予備校が利用している学習用タブレット約3万台に、ウイルス対策ソフト「Dr.Web」を導入したことを発表。佐鳴予備校が取り組む授業・家庭学習でのタブレットを利用したICT活用をセキュリティ面から支援する。
TOEFLのテストを作成しているEducational Testing Service（ETS）は、6週間のTOEFL準備コースを大規模オンライン講座（MOOC）で配信すると発表した。配信開始は6月13日。受講の申込みは4月13日より受け付けている。
情報通信研究機構（NICT）はプロドローンと共同で、小型無人飛行機ドローンを使って学校図書室の本を別の学校へ配送する図書配送システムの実証実験に成功したと発表した。実験は4月11日、国家戦略特別区域である秋田県仙北市において行われた。
eラーニング専門ソリューション企業のデジタル・ナレッジは4月18日、「デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所」を設立する。eラーニングやEdTechといった教育に関する最新技術の開発・調査、普及啓蒙に取り組み、「みらいの学び」をテクノロジーで推進していく。
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