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東京工業大学は工学部電気電子工学科の授業で、インフォテリアのモバイル向けコンテンツ管理（MCM）システム「Handbook」を採用し、学生個人のスマートデバイスを活用した「アクティブラーニング」を実現することで、学生の学習満足度が大きく向上したという。
神奈川県教育委員会は、高校生が中心となって情報社会の問題解決に取り組む「高校生による情報議会」の委員募集を10月28日に開始した。
ベネッセは11月1日より地域の学びの相談窓口「エリアベネッセ」の展開を開始する。セミナーやワークショップを実施するほか、進路・進学・学習カウンセリング、教材・サービスの無料体験などを通じて子どもの学習をサポートする。
生徒、教員、保護者をつなぐ学校専用SNSととして「Edmodo」がロンチしたのは2008年。現在は世界中に約4,400万人のユーザーを抱え、日本では2014年9月より福岡市におけるICTを利活用した教育実証研究に導入されている。
金沢大学付属小学校は「考える子を育む～問いがつながる授業～」をテーマとする研究発表会を11月14日・15日に開催し、各教育関係者に参加を呼びかけている。全体講演は東京大学名誉教授佐伯胖氏が行う。
KDDIがau2014年冬モデルを発表。「isai VL LGV31」（LG製）は、5.5インチ2,560×1,440ピクセル（WQHD）の高精細ディスプレイを搭載したモデルで、「au VoLTE」に対応する。発売は12月初旬の予定。
マイクロソフトやインテルなど61社で構成する「Windowsクラスルーム協議会」は10月27日、ICT教育環境の整備に関する知見の共有や整備計画を支援する「Windowsクラスルーム圏域包括プログラム」を発表した。同日、文部科学大臣にプログラムの説明を行った。
大阪市平野区にある大阪教育大学附属5校園は、教育関係者を対象とした「ICTを利用した小中連携」などの共同研究発表会を11月8日、大阪教育大学附属平野中学校など、5校園で開催する。参加は無料、事前申込制。
mikanは10月27日より、社名と同名のiOS向けの英単語学習アプリ「mikan」を正式リリースした。分からない単語のみをハイスピードで何度も学習することが可能で、繰り返すことで単語を暗記していくというアプリだ。
NECは10月23日、教育現場の学習用端末をはじめとする多様な利用シーンに応える新製品として、Windows 8.1 Pro Update搭載の11.6型大画面タブレットPC「VersaPro タイプVS」など11タイプ31モデルを発売開始した。
映像教材を授業に活用したいと回答した教職員は8割に上るものの、教材作成に時間・コストが必要であることをデメリットに感じている割合は7割近いことが、eラーニング戦略研究所の調査結果より明らかになった。
アメリカ政府は現在、米国内各地の研究機関で年間13億ドルの予算を費やし、脳トレ的なビデオゲームの開発を行なっていることがニューヨーク・タイムズ紙で報じられています。
国際教育改革サミットは10月22日、世界各国の教育専門家を対象に実施した「2030年の学校像」に関する調査結果を発表した。今後、教育制度の大幅な変革が予測されていることが明らかになった。
NTTドコモは、 全国各地で開催してきた「ケータイ安全教室」を、10月23日より「スマホ・ケータイ安全教室」としてリニューアルすることを発表した。カリキュラムや教材を改訂し、小学生も理解しやすい内容となっている。
日本視聴覚教育協会・日本視聴覚教具連合会は、学校現場でのICT活用の定着を図るため、11月14日（金）に「eスクールステップアップ・キャンプ2014 東日本大会」を日石横浜ビルで開催する。参加費は無料で、事前申し込みが必要。
ソニーコンピュータサイエンス研究所（ソニーCSL）は、子どもから大人まで参加できる、ネット上のグローバルな算数大会「世界算数」を開催する。11月30日に日本語版が提供され、その後英語と中国語での展開も予定しているという。
